「妙法蓮華経」（法華経）には、「南無妙法蓮華経」と「唱えれば」功徳がある、或いは救われる、或いは仏へとなれる、或いは御利益がある、などというような事は「一切書かれていない。」
「南無」とは頼みます、帰依しますという意味であり、南無妙法蓮華経とは妙法蓮華経の教えに帰依しますという意味だそうですが、その「妙法蓮華経」自体には「唱えろ」と書かれていないような事ばかりを唱えていて、果たして何処が「妙法蓮華経」の教えに帰依しているのか、という話である。創価学会をはじめとした日蓮系の宗教では「南無妙法蓮華経」と只管に唱えるべきだとされていますが、しかし妙法蓮華経の教えに従いますと言っておきながら、実際には全く妙法蓮華経の教えとは異なる事ばかりを行っているのですから、「南無妙法蓮華経」と唱えるべきだという日蓮の教えは、全く以って支離滅裂な、中身のない口先だけの教えであると言えます。創価学会をはじめとした日蓮系統の宗教団体では、仏や神や祖霊などではなく「南無妙法蓮華経」という「文字」を拝む。これは例えば妙法蓮華経の教えを司る、或いは教えを守る仏や神や霊などではなく、正真正銘その「文字自体」を拝んでいる。何故ならば日蓮が仏や神や霊を拝む事を禁じたからであり、そもそも彼らが仏や神ではなく南無妙法蓮華経という文字を拝んでいるのもこの日蓮の教えの為である。先に書いたように妙法蓮華経には南無妙法蓮華経と唱えろとは一切書かれていない事と同様、「南無妙法蓮華経」という文字を拝めというような事も一切書かれてはいない。彼らは南無妙法蓮華経という文字に拝む事で妙法蓮華経の教えに帰依出来ているとでも思っているようだが、やはり妙法蓮華経に書かれていない事ばかりを行っていて何処が帰依出来ていると言えるのかという話である。仏や神を拝まなくても妙法蓮華経の教えに従っていれば仏や神は勝手に助けてくれると日蓮は言っていたそうだが、その日蓮の教えの通りならば妙法蓮華経の教えに従っていない彼らは仏にも神にも助けて貰えないという事になる。

創価学会や顕正会などをはじめ、日蓮系の宗教団体が不特定多数で特定の人物やその周辺に付きまとい、監視、嫌がらせなどを行う「集団ストーカー」なる事を行っているという噂は昔から絶えませんが、しかしおよそこのような「集団ストーカー」の事を言うと、それに常として起こる反論として、そんな有名人でも重要人物でもない人間にそんな大勢の人間が付き纏うなんて意味がわからない、自分の時間を割いてまでそんな事をして集団ストーカーをしているというその大勢の人間に何の得がある？などと言う旨の反論が起こります。しかしネットの世界を見渡してみれば、有名人でも無い一般人の個人情報の特定、そしてその特定した個人情報を元にしての監視や嫌がらせなどは頻繁にネット上での不特定多数の人間によって行われ続けており、彼らは得てして自分の時間を大幅に割き、自分が直接被害を受けた訳でもない上に、経済的利益が皆無な処か捕まり裁判沙汰になるリスクまであるにも関わらず、ターゲットやその周辺の人々さえも監視し嫌がらせを繰り返し行うような事を繰り返しています。そしてそんな者達がインターネットが発達し始めて以来２、３０年程の間この日本は勿論世界中で際限無く発生し続けており、このように人の監視や嫌がらせなどをさしたる理由も利益も無くリスクを負ってまで自発的に行う人々がこれほどいるという「実例」があるのですから、利益が無ければ集団でそんな事をする奴はいないという先の反論のような事は、決して断言する事は出来ないという事になります。まして「教団の為になる」「功徳がある」などと煽られたならば。
創価学会からの脱会者のケアをし、創価と公明党を批判していた当時東村山市の市議であった朝木明代氏の転落死は、自殺と断定された調書に不自然な点があったり担当検事とその上司が創価であった等と創価による殺人であると言われ、生前の万引き等もでっち上げであり創価による集団ストーカーの代表例としてよく語られていますが、ここ数年の日本で起こり続けている様々なあからさまに不自然な事柄を見ると、同調圧力や相互監視から特に罪悪感もなく集団で悪事を行い、またその後も口を噤み続け、死ぬまで罪を隠蔽し続ける人間ばかりなのですから、被害を訴える事例の多さからも有り得る話と言えるでしょう。地域などにもよるでしょうが創価では週に二回や三回以上はその地域の人間達で集まって（名簿等から呼び寄せて）情報交換をしていたので簡単に集団で監視や嫌がらせを行える下地は創価には確かにあります。
現在日本で信者数の多い新興宗教は、科学を名乗りながらもその実全く科学的合理性など皆無の幸福の科学を除いて、創価や顕正会などの日蓮系の派生系統、或いは立正佼成会などの霊友会の派生系統などが多く、そして日蓮系は勿論、この霊友会やその派生系統においても題目「南無妙法蓮華経」が主として唱えられています。他にもキリスト教系団体を名乗りながらも、よりにもよって性欲旺盛で強姦事件(梨花女子大学校　統一協会事件など)まで起こしている性的異常者の朝鮮人男性（文鮮明）をキリストより上の救世主だと言って教主として掲げ、キリスト教の教義を牽強付会し捻じ曲げ教主などの朝鮮人男性とのＳＥＸで霊的に救われるなどという倒錯した教義（日本人を罪を犯したイブの民族としてアダムの民族であるという韓国人に罪を償わねばならないという教義、及びそれを元に行われる韓国人男性と日本人女性の組み合わせ「のみ」の合同結婚式、及び「血分け」）を掲げ、霊感商法やマインドコントロールなどを頻繁に行い、合同結婚式などと称して数千人もの日本人女性を韓国の貧農村へ嫁として送り出して現地で（性）奴隷同然の扱いを受けさせるような事も行っているという、某安倍首相も祖父の代から入信している似非キリスト教団体（統一教会、現「世界平和統一家庭連合」）も日本においてはかなり信者数が多く、念仏モドキを唱える宗教群をはじめ、どうにもこのような宗教ばかりが日本において勢いを強くしているのは由々しき事態であると言えます。特に創価と統一教会（世界平和統一家庭連合）については、その関係者や関係団体が与党となって政権さえ握っている為に。

部落解放同盟という組織が非情に暴力的で犯罪体質である事は度々指摘されており、それはどうやら「同和枠」で採用した職員が（異常な頻度で）次々と不正行為を行った「京都市環境局不祥事」などからも示唆され、また、それらの不正行為を「差別」を盾に行政さえ含む周囲に黙認させ続け、その為に恫喝や脅迫同然の激しい「糾弾・確認」行為が蔓延し更には同和地区住民を使って集団での「つきまとい」や「いやがらせ」「いじめ」など、正に先に挙げた「集団ストーカー」のような行為を（創価や統一協会や在日韓国朝鮮人達と同様に）彼らは行い続けているともよく言われています。このような事もあってか同和地区住民自体が粗暴でチンピラや不良みたいな連中ばかりであるとよく言われており、実際、複数のメディアで公安関係者などが暴力団構成員の大半が同和地区出身者である事を明かしており、周囲への「訴え方」についても部落解放同盟と暴力団の「やり方」はとてもよく似ています。彼らは自分達が差別されていると言いますが、このような者達と出来れば関わりたくはないと思うのは当然の事でしょう。同和対策事業費として過去に15兆円以上もの金が（生活保護費や医療費や年金などの一般的なものとは別に）彼らに使われていますが、長年に渡り十数兆円以上もの金をつぎ込み「同和枠」や「同和教育」など教育や就職などでも支援し続けたにも関わらず、同和地区からは大半が同和地区出身者と言われる程の大量のヤクザを輩出し、ヤクザ以外の者さえ上記のようにヤクザ同然の犯罪行為に手を染める者が多いなど、「道徳教育」が「本当に必要だった」のは「どちら」だったのか？という事は問えるよう個人的には思われます。まだまだ協力が足りないせいだと言う方がおられるかも知れませんが、その為に彼らが我々一般人から更なる利権と優遇を求めるなら、もはや何も言えないでしょう。2019年9月、関西電力の役員らが高浜原発のある福井県高浜町の元助役であり高浜町の同和の中心人物から多額の裏金を受け取り、また拒否すると脅された事などが発覚しましたが、この事を見てもやはりヤクザ同然の手段で利権に群がり原発という事故や数万年続く廃棄物管理の事など全く考えていない害悪さえ齎す部落開放同盟などはやはり解散するべきであるよう個人的には思われます。
2021年6月に違法な盛土が主要な原因の一つとなって発生した伊豆の土石流についても、それを行なった「新幹線ビルディング」が自民党の支持母体である同和関連団体「自由同和会」の神奈川県本部の幹部が社長に代々就いているような同和関連の団体である。利権第一の腐敗した団体ほどその仕事は杜撰になり、最終的に今回のような重大な人災を招く事に繋がる。
2020年、黒人男性が白人警官に暴行され死亡した事件がきっかけとなって発生し米国から全世界に飛び火している黒人デモは、しかし実態は黒人差別とは無関係の、それこそ黒人が経営する店舗でまで破壊と略奪を行い、それに抗議する処か防ごうとしただけで差別主義者のレッテルを貼って更に攻撃するという様相を呈しており、その大部分は単に自分の鬱憤や欲望を発散する為に差別を利用しているだけに過ぎない物でしかありませんが、しかし今はまだ社会が秩序を維持できている為に彼らの横暴は許容されているが、このまま困窮が進み社会から余裕が失われたなら、今世界中で不快感を撒き散らし周囲から怒りと憎しみを買い続けている彼ら黒人達と反差別主義者達等はこれまで以上の差別に遭い、またこれまで以上の窮地に晒されていく恐れがあります。今の黒人デモなどは正に「色禍論」の「呼び水」となる恐れがあるかもしれません。
安倍政権（その後の政権も）は第二次政権発足以来、使途不明な「官房機密費」等を使って右翼やネトウヨ（ネトサポ）を雇って世論を煽っているという話があります。実際彼ら自公政権支持のネトウヨの方々は中国や韓国等を敵視し、反対派を中国人や韓国朝鮮人等と決め付ける事が多々あったのですが、しかし安倍元首相の暗殺後に統一協会と自民党議員達との癒着が発覚するとこれを擁護するか仕方が無いと諦める事を周囲にまで促すか、無視するかという反応しかせず、統一協会自体を批判する事はあっても繋がりのある自民党議員等には碌に批判や反対意見を示さず支持し続ける不自然な方々が相当数残り続け、岸田政権以降の現状においても残り続けています。ネトサポ批判の文章では以前安倍政権批判の流れから批判東京五輪が中止になると書いていたが外れています。

2019年末に中国武漢で肺炎を引き起こす新型のコロナウイルスが発生したが、武漢には中国本土で唯一エボラやエイズやペスト等危険性が最も高いレベルの病原体を扱う研究施設があり、その事からこのウイルスはこの施設から漏れ出した生物兵器なのではと発生当初から言われていた。最初はよくある陰謀論の眉唾話でしかなかったが、武漢で新型ウイルスが流行する直前の2019年12月10日ハーバード大の教授が二人の中国人留学生と共に武漢の大学に向けて21種もの研究用のウイルス等を秘密裏に持ち込もうとして逮捕され、また米国の主に経済情報を扱うニュースブログであるゼロヘッジは中国最高のウイルス学の権威であるという科学者がSARSやエボラなどを使ってコウモリの「自然免疫をすり抜けて感染し易くなる」病原体作成の研究を武漢の研究所で行なっており2019年11月中旬に彼が自らの研究の支援の為に「経験の無い研究員達を積極的に採用していた」事などを指摘し、このウイルスは彼によって作成された生物兵器である可能性がある事を報道（また、武漢のウイルス研究所には2015年にコウモリにのみ感染するコロナウイルスをＳＡＲＳウイルスと組み合わせる事で人の気道にも感染するようになったコロナウイルスをアメリカ人研究者達と共に初めて作製しネイチャー誌に論文として発表したある中国人女性科学者も所属しており、このウイルスは彼女の研究チームが作製した物である可能性が高い）。インドのデリー大学がSARSと共通祖先を持つこのウイルスの遺伝子配列を調べた処、SARSはじめ他のコロナウイルスには存在せず自然な進化とは考えられない遺伝子の不自然な配列を四箇所発見しその配列が「エイズウイルス」に見られるものと同じである事を発見する等、このウイルスは武漢で作成された生物兵器が漏れ出た物である可能性を示唆する情報が次々と現われ、
それは発生から一ヶ月余りの相当早い段階で何故かこの肺炎に「エイズの治療薬」が効く事が発見されたり（現在は変異が進んで耐性を得たのか効かないという話です）、また当の中国の発表でこの肺炎が一度感染し症状が治まっても「再感染」する可能性がある事が指摘された事や（４月に中国とアメリカの研究者によって免疫細胞の司令塔であるＴ細胞に感染する事が確認され、この話が裏付けられはじめている。エイズのように感染したＴ細胞内で増殖する訳ではなく、エイズのように感染者全員が抗体を得れなかったり生涯にわたって免疫不全になるという訳では無いようではあるが）、面子を重視し重大事故も隠蔽しがちな中国が発生からたった一ヶ月で東京より人口の多い武漢を閉鎖するような決断を下した事等とも符合している。第二次大戦以降、エイズやエボラ等それまでは陰も形も無かった（自然宿主が未だ発見されないような）強力な病原体が次々と出現し出し、更に新たに出現した病原体の種類自体は年代が進む毎に加速度的に増えているそうだが、それら新たな病原体は自然宿主が不明な事が多い点や出現ペースの不自然さや第二次大戦以後出現した事や流行地域などから、全てではないにしろ米国などが作製した生物兵器であるとも指摘される事がままあり、そしてその開発競争に技術を得た中国などが加わった結果新たな病原体の出現が加速したとも考えられるが　ともあれ、ウイグルやチベット等での虐殺や民族浄化もそうだが731部隊を批判する中国が自国民で生物兵器の人体実験をしているかの様なこの状況は皮肉なのか何なのか何とも言えない。

ハンデを乗り越えて成功したとして一躍有名になったある身体障害者の方が、しかしプライベートでは自らの障害を利用して周囲の人々を召使いのように扱い不倫まで行っていた事が数年前にスキャンダルになってましたが、女性の権利関係についても男女平等を主張しつつも同時に男性は女性の代わりに苦労して我慢し続けるのが当然（外食の際には女性に必ず奢るべき、男性向けのエロ本などは教育に悪い（目障り）から規制しろしかし女性向けのレディースコミックやBL本などは規制するな、痴漢は絶対に有罪にしろそれが例え冤罪であっても仕方がない、等）という矛盾した主張を平気で行う者も多々おり、近年は障碍者や女性をはじめ、LGBTや移民難民などの人権の主張が強くなりこれに考慮するように様々な規制などが世界的にも敷かれるようになっていますが、上記のように社会的な弱者がそれを利用して行き過ぎた待遇を求め、時に不正さえ行い周囲もそれを黙認し従ってしまう「逆差別」も増え続けており、2021年でも車椅子女性がワザと不便な駅を選んで駅員に無理な対応をさせようとし、それを断れるとネット上で拡散するという真似を行なっていますが、
行き過ぎた待遇と配慮の最悪の例の一つが2014年にイギリスの「ロザラム」という地方で発覚したパキスタン系移民達が1400人以上もの少女達を日常的に性的暴行や人身売買を行っていたにも関わらず人権問題になる事を恐れて誰も告発出来なかったというロザラム事件であり、また2018年5月には同じくイギリスの「テルフォード」で、先のロザラム以前の80年代から続き少なくとも1000人以上の被害者がいながら、警察や地元政治家やBBCなどの報道機関も介入や報道を避け続け（エプスタインの事件を見るに彼らが「顧客」だからなのだろう）現在進行形で児童が強姦などの性的被害に合い更に麻薬付けにされ売春を強要されその果てに殺され続けているイギリス最大と目される「テルフォード児童性虐待事件」が一時表沙汰になりましたが、「人権屋」という言葉がありますが、どんな立場であろうと（エプスタインの主たる顧客であるグローバリスト達である政治家や資産家やハリウッドスター等の著名人達の様に）それを利用して不正な行為を働こうとする者は一定数おり、社会的弱者がある程度は守られるべきである事は確かとはいえ、差別や逆差別を訴える者達については例えその主張が一見正しく見えてもそう主張する者達の素行や周囲との関係などをこそ常に良く見てその主張を受け入れるかどうかを判断するべきであるよう私には思われます。
少しでも不快に感じたなら「ヘイトスピーチ」やら「○○ハラスメント」とレッテルを貼って「差別」し相手を「人でなし扱い」し、更には周囲にも「差別させ」、それを恐れた他の多くの人々に自分の気分や利益の為に無遠慮に息苦しい「不快な思い」をさせ続ける「ヘイトスピーチ・ハラスメント」「ハラスメント・ハラスメント」とも言えるものを横行させる「無自覚な差別主義者」達は、しかし不快な人物や行為は社会から消えるべきだと節度無く叫び続けるなら、彼女らに反感を持つ人々にとって不快な彼女らや彼女らの糾弾行為こそが社会から消えるべきだという理屈もまたいずれ道理となる。2019年8月に津田大介と当時の愛知県知事の大村秀章はあいちトリエンナーレで昭和天皇の肖像を燃やす動画や特攻隊の寄せ書きを書いた日本国旗を祠に貼った「間抜けな日本人の墓」という展示物や慰安婦像などを展示した上でそれらをあくまで「表現の自由」だと主張し井筒和彦や香山リカ等がこれを擁護したが、果たして日本と日本人を侮辱したいという以外に何を表現しているのかイマイチ分かりませんがこれが「表現の自由」として「許されるべき」というなら当然金日成や李承晩や安重根の肖像を燃やす動画や韓国と北朝鮮の国旗に朝鮮戦争で戦没した両軍兵士達の寄せ書きを書いて祠に貼り「米ソに乗せられて身内同士で殺しあった韓国人朝鮮人の墓」と展示したりベトナム戦争で韓国軍に陵辱されたベトナム人少女の像を芸術展に展示する等しても「表現の自由」として済まされるべきという話に「なってくる」だろう。現代日本人の文化と感性を貶める為の言葉として「感動ポルノ」という言葉が近年出てきたが「憎悪や怒り」にも「快楽」や「中毒性」（又はそれをオブラートに包んだ（拗らせた）表現である「生きがい」や「自己実現」や「自己証明」）は生じるものであり、このような物は正に「ヘイトポルノ」と言え、このような物を作りそれを誇示したり擁護して悦に入っている連中等は正にこの（ヘイト）「ポルノに夢中」な状態だとも言えるでしょう。「ポルノは規制すべき」という左傾の方に比較的よく見られる主張に沿うなら早急に規制する必要があると言えるだろう。「差別をなくせ」というお題目を掲げながら実際には差別主義者が別の差別主義者を差別しているだけなのだから、形を変えるだけで差別自体は何処までも消える事はない。単なる派閥争いである。
2020年、黒人男性が白人警官に暴行され死亡した事件がきっかけとなって発生し米国から全世界に飛び火している黒人デモは、しかし実態は黒人差別とは無関係の、それこそ黒人が経営する店舗でまで破壊と略奪を行い、それに抗議する処か防ごうとしただけで差別主義者のレッテルを貼って更に攻撃するという様相を呈しており、その大部分は単に自分の鬱憤や欲望を発散する為に差別を利用しているだけに過ぎない物でしかありませんが、しかし今はまだ社会が秩序を維持できている為に彼らの横暴は許容されているが、このまま困窮が進み社会から余裕が失われたなら、このような行為や自己中心的な主張から反発を買い続けている彼ら黒人達と反差別主義者達等がこれまで以上の差別に遭い、またこれまで以上の窮地に晒されていくという事も起こり得る事だろう。今の黒人デモなどは正に「色禍論」の「呼び水」である。集団となった白人達は、その集団内において「正義とされる理屈」に対してそれを私欲の為に捻じ曲げたり濫用しはするが基本的に他の種族よりもその正義に対し「従順」ではあるように見え、だからこそ自由と平等の思想が正義として蔓延した欧米では白人社会が内部から崩壊し始めるほど移民や他民族や性的マイノリティ等がもはや「逆差別」と言える程に徹底して優遇され続けているのだろうが、一方において侵略と支配こそ正義としていた時代の彼らの虐殺と支配もまた徹底しており、彼らの中で今の正義が「反転」したなら、「同じような事」になる可能性はある。余談ではあるが現在のアメリカ白人達の殆どは黒人の血が入っているという調査結果が最近出たそうである。理想としてはどうあれ現実として人種や民族ごとの知能や気質等には、あくまで「傾向」であり個人では例外など幾らでもいるとはいえ差（優劣）というものは確かに存在しており、そして我々は黒人一般に対して陽気で感情的でありまた細かい事をあまり考えないイメージを持ちがちだが実際アメリカで黒人一般の知能が（著しいというレベルで）低いというデータが出たりまた植民地解放から数十年経ても尚アフリカ諸国の全てが発展途上国、どころか国としての体を成してない失敗国家だらけであり、民度としてもかなりの地域で未だ呪術と迷信が大きな幅を利かせている様を見ても黒人全般で見ればこのイメージ通りの知能と気質の傾向を確かに持っているように見える。
2021年ごろに一時期盛んに起こっていた日本人や朝鮮半島人等も含む「アジア人狩り」をやっているのも（自分達はＢＬＭだのと言いながら）大概は黒人であった。一方でアメリカ人一般についてもアメリカ白人層でさえ（欧州の白人達に比しても）「フレンドリー」で、また「大雑把」悪く言えば「バカ」というイメージが一部ではよく抱かれているが、これは「黒人のイメージ」と近いものであり、先にアメリカ白人の大半は黒人の血が入っていると書いたが、こういうイメージを抱かれるほど多くのアメリカ白人達が「フレンドリー」で「大雑把」で「バカ」な傾向を持っているのは、この「混ざった」黒人の血に由来する部分も多々あるのかもしれない。欧州も今順調にアラブ系やインド系やアフリカ系移民達との混血が進んでいる為、欧州の白人達も近い内にこれら移民達と同じような気質と知能になっていく可能性はある（もはやこれからの知能の低下については新型ワクチン等の影響の方が遥かに大きいだろうが）。人が人種や国や民族、或いは性別や思想などと言った「雑な分類」によって他者を差別するのは、その方がわかりやすくて便利だからである。しかし便利な道具として機能するという事は、この現実世界に対してはこの雑な認識が「ある程度は」有用であるという事ではある。
追記：2021年当時、殆どが白人主体の国家である先進諸国において新型コロナワクチンが例外なく国全体で推進される中、多くのアフリカ諸国はその推進に消極的、懐疑的であり中には明確に拒絶した国も幾つもあった。知の在り方は決して画一的ではなく、ある事柄については愚かに見えても別の事柄において天才的である人などは数多くおり、黒人等は白人よりも知能が低い傾向があると書いたがこの事に関してはむしろ知能が低いのは白人側、先進諸国側であり、（白人でもなくもはや先進国でも無いが）中でも世界でもっとも愚かとも言えるような対応をした人種は（平均ＩＱが世界一高いとされる）我々日本人であった。仕掛けた側、富裕層は儲ける為だから賢いという考えを持つ者もいるだろうが人類規模の遺伝子汚染の影響の中、経済、戦争などの間接的影響も含め自分たちだけが無事で居続けると思えるのはむしろ極大の愚か者としか言えないよう個人的には思われる。何を賢く、また愚かだと決める基準も今は殆ど西洋文明においてのそれを基準にしているので今の西洋の基準では知能が低く見えても別の基準から見ればむしろ逆というような事もあるかもしれない。黒人国家はいつまでも発展途上国や失敗国家ばかりと上記では書いたが、経済、軍事共に大きな力の差のある欧米等が欧米人有利な政策ばかり推進する売国奴や国力を削ぐテロ組織や反社ばかり支援し、まともな人材を潰し続けるよう干渉をされ続けたなら国民がどれほど優秀でもすぐに潰されるのは当然で無理も無いと今は思っています。また、今の殆どの国のあり方というのもその基準は西洋諸国であり、そのような西洋文明の在り方に彼らが適していないから発展しなかったり失敗ばかりという面もあるのかもしれません、アフリカに限らず。2021年に新型ワクチンに反対したアフリカの幾つかの国やハイチなどの国家元首達の何人かはその後すぐに暗殺や病死や事故死など、理由はバラバラながら不審な死を遂げている。

2021年2月、北海道旭川市の当時中学２年生だった１４歳の少女が行方不明となり、翌月３月に同市内の永山中央公園内で遺体となって発見された。被害女性は2019年春から性的暴行含むいじめ（というレベルではもはや無いが）に晒され続けており、加害者は父親が旭川市内で外国車のディーラーをしている当時旭川市立北門中学に所属していた男子中学生や旭川駐屯地内に勤務する自衛官であるという（現在は退職？）父親を持つ当時旭川市立北星中学校に在籍していた男子中学生や同中学女子学生、他、同じ北星中学校や北門中学校の生徒など主犯格は５名（ただし共犯は多数）で、被害少女は2019年、当時12歳の時に同市の北光ふれあいの森公園にて加害者グループに自慰行為を強要されその様子を撮影されそれをＬＩＮＥなどのＳＮＳやオンラインゲームである荒野行動内のチャットなどで仲間内に拡散され、また同公園内にて強姦された。またその後、北星中学や北門中学（或いは別の中学も）、周辺の北光小学校の生徒なども含む犯人グループ１０名に呼び出され自慰（及び強姦）画像を全校生徒に流すと脅して被害女児を川に飛び込ませた。この時の様子を目撃して警察に通報し、被害女児の母に被害者がいじめられていると教えた方がいたが、死因は不明ながらその方は（事件の目撃から僅か２年の間に）現在既に亡くなっている。この事件で通報を受けた旭川東警察署は当初加害者らの被害者母による虐待だという証言を（目撃者のいじめだという通報があり、複数の少年年少時たちに被害者が一人取り囲まれ川に飛び込んでいるという明確にいじめを連想出来る状況にありながら）「何故か」一方的に信じて被害女児と母親を引き離したが、後に旭川中央警察所が怪しみそこで漸く加害者らの被害者へのいじめが発覚した。発覚後、警察の指導によって加害者達は被害者の画像等を一度消したが被害者が別の中学に転校した後バックアップしていた画像等をすぐに拡散し出すなど性的加害含めた被害者への暴行が再開された。被害者及び被害者母は北星中学の当時の担任であった女性教師にいじめを相談したが「彼氏とのデート」などを理由に取り合わず、北星中学校側はいじめ（という名の性的暴行及び傷害）を全て揉み消し、
当時の教頭などはあまつさえ被害者母に調査の為と被害者の性的被害にあっている最中の画像を要求しそれを自身の携帯に保存し児童ポルノを違法に所持したにも関らず、当時の校長と共にいじめはなかった、加害者にも未来はあるとのたまう始末である。旭川市では小中高の教師の未成年買春が異様な頻度で頻発しており、また未成年が性犯罪に関わる頻度がどうも異様に高いようであるが、当該被害女児以外の旭川市内周辺地域の小中高女性にも犯人グループ等によって強姦、強迫被害を受けた被害者は他に複数いるようであり、当事件の被害少女かは不明だが犯人グループがカラオケ内での強姦の様子をリアルタイムで撮影しながらネット上で仲間内の小中高生等に向けてそれを拡散したり、また、犯人グループは被害少女か或いは別の少女等を強迫し売春させていた（いる）という話も出ている。犯人グループ、少なくとそれら性犯罪被害の動画や画像を共有するなどし事件を発覚まで隠蔽し続け共犯関係にある小学校含む周辺校の生徒の数は少なくとも６０人以上であるという。被害少女の転校後、旭川中央署と当時の旭川市の教育委員会は被害者画像の拡散防止や消去、加害者両親含む加害者側の被害者への謝罪の場や保護者への説明会の場を設ける事等を要求したが、当時の校長は警察要請や市教委の要請を全て無視し、結果画像が拡散され続けるなど被害者はその後も加害者達から被害を受け続ける事になった。元校長（当時、剣淵町教育委員）は被害者が遂に亡くなり事件が大問題になって尚、いじめの事実を認めず加害者達「だけ」を庇おうとし続けたが、北星中学校の校長や教頭のこの対応や旭川市内の教師の児童買春の多さから見て少なくともこの北星中や近隣の北門中の教師陣がこれら児童への性犯罪について「後ろ盾」や「顧客」として「組織的に協力」している（というより命じて行なわせている）可能性が旭川市内の異様な未成年買春の数などからも囁かれている。元校長は北星中学以前は近隣の永山中学の校長をしていたが、その時期永山中学の女子生徒が一人が自殺、一人は絞殺されており、その遺体が発見された場所もいずれも今回の事件の被害者の遺体が発見された永山中央公園の付近であり、また元校長の自宅付近である。またどちらの中学か不明だが女性教師も一名自殺したという話もある。
また、元校長と関係があるかは不明であるが旭川市内の商業施設で女子高生の飛び降り自殺などもやはり同時期に発生している。1998年には旭川青年会議所で当時1６歳だった女子中学生の女体盛りが行なわれ（安倍内閣で男女共同参画担当だった松山政司も参加していたという）、更に遡れば1996年末に旭川北都中学校で発生した旭川女子中学生暴行事件を掘り起こす事が出来、この事件でも被害者が担任に性的いやがらせの被害を訴えても解決せずに暴行がエスカレートしていき、最終的に強姦に到ったことで漸く刑事事件化したが（今回はそれより年齢も被害も悪化している）、この事件では主犯である不良男子生徒の一人の親が旭川内のヤクザの親玉でありかつ表の顔が地元のそこそこの名士でもあったそうだが、元校長は旭川内の山口会系の暴力団である旭導会の顧客であるといい、今回の事件、及び近年頻発している旭川市内での児童の性犯罪被害や性犯罪への関与、及び自殺や失踪等についても旭導会、及びその子飼いの半グレや「顧客」である政治、行政、教育、警察関係者等らが地元の不良学生等を使って母子家庭の女子児童などをターゲットにいじめや脅迫によって売春させている「組織的児童買春」の一環である可能性が指摘されている。当時旭川市議会議員一位だった議員はこのいじめ事件に対し内容を少しでも知っているとしながら被害者へ哀悼や同情は無く、加害者へのネット炎上被害のみを防止する事「のみ」を当初表明している。
また、現在の事件が表面化し「炎上」している事で旭川市長の西川将人は事件解決という名目で動いているが、2012年に当時から市長だった西川の側近幹部が当時秘書であった女性臨時職員に対して強制わいせつを働き、同席していた女性職員も市長に忖度し気付いてもそれを止めなかったという事が起こっており、当時の報道に対して西川の反応は既に示談で済んだ話という程度であった。
2003年に東京赤坂で起きた児童買春事件であるプチエンジェル事件は、大物政治家や官僚や企業経営者や医者や弁護士や大学教授など、日本社会の権力層及び高所得層2000人以上がその顧客であったという話であり、民主党の重鎮であった小沢一郎がこの事件の黒幕の一人であると言われており、この事件で女子小学生４名が監禁されていたというアパートは小沢の資金管理団体である「陸山会」が所有する赤坂２丁目１７番地内に建っており、また2009年に小沢一郎の元秘書が逮捕されるなどした西松建設事件では参考人となる人物の不審死等が相次いだが、プチエンジェル事件においても単独犯とされた吉里容疑者と事件を追っていたフリーライターの染谷悟さんが不審死を遂げており（保護された女子小学生４名も不審死したという噂が流れているがデマであり、少なくとも2006年時点では生存しているそうである）、西川はその小沢一郎の政治塾の第６期生であるという。プチエンジェル事件には暴力団や新興宗教団体をはじめ複数の勢力との関連が指摘されているが、中国マフィアとの関連（ハニトラ組織として経営や養子縁組を装った人身売買）も指摘されており（2009年に中国福建省にて類似事件が発生している。ただしこちらは「顧客名簿」が明らかになっている様だが。またこの事件で不審死した染谷さんは中国マフィア子飼いの中国人と日本人との偽装結婚で出来た子を（ハニトラによって）息の掛かった病院で産ませて死産として中国等へ密かに売り出す赤子の人身売買ビジネス等を追っていて中国系マフィアと（利害の一致から）当時繋がっていた日本の建国義勇軍なる右翼系団体によって殺されたという話もある）、
西松建設事件には中国との癒着が度々指摘されている二階俊博自民党幹事長も関っているが、小沢が共産国家である北朝鮮とも関係が深い（小沢自身北朝鮮では無いが本当は日本人ではなく朝鮮半島の済州島出身であるという噂がある）事や、中国人が北海道の土地を買収している事等も含めて旭川の議会や行政までが現在の旭川の惨状を黙認し、処かそうなるよう仕向けている恐れはあるだろう。北海道は元々共産、社会党系の勢力が未だに強く、そしてそれらと深く繋がる日教組はいじめの調査や防止を（教育レベルから日本人を劣化させる為か）度々阻害し被害を増大させる事が問題視され北海道の北教組でも2005年の滝川市内の小学生のいじめ自殺などで問題を起こしているが、西川は選挙の際に共産党系の協力も仰いでおりこの北教組からの影響も懸念される所である。
旭川の教育環境が明確に荒れ出したのは旭導組が旭川に参入しだした９０年代前半からという話があるが、それに加えて１９９６年に女子中学生への性的暴行事件を起こした連中やそれを黙認していた者達やそれに順ずるような者達が親世代となった事でその血と精神性が子供たちに「受け継がれた」結果が今の惨状を招いているという面も確実にあるだろう。この事件の主犯の一人の父親は96年の女子中学生暴行犯の一人であるという噂があり、また元校長も当時この事件に関っていたという噂がある。また加害者の親達の中には元教頭のように被害児童の映像を子から貰って「オカズ」にしている者も複数いるという話である。
この事件で直接関係者らに証言を求めたユーチューバーが強要未遂で旭川警察に逮捕されたが、未遂処か自慰や自殺を強要し実行させた連中は逮捕せずに被害者を見殺し、一方で加害者達に話を求めただけの者に対しては迅速に動いて即逮捕するなど旭川警察は随分と優先基準のおかしな事をするようである。

性被害と言えば数年前から「デートレイプドラッグ」と呼ばれる物の被害が日本を含めた世界中で増え続けているが、これは主に睡眠薬などを悪用した物で錠剤などで手軽に持ち運べ、ほんの「一口」これが混入された物を飲んでしまうだけで意識を失わせるほど強い効果がある物も出回っているそうであり、その被害は夜行バスで隣の相手に盛られる事件もあったなどクラブや飲み会など以外の場面でも起こっているようであり、子供も含めて女性は飲み物を残した状態で席を立ったり（例え気の合う友人でも）男が薦めてきた飲み物を飲まないようにするべきである。男性についても盗難目的で盛られる事があるので注意が必要である。また、酔い止めと称して睡眠薬を直接渡される事もあるのでこれも注意が必要である。このドラッグの中には僅か数時間で体外に排出され血液や尿検査でも検出されなくなる物もあるという。しかしそうやって体外に排出された薬物も毛髪には（恐らく爪にも）残る事が多いらしく、性被害にあった数年後に被害者の毛髪から薬物が検出された事で犯人が逮捕されたという事例もあるという。性被害については警察に専用の相談窓口があり「♯8103」という番号がそれで被害に遭ったならすぐに電話で相談するべきである。この手の性被害について女性は通報もせずに泣き寝入りする事が多いが性犯罪は中毒性があり犯人を野放しにし続けるとただ被害者が増え続けていくだけであり、また逮捕された後でさえ再犯率も高いのでこれら性被害は穏便に済ませるべき事案ではない。個人的には強姦を繰り返すような男の性器は強制的に取り除くべきだと思っているが、このような意見に対して取っても暴力性は残るだの性欲が暴力に変換されて危険になるというような反論があるが別にデータとして何かしら根拠がある訳ではないようである。性転換手術で自分から取った人も現実には多数いるが別にその手の人らが特別凶暴という話も聞いた事は無い。より暴力的になったとしてそれはその人物の個人的な性質からだろう。

2018年4月にNHKが放送していた10代向けの「教育番組」である「Rの法則」にて司会を務めていたジャニーズ事務所所属のタレントが、2018年2月に同番組に出演していた女子高校生（当時まだ中学生だったとも）である被害者を自宅に呼び出し酒を飲ませようとし無理矢理キス等をしたとして未成年に対する強制わいせつの罪で書類送検された事が発覚しており、この事件は被害者が未成年な上に元ジャニーズのタレントが自身の立場を利用したパワーハラスメントによって被害者を夜８時に呼び出して酒を飲ませようとした上で無理矢理行われた悪質さにも関わらず、近い時期に起きた相手が未成年でも無く触ってすらいない福田前次官のセクハラ発言とは違って「#MeToo」運動などネット上などであれだけ威勢よく吼えていた女性の権利云々という怒りの声は一体何処へ行ってしまったのか殆ど消え、それ処か多くの女性達からこのタレントを擁護するどころか「男の部屋に行ったのが悪い」「未成年なのに夜中（８時）外出したのが悪い」「示談金狙いのハニートラップだ」などと被害者女性を攻撃するセカンドレイプと言える発言が大量に湧いていたのですが、これらの誹謗中傷についての反論として、夜８時ならまだ都市部ならその辺に部活帰りやら塾帰りやら単に遊んでいるだけの学生がゴロゴロいる上に、完全に外出禁止になる１１時前に条例を理由に逃げる事も出来、被害者も当初そのつもりだったのかも知れない事、また容疑者宅に行ったのも番組の司会である上に大先輩であるこのタレントのパワハラによってであり断り難く、それでも別の未成年女性と一緒で一人では無かった為に完全に無防備だった訳ではない事、更にどうやら被害者は最初番組の打ち上げパーティだと騙されて呼び出されたらしい事。ハニトラだという下種の勘ぐりについても、ネットで言われていますがこのタレントから呼び出して襲われている上に金を脅し取る上で支障となる警察を介入させている時点で考え難い事などが挙げられますが、ともあれ、しかしまあ私自身も含め今の日本人など職を失う処か周囲から冷遇される事が恐いというだけで上司の命令や同僚達の同調圧力に逆らえずに月に100時間以上も残業代の出ない違法なタダ働きを続けたりパワハラやセクハラをされてストレスで心身を崩しても黙って耐え続けたり、
女性に限っても大嫌いな知人とも世間の評判を気にして内心嫌々ながらさも仲良しのように付き合い続けたり更に好きでも無い男でもしつこく言い寄られ続けたり周囲から付き合うように迫られただけで根負けして関係を結んでしまう等のような意志薄弱な人間が成人でも大半の分際で、よくもまあ上下関係も厳しく簡単に業界から消えていくシビアな芸能界で生きている上にまだ判断能力も経験も知識も精神力も未熟な未成年の女性に対してこんな威勢のいい事をしれっと言える方がこんなにもいるものだと当時私は思っていましたが、自分を平気で棚上げ出来る上に男性アイドルなどの女性にとって魅力を感じる相手になら例えパワハラをしても未成年に酒を飲ませて無理矢理襲っても擁護する処か未成年の被害者を冷酷に攻撃出来るような女性の方が相当数いる現状で、果たして彼女らが必死に男女平等などと主張しても所詮イケメンやアイドルなど彼女らのお眼鏡に適った人間なら何をしても許して擁護するエコヒイキばかりする胡散臭い主張にしか見えず、こんなエコヒイキ連中が男女平等を進めた所でそれが社会に碌な影響を与えるとは私には到底思えません。むしろ社会全体の潜在的な女性自体に対する反感ばかりが強まっていく事になりかねないよう私には思われます。事件後、このタレントはこの事件では示談が成立している事や反省の意思がある事などの理由で起訴猶予で済んでいますが、果たして事件後２ヶ月もの間平気な顔で同番組をはじめ普段通りにテレビに出続けていた人間が発覚した途端に反省したというのも胡散臭い話です。ジャニーズ事務所は２ヶ月もの間、親を通してとは言え「傷心の」被害者に対しウンザリする程の示談交渉を行った結果示談に到ったようで、昨年強制わいせつなどの性犯罪は法改正の結果、被害者が被害届を出さなくても起訴される非親告罪になりましたが、しかしこの事件のように未成年相手に強姦未遂をおこしても金と圧力次第でどうとでもなると言うのなら、折角の法改正も大した意味があったとは到底思えません。この事件は更に世間一般に発覚する２ヶ月前の発生直後にあるゴシップ雑誌で実は既に取り上げられており、その記事ではこのタレントが過去に何人も同番組出演の未成年女性などと関係を持ちそれを揉み消し続け被害者は実は相当数おり、
またこれが離婚原因になり番組側が当時このタレントと関係を結んでいた被害者である出演者を同番組から降板させるなどNHK側もその揉み消しに協力していた事などが書かれており、更にネット上などではこのタレントと関係を持った未成年の中には数人堕胎させられた女性もいるという話であり、またこの「Rの法則」という番組自体このタレントのみでなく、後輩のジャニーズジュニア達などの出演者やNHKの番組スタッフさえも含めてアイドルなどの未成年女性達を性的に搾取する場と化していた（むしろ当初からその目的で企画された）という事も言われており、それは事件発生から発覚まで２ヶ月もの間同番組が事件を知っていながら何の動きも見せず通常通りこのタレントを司会に放送し続けた点や、そして事件当時容疑者宅にこのタレント以外にもう一人男がいたと報道された（後に何故か訂正された）事などからも示唆されています。
どうにも先に挙げたプチエンジェル事件やら「女子高生ミスコン」などを主催し参加した未成年を時に薬物などさえ使って性的な搾取を行っているという元住吉会系暴力団員の半グレが代表取締役を務め、副社長も半グレのavexの子会社である「株式会社エイチジェイ」などの半グレ経営の「JKビジネス」関連や十年以上前の早稲田の「スーパーフリー」をはじめ日本全国の大学等に今も存在する所謂「ヤリサー」やらギャルサーの「ハロフク」で代表者が長年に渡って未成年の性的搾取を行っていた事件などを彷彿とするような話であり、またこのようにアイドルなどの未成年が組織的な性的搾取に関与しているという話はこのタレントのみでなくジャニーズ事務所全体（経営者であるジャニー喜多川の未成年の少年達に対しての性的暴行なども含む）についても、またおニャん子クラブからAKB関連の一連のアイドルグループのプロデューサー周辺や、中学生や小学生未満の未成年アイドルの過激なイメージビデオ撮影を行っていた複数の芸能事務所などでも頻繁にこのような噂は流れ続けており、また性的なものがあったかは定かではありませんが、
2018年3月には愛媛県松山市のご当地アイドルグループ所属の当時１６歳だった女性アイドルが所属事務所の社長らから「辞めたいなら違約金１億払え」と言われるなどの脅迫やパワハラを受け続けて自殺に追い込まれた事や2020年9月には名古屋でアイドルとして活躍していた未成年女性が、働いていた「夢龍」というコンセプトカフェのオーナーに性的被害を受け、更に訴訟をちらつかせた脅迫を受けて自殺する等の事も起こっておりますが、兎も角もしこの話さえ本当であるなら、我々庶民から半ば強制的に徴収しているNHK料金が天下のNHKでその職員であるスタッフ達が未成年を性的に搾取する為に使われていたという事になるのですから、反吐が出るような話ではあるでしょう。放送局の不祥事としては2018年10月にはNHKはオウム真理教が名前を変えた宗教団体「アレフ」へとアレフ周辺の住民のインタビューデータを「誤って」送信していたという、TBSが過去オウムに坂本弁護士の個人情報を渡した事で坂本弁護士一家殺害に繋がった事と同様の（故意の）「ミス」を行なっていた事も発覚しています。NHKは受信料を取りすぎたおかげか今や環境省や海上保安庁や警察庁の二倍以上もの７千億円以上の予算規模を誇っており（NHKは環境問題や社会問題を取り上げて社会に訴えるドキュメントをよく撮っているが問題を訴えるだけのNHKが環境問題や社会問題を直接扱う環境省や警察庁などより遥かに金があるのは何とも本末転倒感があり、もう他に訴えずにNHKが直接問題解決に動けよというような気にもなるが）持ち金が余り過ぎた為に三千億以上かけて新社屋を建てる程ですが、国民から絞った金がこんな事に使われるというのも堪らない話です。



2019年10月22日の現天皇陛下の即位礼正殿の儀が行なわれた際、それまでの雨空に一時晴れ間が現われ皇居など東京各地に「虹」が出現し、更には富士山では初冠雪と共に山麓の山中湖には「白い虹」まで出現し、全く吉兆であると一時盛り上がっていましたが、しかし「虹」は世界各地の伝承において恵みを齎す吉兆として伝えられる事もあるが、それ以上に「災いが起こる前の凶兆」として捉えられる事も多い。虹は「大地」（地中、地の獄）から空へと向けて噴出する巨大な自然の力の象徴であり、それ故に恵みと災いの二面性を持ち、また大地から空という「異なる秩序の世界」へ「境界」を越えて伸びる事からも「境界や秩序の破壊」をも虹は示す。また「白い虹」については近年において地震の前に出現するとも言われだしており311の前にも出現していたそうであり、また2018年6月7日には長野県白馬村に出現しましたが、その約二週間後の6月18日に大阪府北部地震が発生し、以後、西日本豪雨、史上初の逆走台風である12号、2018年夏の記録的猛暑、台風21号、北海道胆振東部地震等のそれまでは数年に一度あるか無いかぐらいの災害が半年にも満たない間に連続で発生している。また白虹は井伏鱒二さんの小説「黒い雨」において、二二六事件の前や敗戦直前の1945年8月13日に原爆投下後の広島でと「国の凶事」の前に出現したとも述べられている。富士山の初冠雪が即位礼祭殿の儀に重なった事も日本の象徴である富士山がこの日に「雪に閉ざされ始めた」事で、以後日本の未来が「閉ざされていく」事を象徴しているとも見れる。二ヶ月後の2019年12月、武漢で発生した新型肺炎ウイルスは驚異的な影響力を見せ翌2020年1月には早くも日本でも感染者が現われ、国内初の死者が発覚した2月13日現在、日本でも壊滅的なパンデミックが起こる兆しが見え始めている。2020年8月、北海道えりも町やオーストラリアのタスマニア島、ロシアのサヤン山脈などで再び白い虹が出現している。
余談だが、何事も起こらないかもしれないが、今年（2021年）の夏、特に８月から９月は富士山に近づかない方がいいという話がある。2021年8月末現在、何も起こらなかった事は良かった事であるが、それはそれとして予言めいた事を書いておいて外した事自体は情けない事である。この元ネタは311を当てたある漫画家の方の有名な予知夢の一つではあるのだが(これ自体は私の信仰とは全く関係が無く、また恐らくこの方自体も関係が無いが)、2021年8月20日に噴火するという予言はネット上でその方を騙っていた偽物の言であり、私はまんまと騙されてここに書いてしまっていたという事である。私自身に何の能力も無い事や間違いを書く事がある事もこの文には以前から載せてはいるとはいえ、何とも情けない事である。その上で性懲りも無く書くが、今度は偽物ではなくご本人が新装版として再販された件の漫画内で述べている事であるが、2025年7月に沖縄・奄美のずっと南の海域を震源に東日本大震災以上の津波が発生するという。被害範囲は不明であるが関東圏まで含めた相当な広範囲に及ぶようで沿岸地域の人々、それも低地が多く島によっては逃げ場が無い南西諸島などに住む人々は特に警戒するべきであるよう思われる。念の為に2025年7月の間は島から出ておく等を考えておくのも一つの手だろう。一つの目安としてその予知夢の中では2025年は全体的に気温が低く、また小さな地震なども頻発していたという。元ネタの漫画はネット上などで調べれば簡単に出てき、またその漫画自体買える為、雑談の話題として2025年7月までに離島や太平洋沿岸地域に住む知り合いにこの話をしてみるのも或いはいいかもしれません。2025年２月末現在、10年に一度の寒波が二度訪れはしたが３月からは暖かくなり暖春となる予報である。冬のような日が続いたという予兆が外れるのでこの津波の予言も幸い外れる事だろう。悪い予言が外れそうで幸いとはいえとんだ馬鹿を見たものである。この予知を書いた方自体は隠居中に無理矢理引っ張り出されたようなもので、311の方が当たった手前そんな予知夢を見たらそりゃ書くだろうと（この経緯や話自体が嘘や仕込みで無いなら）恨みは無いが。まだ正確な時期が出る前に見た予兆のようなので、起こる事だけが決まっていて時期が決まっていなかった故に予兆の方だけが起こらなくなったという可能性もあるにはあるが、流石にもう付き合いきれない。
触れている通り、2025年7月5日にフィリピン海プレート中心付近を発生源とした東日本大震災時の３倍規模の大津波が来るという予知夢が話題となったが、７月を越え、また旧暦の７月5日を越えてもそのような大津波は起こらず、7月5日、或いは7月中に大津波が起こるというかの（最初とは異なる、追加された）予知夢は外れた。しかし一方で前月6月の後半からフィリピン海プレート西端部にある南西諸島のトカラ列島近海において震度５強のものも含む同地において過去類を見ない頻度の群発地震が発生し続け8月末時点で2300回に及んでおり、また７月中には北方領土の更に北東にあるロシアのカムチャッカ半島で３メートル級の津波が発生、日本にも１メートルほどの津波が到達するなど、妙な「ニアミス」を見せている。そもそもこの予知夢が話題となったのは東日本大震災を部分的に当てた事からであるが、これが当たる事がまず異常な事である。毎日何かしら誰かが予言しているのだからどれかは偶然あたるだろうという言説はあれど、しかしそれら誰かが毎日しているという予言も漫画などの公式なメディアで発信されているようなものの数は少なく、「数打てば当たる」というには試行回数が少なすぎ確率としては恐ろしく低く、また、言うほど匿名掲示板等に毎日予言が溢れているという訳でも無い。この2025年7月5日についてはまた便乗したようにも見える話題（予言）が幾つかあるが、2025年7月5日はトランプ大統領が「大きくて美しい法案」に署名し同法案を成立させた日の翌日である（すぐに施行されたなら７月５日は正に施行されはじめた当日となる）。この法案はトランプ政権で債務削減を担っていたイーロンマスクが大きく反発するなどアメリカの財政赤字を更に急拡大させる事が懸念されており、事実バイデン政権下で急速に増え続けトランプ政権でも収まらず更に勢いを増して増え続けているアメリカの債務は、この法案が成立した７月初頭より更なる急加速を続けており、７月後半から８月後半までの僅か一ヶ月間でアメリカの債務は８０兆円(5500億ドル)増加している。この法案の成立は、アメリカ経済にとって致命傷となる可能性を秘めている。諜報や裏工作を含めた第二次大戦後のアメリカの世界中への「干渉」は、その豊富な経済力に裏打ちされた面が大きく、特にその被害を強く被り国を乱され続けていたのは中東やアフリカ、中南米などの第三世界やアフガニスタンなどである。
外れたと思われた予言が後で当たる事がある。



安倍元首相の一族が岸信介元首相の代から信仰している統一教会（世界平和統一家庭連合）について上記のように黒い噂が絶えずその教主も教義も信じるに値しないものであり、そしてその規模も国内では創価や幸福の科学は勿論、霊友会系のカルトよりも小さいものなのですが、「どういう訳か」この統一教会は度々祝電を送るなどしている安倍首相やその父晋太郎、祖父の岸信介をはじめ、中曽根元首相や吉田茂元首相や福田赳夫元首相などの大物も含めた多くの自民党議員達から教主の文鮮明共々厚く支持されており、最近でも2018年7月1日にさいたまスーパーアリーナで行なわれた集会では自民の複数の衆議院議員らが来賓として参列し、47名の国会議員達が祝電を送ったほどに依然多くの自民議員達から支持されており、2013年にも安倍首相と共に自民の元法相や当時の自民政調会長、当時の埼玉県知事や宮城県知事など判明分だけで56人の議員が統一教会とその偽装組織の合同結婚式等の集会の際に祝電を送っており、また小泉元首相などもこの統一教会と関係があるという話もあり、更に2017年5月には統一協会幹部である金起勲らの訪問を当時の副総裁と自民党国際局長らが迎え入れ、更にその後、菅義偉官房長官が首相官邸にまで招待しており、統一教会は自民党議員達（以前は清和会系は特別にと書いていたが派閥は関係無いようである）に深く支持されているようであり、また他にも右翼の大物の笹川良一や児玉誉士夫、更には（元自民だが）小沢一郎や鳩山元首相などの自民以外の政治家まで与党野党の垣根無く多くの政治家達や右翼団体等から支持されており、更には朝鮮人を特別視し日本人を貶める人種差別教義（ただし貶める対象が日本人の為ヘイトスピーチには当たらない）を掲げる朝鮮宗教にも関わらず、普段朝鮮人に対し差別的発言を好んで行なうネトウヨ（ネトサポ）なども統一協会には批判どころか触れようとさえしない始末であり（安倍首相暗殺事件以前の当時）、まったく日本の保守や右翼が「本当は何に牛耳られているのか」を察せられるという話です。彼らや一般統一信者である「食口」達は日本を内側から壊す存在であり、
これ以上おかしな世の中にしたくないならば、ここに挙げた議員達をはじめ統一教会を支持している議員達やこれだけ失策を繰り返して尚安倍首相を支持している議員達には票を入れる事は避けるべきでしょう。統一教会がこのような教義を掲げながらの悪辣な活動を行ない続けているにも関わらず、なぜこれほど多くの政治家達から支持され続けているのかというと、この統一教会がCIAの工作機関の一つである（また同時に、北朝鮮やロシア（ソ連）などにとってはアメリカへの「逆工作」や「非合法な取引」などを仲介する機関とも）からという話があります。文鮮明は1970年代から80年代にかけて中南米において統一教会のダミー組織などを通してブッシュ（父）元大統領元CIA長官と共に大規模な麻薬密売に関わり財を蓄え、現在の悲惨な中南米の麻薬カルテルの闘争の原因を作った一人であり、また世界平和を詠いながら７０年代韓国で統一重工業を立ち上げて銃器製造を行って韓国軍などに武器を供与し日本でも信徒を通して鉄砲店を開くなど（これにより「有事の際」には「食口」達が猟銃等を持ってテロを起こすかも知れないと言う懸念も出ていた）武器商人として軍需産業にも深く関わり、現在も文の子供の内、四男の文国進は米国で銃器製造会社「カールアームズ（KHAR Arms）」を経営しており、また２０１８年２月には統一協会の分派であるサンクチュアリ教会がアメリカのペンシルバニアで教団員一人一人に銃を携行させた上での合同結婚式を開催している。他、統一教会はウルグアイなどでマネーロンダリングなどにも関わり、頻繁に海外で行なわれている修練会もその目的で行なわれているという。他にも統一協会は不動産関連や新聞社や通信関連企業や製造、食品、医療、教育や他の宗教団体など表社会も裏社会も問わず世界中で様々な事業を展開して各業界に広く浸透し、信者達からの金の多くもその事業費や政治献金に当てられているという。また文鮮明は日本において勝共連合を設立し反共産主義を掲げながらも北朝鮮の金日成と親交を深めており、北朝鮮による拉致や暴力団への武器麻薬の密売には統一協会の食口達も関与しているという話もあります。年次改革要望書とも一部被っていますが、統一協会は日本を衰退させるように日本の政治家達などに要望を出し続けており、安倍内閣が現在推し進め続けている日本衰退政策もこの統一協会の要望からであるという。
軍事力を持たれると困るからか憲法改正を御旗に掲げ続けながらも安倍首相が（「庶民への締め付けと搾取」には熱心ながら）一向に着手する気配が無いのもそのせいでしょう。日本においては「日本会議」として政治的に「表向きは」保守や右翼と強く結びつきながらも、韓国、及び日本以外の国においては慰安婦問題を煽り続けて世界中に喧伝しているように、或いは統一協会の信者が敵対する宗教にも多数忍び込んでいるように統一協会及び文鮮明のやり方は敵対する勢力であろうと取り入るダブルスタンダードが基本であり、その団体の掲げる教義や思想が統一協会と相容れない事とその団体に統一協会が関与しているかどうかは関係がありません。また団体についても食口達についても通名のように幾つも名を変えて統一協会との関連を示唆させないようにする事も常套手段です。セミナーやまた各大学でサークルなどに偽装して何も知らない学生を囲って獲得する悪質な勧誘も行なっており、現在も「UNITE（ユナイト）」という主に二世達で構成されている統一協会員の大学生達の集団があり、また、各大学公式の学内新聞によく似た名の「原理新聞」を各大学内において配布する事なども未だ行い続けています。2018年7月6日、オウム真理教の麻原彰晃が死刑になりましたが、この時一緒に死刑になったオウムの元No２で裏のトップと言われた早川紀世秀は元統一協会員であり、オウムには早川が統一協会から引き連れてきた（上記の麻薬製造、密売や武器製造などに関するような）人材が多数侵入しており、オウムは実質的には統一協会の傀儡組織であったという。オウムに資金や人材を提供したのは統一協会（や創価や北朝鮮やロシアなど）であるといわれており、1984年に単なるヨガサークルとして発足したオウムが、僅か１１年でサリンやVXガスを製造出来るまで力を付ける事が出来たのは、特に麻原のような多数の愛人を囲い性的醜聞に事欠かず、また暴力やLSDなどの麻薬まで使って洗脳を行ない、地下鉄サリン以前も殺人を行なっていた程の「足がつきやすい」人物と教団が坂本一家殺害事件や松本サリン事件を経ても尚、地下鉄サリン事件に至るまでその悪事が露見せず摘発されなかったのは、多数の議員と関連が深い統一協会の協力があったと考えれば腑に落ちるものがあるだろう。オウムと統一協会の関係を追及していた元民主党議員の故石井鉱基氏は、2002年10月に右翼団体の暴力団員に刺殺されている。
2019年末、税金が使われ公選挙法違反の疑惑が出ている「桜を見る会」にて安倍首相がお年寄りなどを騙し高額商品を売りつける「マルチ商法」企業である「ジャパンライフ」の会長を招待し、のみならず暴力団幹部や半グレ組織のトップ等の反社会組織まで招待している事が発覚し、更には招待状の転売や偽の招待状がヤクザの収入源になっていたという話まで出ていますが、桜を見る会は2019年ではありませんが13年から16年まで「霊感商法」の統一協会の関連政治団体である世界戦略総合研究所の事務局長を招待しており、安倍首相も10年と12年に同研究所の集会やシンポジウムに参加している。またこの桜を見る会にはマスコミ関係者も多数参加してるが、この会の報道の裏で日米ＦＴＡが締結された事は殆ど報道されていない。日米ＦＴＡには今の処懸念されているような健康保険制度の破壊や医療費の高騰や医療の劣化を直接引き起こす様な物は含まれてはいないようだが、しかしあれだけ期待されていた「郵政民営化」の結果アフラック等の外国資本との競合等に晒された日本郵政がやがて過度のパワハラや強引な保険勧誘、果ては保険料の二重取りなどの不当な保険契約も行う企業と化し、また郵政を切り捨てた国の財政も全く改善される事無く消費税は増税し続け赤字国債も膨らみ続け完全に失敗している様に、この郵政民営化の失敗を見ていて尚、多くの産業や企業が外資との競合に晒される日米FTAに性懲りも無く未だに期待を寄せるというのは、衣服を剥ぎ取られ尻の毛まで抜かれてもまだ気づかない様な無頓着な間抜けとしか言えないだろう。統一協会はアメリカのＣＩＡの工作機関の一つという話であるが、2019年11月時点で安倍内閣には統一協会と関係の深い議員が10人入閣しているという。
安倍元首相が経済支援含め新型コロナ対策でこれほど無能を晒し続けていたのは、日本を破壊する為である。後任の菅義偉首相も幹部を首相官邸に招くなど統一協会シンパであると思われるが日本の有益な研究を潰しながら中国の軍事研究である「千人計画」には（血税を使って）参加する日本学術会議の任命を拒否し組織自体にもメスを入れようとしている点などについては評価できた点であったが、2022年秋になってまで汚職の追求が続いている東京オリンピックの強行やコロナ対策含めやはり全体的に駄目であった。岸田政権については語るまでもないだろう。
統一協会など岸伸介元首相関連だけでなく電通などもそうであるそうだが、これらの組織が戦後伸びたのは岸らが戦前戦中に満州で行なっていた阿片の栽培とばら撒きで得た阿片マネーがその元手となっているそうであるが、そういう金や人脈が元であるから腐るべくして腐ったとは言えるのだろう。腐ったと言うよりはじめから腐っていたというのが正しいのだろうか。2022年4月にはコロナ予備費として計上した12兆の内、その使途が追えたのは八千億だけで残り９割以上は何に使われたかも不明である事が報道されているが、その一方で2022年になって「インボイス制度」で零細個人事業主からも徹底的に金を絞ってより貧困に落とそうとしたり、「サービサー法改正」を進めて水道電気ガスの滞納でも差し押さえ出来るようにし人間的な最低限の文化的生活処か生存権さえ脅かす制度を進めているのもまあ当然の帰結とは言えるかも知れません。アメリカでのバイデン政権誕生時の選挙の騒動が記憶に新しいが、日本でもその選挙システムを一手に担う（独占している）株式会社ムサシが不正選挙を行なっているという話は度々あり、不正選挙の手段としては「書き換え」が挙げられているが実際に2010年の時点で印刷内容を一瞬で消して別の内容に書き換えるプリンターの商品紹介がyoutubeで挙げられており、また選挙立会人となった方々も不正を告発しており、2006年時点でムサシの社長はシステムにバックドアを仕込んでいる事を語ってもおり、また2013年には高松市で「参議院選白票水増し事件」という不正選挙事件が実際に起こっている。こんな不正で結果を操作されたなら、まあ「力尽く」以外に悪徳政治家等を権力の座から引きずり降ろす手段は「ほぼ皆無」とは言えるだろう。
オウムと統一協会の関係については流石にないと思われる方はいるかも知れないが、日本の政治中枢である自民党さえこれだけ浸食されていたのにたかかカルト宗教の一つを乗っ取れないという道理は無い。2023年8月8日、南米のパラグアイの統一協会の敷地内に麻薬密売組織が密売の為に使用する滑走路が複数存在していた事が地元メディアのＣＮＮブラジル等によって報じられている。


2021年3月、スマホやインターネット上でのコミュニケーションアプリ及びその運営会社である「LINE」とその親会社であるＺホールディングスにおいて、「日本人」利用者の住所指名電話番号、家族構成や交友関係、更には口座番号や決済データ等の資産情報等、また会話内容や動画や画像、現在地等のごく個人的な情報まで日本国外の韓国のサーバーに暗号化もされず無防備状態で保管され韓国国内からこれらデータにアクセス可能であり、更に再委託先の中国企業からもそれらのデータにアクセス可能になっている事が発覚した。中国においては「国家情報法」によって中国国内企業の個人情報を中国共産党が握る事が可能であり、当時の社長は２２日で中国からのアクセスを遮断したと発表したが、既に中国側「にも」大部分の情報を握られている可能性が高いだろう。2019年に韓国が日韓軍事情報包括保護協定（GSOMIA）を破棄するかどうか問題になった際、韓国側から日本に対し「日本のLINEデータを中国に渡してもいいのか」と脅しがあったという。
LINEは既に日本国内で大企業含む多数の企業のみならず、首相官邸含む各政府機関においても個人情報や機密情報の伝達、行政サービスの申請等の際に広く利用されており、翌４月からはマイナンバー及びそれと紐付けられた個人情報も扱われる予定だった。既に2014年5月時点でLINEの日本人利用者の個人情報が韓国の情報部門「韓国国情院」を通じて中国企業のテンセントに漏洩していた事が朝日新聞記者の記者によって公表されており、同年９月には台湾が公務員の使用を禁止しており、またネット上の保守勢力の一部であり安倍首相の支持層であるネトウヨ達の間でも当時から韓国企業（韓国ＮＥＶＥＲ傘下であり、現在も役員の半数が韓国人）であるLINEに対して危険視する意見が多々存在していた。にも関わらず同年８月には安倍元首相が首相官邸のLINEアカウントで東京五輪決定の速報メッセージをLINEで発信し、2017年には当時の総務相がLINEでの行政サービスを推進するなど安倍政権は政府の立場から官民へのLINEの利用を促し続けた。現在多くの自治体からデータは日本保管であるとlineから虚偽の説明を受けていたという報告が相次いでいたが、line側が一番悪いのは勿論ではあるが個人情報や機密情報を任せるのにlineの嘘を調査、確認せずにそのまま無警戒で任せた各自治体、及び政府が杜撰であったという事には変わりが無い。私はむしろ判っていて任せた可能性の方が大きいと思っているが。
一方で朝日新聞記者がヤフーニュース上に挙げていた千本以上のLINE情報漏洩記事は全て削除され、記者会見でも無視されline側に対して深く追求する質問はされなかった。ヤフーは在日韓国人であるソフトバンク会長が買収した企業であり、ソフトバンクと中国企業のアリババは2014年７月にLINEへの出資交渉をしていた事が報じられている。今回の騒動で菅義偉政権の総務相がLINE関係者と会食をしていた事が発覚しているが、LINEで不倫相手との連絡や援助交際やパパ活等の売春のやり取り、更には性的な動画や画像を送る話などはよく聞く話であるが、一部週刊誌の情報源にはこの韓国LINEが意図的に漏洩した物がその情報源であるという話もあり、また、2019年のGSOMIA破棄の際に韓国側が日本への脅しに使ったように、政府関係者やマスコミや企業等の要人の中にもLINEから漏洩した情報で脅される等して政府マスコミ挙げてのLINE推進や「日本破壊政策」に協力させられていた者も多数いるのでしょう。この漏洩事件を受けても中国ファーウェイと関係している疑惑がある当時のデジタル改革相は私用限定とはいえ使い続ける（公人としては迂闊としか言えないが）と発言し、みずほ銀行や日本郵便などは今後もLINEサービスを使っていくつもりと発表し、また社長曰くLINEの一般利用者の数も「それほど」減っていないという話であるが、韓国など北朝鮮とズブズブでもあるのだから本当ならば何とも危機感の無い話である。

2020年1月24日、前日23日に武漢が閉鎖したにも関わらず春節の祝辞にて安倍元首相は中国人の入国を制限する処かより一層歓迎する意を示し、また安倍政権は新型コロナの検査を渋り続けて無自覚な感染者を放置し医療機関とその関係者達に高い感染リスクを負わせ続けた上にＧＯＴＯキャンペーンまで行い武漢コロナの感染拡大を促進し医療現場を逼迫させ続けたが、これまで公明党への支持を通して安倍政権をここまで支え続けた学会員の皆様には、是非とも自分達がこの事態を招いた事を自覚して頂きたいものだ。１０万円を配らせはしたがその動きも迅速ではなく、金額も対応も何もかもが半端である。450億以上もの税金をかけた例の虫入りカビ付きアベノマスクを受注した４社の内の一つは「ユーズビオ」という会社だが、しかしこの会社は公表している住所には小さなプレハブが一件あるだけで、登記もマスク配布が決定した後の4月10日に登録したばかりで活動実績も不明瞭な「ペーパーカンパニー」であり、更にこの会社の代表である樋山茂は2018年に3200万円の脱税で有罪判決を受けていた事が判明していますが、このユースビオの事務所のあるプレハブには「公明党」と公明党議員の若松かねしげ議員のポスターが貼っており（報道を受けた後撤去）、また代表の樋山茂は過去に若松議員に政治献金していた事も発覚していますが、庶民への対応は恐ろしく鈍重で不十分な癖に税金を掠め取る事にかけてはこの国家と国民の非常時においてさえ極めて迅速であるのですから、流石は長らくこの安倍政権で連立与党を組んで来ただけはあるとただただ感嘆するばかりです。９月現在、日本における新型コロナウイルス禍は一旦終息に向かっている感が出ているが、これは安倍政権の対応が優れていた為では決してなく、東アジア全域で感染率や死亡率が低い傾向がある事から東アジアで流行した型や気候や東アジア人の体質、或いは日本の食習慣や衛生環境など政策とは無関係の要因によって助けられている部分が大きい。それでも（検査を絞り死因も誤魔化しているにも関わらず）日本の死亡率は東アジアの中でも最悪レベルで被害をもっと軽微にする事は出来たはずであり、またこの杜撰さ故に依然危険を孕んでいる。１２月現在、避け様の無い気候の変化による影響が最も大きいとは言え、コロナは過去最大の速さで感染拡大しそれに伴い各地で医療体制が崩壊している。
2021年8月10日、韓国の放送局ＭＢＣの時事番組である「ＰＤ手帳」内において、韓国の諜報工作機関である国家情報院（国情院）と日本の右翼勢力との癒着が報道され、櫻井よしこや救う会会長の西岡力などが国情院から支援を受けていた事が挙げられていた。（安倍元首相や菅首相周辺をはじめ右翼勢力と韓国統一協会の関係は公認の秘密であるので櫻井よしこや西岡力など現在の右翼達についても予想のつく事ではあった。）韓国（と北朝鮮）の工作活動は厄介な物があり、韓国への高純度フッ化水素の輸出規制は安倍政権が行なった数少ない功績の一つだが、これはそもそも高純度フッ化水素が核開発に使われ韓国がそれを北朝鮮のみでなくイランへも横流し（ＣＩＡの傀儡組織である統一協会の元締めの）アメリカの国益に反していた事がその大きな原因であるという話であり、また2021年8月15日イスラムテロ組織であるタリバンがアフガニスタンを占領したが、タリバンが何故か韓国軍の旧戦闘服を着ていた事が判明している。（また同月23日にはタリバン幹部で対外広報窓口であるバルキが韓国との経済協力等を望むと発言した事がメディアで報じられている。アフガニスタンは日本の国土の約1.7倍の広さで、タリバンの戦闘員の数も僅か６から７万人程度という話だが、タリバンはアフガニスタンを作戦開始から僅か１１日で占領し米軍参謀長のマイクミリー将軍も予想外と発言している。アフガニスタンの正規軍は内部腐敗が酷く、またタリバン側は逆に米軍最新設備を乗っ取ったという話だが、内部が腐敗し侵略側の能力が高ければ、日本の倍近い広さのある国でも１０万に満たない兵で僅か数日で落とせるというのは瞠目すべき事だろう。日本も。米国のバイデン政権は９月中旬までに米軍の全兵士への新型コロナワクチンの接種を義務付け、これは恐らく在日米軍も対象となると思われるが、新型ワクチンの副反応、後遺症は米軍に少なからず悪影響を与える恐れがある。）。
2021年10月、ツイッターや匿名掲示板などのネット上で不正確な情報と共に只管自公政権を礼讃し立憲民主党などの野党への中傷を流し続けていた「Ｄappi」というアカウントが個人ではなく「株式会社ワンズクエスト」という法人であり、その主な顧客が自民党である事が判明した。官房機密費がネット上などでの世論や思想誘導に使われているという事は安倍政権時から言われていたことで今回の騒動はその答え合わせの一つと言える。(2022年1月には立憲民主党も「Choose Life Project」というネットメディアに1000万程の資金提供をして自民のDappiのようなネット工作を行なっている事が発覚している。これが全部ではないだろうとはいえ、国費を削って賄われる官房機密費に比べれば少額でありまだ自民よりはマシと言えるだろう。信用出来ない事に変わりは無いが。腐った王に権力を独占させると何処までも腐り続けるから権力を分散させようというのが民主主義である。例え何処も腐っていようと腐ったもの同士の利害対立の中で均衡を作り出し、少しでもマシで公平な結果を得ようというのが民主主義だというのに、何処も腐っているなら長い物に巻かれようの「事大主義」で自民を選び続けるなど民主主義の利点を国民自ら殺しているような物であり　古今東西権威を極めた王政や独裁政権の殆どが腐り果てていった通りにそれで増長した自民が際限なく腐り続けていくのも当たり前という話である。「均衡」を求めるなら「マシな方」だけでなく「弱い方」をあえて選ぶ事も重要な事である。何処も悪い、何処も腐っているというのなら尚更「弱い方」を選ばなければ悪化に際限は無い。）

悪夢の民主党政権などと民主党ばかりが批判されているが、民主党政権も小泉政権以降の自民党政権と同じく公明党との連立政権である。公明党はその悪夢と言われた民主党政権も、それ以前のリーマンショックで大した対策も出来ず政権交代を招いた麻生政権も、派遣法を改正しそれまでの安定した雇用環境を完全に破壊し福島原発の非常用電源を撤廃し原発爆発の遠因を作った小泉政権も、無論現在のコロナで喘ぐ菅政権や消費税と移民ばかり増やして公文書や統計や世論さえ偽装し災害が起きても宴会を優先し碌に動かず国民を苦しめただけの悪夢に対しての地獄とも言われた安倍政権の時もずっと「与党」として政権に深く関わり続けた。日本が衰退と腐敗を進め続けた「失われた３０年」の内、その３分の２もの期間を、それも最初の１０年より明確に衰退と腐敗を進め続けた期間を公明党は与党として日本の国政に君臨し続けた訳だが、無論公明党は国政を直接主導した事はなく主導権は自民や民主にあり、表面的にはあくまで単なる数合わせという程度の存在でしかない。しかしその表面的な部分だけ見てもその追従するだけの体質ゆえに居るだけでこれら政権時の悪政や悪法を止めずにその成立を促し続け、居るだけで日本の衰退と悪化を促進し続けたのは明確な存在であるのだから、これ以上の日本の衰退を止めたければ少なくとも公明党を連立与党から追い出さなければ恐らく出来はしないだろう。自公連立政権が初めて成立した小泉政権時からいる竹中平蔵氏についても同様である。
竹中氏が会長を務めるパソナはコロナ不況下の2021年に五輪とワクチン関連事業で過去最大、それも純利益が前年比の10倍以上という膨大な利益を得たが、そのパソナが関わる五輪及びワクチン関連の実際の成果はご存知の通り散々な物であった（ワクチンについてはむしろそれがプラスだが）。竹中氏は高校時代から部落問題の研究会に参加するなど解放同盟と強い繋がりを持ち、自身も部落民である（それにより差別を受けてきた）という話があり、竹中氏自身は今の日本ではどんな事をしても二二六事件の様な事は起こらないという発言をしていたそうだが、竹中氏がやっている事も日本という国への復讐であるという可能性があるという。とはいえ竹中氏が仮に被差別部落出身で差別を受けその復讐を動機の一つとして故意に日本を貧困化、陳腐化させているとして、竹中氏の政策で得をするのは被差別部落出身者の内の差別利権の恩恵に預かるごく一部の者のみ、特に裏社会に与する（他人を差別し平気で食い物にする）ような者たちのみの話であり、その恩恵に預かれない残りの大多数はより一層貧困に落とされ苦しめられ続けている訳だが。6月5日にＴＢＳの報道特集にて東京五輪の不透明な経費を巡る内部告発について報道され、翌6日には読売テレビのそこまで言って委員会にて当時のコロナ対策分科会会長の五輪開催を懸念し政府とオリンピック委員会への責任を求める旨の発言に対して竹中氏がそれを越権行為だと非難し重ねて五輪反対は間違っていると発言した様が放送され、更に翌７日にJOCの経理部長が中延駅での列車事故で亡くなるという事が連続して起こっている。亡くなられた経理部長の方は正義感が強く不正に対し厳しく当たる傾向があったそうであり、またＪＯＣの経理部長に就任したのはこの春からの事であったという。警察では自殺と断定されているが遺書が無く直前に何の素振りも無かったなど不自然な部分も多い。竹中氏は安倍元首相とも懇意であるが、少なくとも第一次安倍政権時代からこのように政府の政策に反対した要人の不審死は度々起こり続けている。

終戦直後よりＧＨＱは占領政策の一環として日本の新聞等の報道機関において「プレスコード」という報道規則を定め、また実際にこれに則って「検閲」も行なわれていたが、この「プレスコード」には報道に関する倫理的な規定の他にＧＨＱや連合国側への批判を禁じる規則があり、その規則の中には「朝鮮（人）と中国（人）への批判を禁じる」という旨の規則や連合国側とは言え共産主義国のソ連（ロシア）への批判を禁じるというものもあった。この「プレスコード」や、またそれとは別に中国との間に結ばれた「日中双方の新聞記者交換に関するメモ」という中国共産党政府の意にそぐわない報道を禁じる協定等は、それらが失効した現在においてもその方針は未だ「報道におけるタブー」として各種の公的な報道機関に明確に残り続けており、終戦後から現在に至るまでこのタブー視された特亜三国は、国内での在日の犯罪行為やその隠蔽、闇金やサラ金、パチンコ等の横行や北朝鮮の日本人拉致、国内外、事実捏造を問わず日本と日本人に関する悪評の世界中での喧伝や、日本の技術や文化や財の剽窃、窃盗とその無断利用などをはじめ日本と日本人に対して不利益と害悪を齎す様々な活動を場合によっては国内においてさえ公然と行ない続けていますが、特亜三国がここまで好き勝手出来たその一因は間違いなくこのタブーに依る処があります。明確な証拠は無いようですがＧＨＱの占領政策の中には「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（ＷＧＩＰ）」という日本人に罪悪感を植え付けて（言いなりにし）日本を大衆レベルで洗脳してコントロールする事を目的とした計画があったという話があり、「プレスコード」もその一環であったという見方もあるようですが、しかしWGIPの真偽はどうあれ、占領した国を反抗出来ない程に「弱体化」させ、また都合よくコントロールしたいがしかし直接支配し続けるにはコストがかかり過ぎる場合などにおいては、その占領した国の体制や国民に対して「反抗的な勢力」を占領した国の内部に招き入れてその国と国民を常に非難、攻撃させ、混乱と疲弊によって国民を洗脳し続けるという手法はかなり有効に見え、
この手法ならば上手く行けば反抗勢力が（連合赤軍のように）「増長し過ぎた時」や、万一その国が再び蜂起した時に押さえ込める最低限の戦力を残しておけば、後は最低限の世論誘導など僅かなコストでその国の反抗する気力を削いでまた都合よくコントロールする事が出来、事実終戦後から現在の、特にバブル崩壊後から現在までの失われた３０年の日本の有様を見れば、この手法が使われ、またかなり効果的に作用し続けているように見えます。中国の現在の科学技術的な発展には日本からの長年の経済的な支援と技術的な支援の影響がかなり大きく、その中には日本から盗まれた技術の影響も相当な割合で含まれています。日本が中国（や韓国）に対し技術が好き放題盗まれその盗まれた技術を利用されて国内の企業が追い込まれ潰されても寛容どころかむしろ献身的であり続けたのは、偏にこの「プレスコード」から端を発する特亜に対するタブー視がその大きな原因の一つですが、しかしその結果、特に日本のバブル崩壊以降は日本のバブルを吸い取ったかの如くに中国は急成長しはじめ今やアメリカを脅かす程までに成り、更には新型コロナを開発してそれを世界中にばら撒き、現行の世界経済さえ脅かすまでに到ってしまった。もしもアメリカはじめ連合国側が日本を弱体化させる為に意図的に特亜に好き勝手させていたのなら、それが現在の中国の台頭と世界的な大混乱を招いたのだからアメリカにとっては皮肉な、そして間抜けな話である。韓国にしてもそこから更に北朝鮮や中国やイラン等に技術等が流出しアメリカの首を締める事に繋がっている。2002年の日韓Ｗ杯と北朝鮮の拉致発覚以降、ネトウヨや日本会議など反特亜的な意見が盛んになり其処には何故か、特に日本会議には韓国の統一協会が幹部として多数参加しているが、統一協会はＣＩＡの出先機関の一つであり、現在のネトウヨや日本会議などの反特亜的な運動は日本からの中国や韓国への技術流出等を防ぎ、中国の勢力を殺ぐ事を目的としてアメリカが統一協会を使い行なわせている面もあるのかもしれません。尤も、その面における効果は殆ど無いに等しい結果で終わったようですが。
ベトナム戦争の敗北（アポロ計画の「成功」）以降、アメリカはソ連の勢力拡大を許し、結果としてそれがソ連の崩壊を招き冷戦におけるアメリカの経済的な勝利に繋がったが、しかし「今度」も同じ結果になるという保障は何処にも無い。中国は経済的にアメリカに次ぐ大きさになりながらもその政治体制は独裁的でその経済体制も閉鎖的な部分を多く残しているが、第一次大戦後の世界恐慌においてソ連などの閉鎖的な共産主義国家への悪影響は資本主義の開放的な体制の先進諸国よりも小さかったらしく、先進諸国においても大不況を乗り切る為に閉鎖的な「ブロック経済」を敷く事でそれに対処していた。この先世界恐慌時のように全世界規模で大不況の影響が強くなりはじめたなら、開放的なアメリカよりも閉鎖的な中国の方が恐らく有利となる。またそもそも新型コロナが東洋人より西洋人の方が感染率も致死率も高くその影響も欧米の方が甚大である。それでも現在中国は世界中に「チャイナマネー」をばら撒きかつてのソ連のようにその勢力を拡大しており、その内にソ連のように無理が祟る可能性もあるように見えるが、しかし現在中国が行なっている事はかつてのソ連の軍事的な拡大とは違い「一帯一路」など自らの経済勢力の拡大が主であり、更に中国は欧米の西側諸国においてもＬＧＢＴ運動や移民推進のグローバリスト達の運動に力を注いで混乱を招き続け、また米国内でも（アメリカの）民主党と繋がりＢＬＭ運動を影から扇動しているようであり、アメリカを内部から攻撃してもいる。それでもアメリカと中国の経済規模にはまだ大きな開きがあり、そして１０年以上前から中国は不動産バブル崩壊やシャドウバンキングの崩壊など中国経済の崩壊論が叫ばれ続けている通りその経済も危うい様に見えるが、しかし中国の独裁と隠蔽体質と諸外国からの被害の訴えや賠償請求さえも平気で無視するその姿勢、そしてそれによる負債や歪みを押し付けられる膨大な数の国民達が中国へのダメージを軽減し続け、何より「寛容で献身的な」我々日本がこれまで通り何処までも中国を助け（吸い取られ）続ける事になるだろう事を考慮に入れるなら、十数年先とすらいわず数年先レベルの間に中国がアメリカを打ち負かす事さえ十二分に起こり得る事のように思われる。だが中国程度が世界の覇権を握ってしまったなら、その先世界は更なる混乱と腐敗の極みに陥り愈々現人類における文明レベルでの衰退と崩壊が本格化する事になる。
2020年11月3日からの米大統領選挙において、米ウィスコンシン州での開票は当初はトランプ優勢で推移していた中、突然「一気に」１3万票ものバイデンへの郵便投票が入りバイデンが逆転し、また他のトランプ優勢の予想や推移を見せていた州でも続々と予想外の動きでバイデンが逆転する事態が頻出し、またミシガン州では116歳（世界最高齢）を優に越えた超高齢者を含む「死亡歴」のある人々によるバイデンへの投票がデトロイトだけで2500票、ペンシルベニア州では11月5日時点で２万１千人もの票が確認され、またデトロイトの集計所では共和党の監視員が入れず、板に窓を打ち付けた秘密下で開票が行なわれたようであり、更に投票所が閉まっている朝５時に大量の票を持ち込む「アジア人男性」の姿が防犯カメラに写り込んでいるのが確認されたり、ペンシルバニア州など複数の州でトランプへの票が破棄されていたり、そんな中でペンシルバニア含む複数の州で投票率が「100パーセントを超え」、更に州単位ではバイデンが勝っているが郡（州が都道府県なら郡は市町村に相当）単位で見るとトランプが勝ってる地域が圧倒的であり（ごく一部の郡に各州全体のトランプ票を覆す程の大量のバイデン票が集中している）、更に中国のSF Expressから大量の投票用紙が米国へ郵送されていた事が台湾メディアで報道されたり（夏に中国からアメリカ各地に謎の植物の種が郵送された事件があったが、それは成りすまし投票の為の不在確認や遅延などの郵送システムの調査の為などに行なわれたようである）と、「この選挙のみ」の「不自然な現象」が露骨に多数起こり続け、これで納得する方が馬鹿だと言わんばかりの不正選挙の結果、バイデンが次期大統領と決まり、一方トランプは敗北を認めず訴訟の準備をはじめ、米メディアはこぞってバイデンを持ち上げその勝利を喜びトランプを扱き下ろしこの不正疑惑に対しての一切を否定しを続けています。トランプは訴訟に持ち込む等この大統領戦を覆す為に動き、また米上院司法委員も不正調査を開始しましたが、ウィスコンシン州やペンシルベニア州等の各州においてトランプの訴えが証拠不十分として棄却され続け、
更には12月16日に上院の共和党トップであるマコネル院内総務がバイデンを次期大統領と認める発言をしている事などからもやはり無理でしたが、（投票用紙の情報も米民主党が中国に流していたなら本物と全く同じ規格の投票用紙が使われた事になる為「偽の投票用紙を見つける」という手法で不正の証拠を掴むのはほぼ不可能となる。そもそもこんなあからさまな不正が各州でまかり通っている中でまっとうな再調査が行なわれたのかどうかがまず疑わしい。証拠が必要と言いながら最大の疑惑の一つであるドミニオン投票機の調査については何処もまともな調査をしていない始末である。ドミニオンは選挙の数年前からＣＮＮや民主党内からさえ問題視されていたが、この選挙において過去の疑惑は無かった事になっているようである。米国内の選挙であるにも関わらずドミニオンのサーバーは何故か（欧州全体に大量の移民を引き込んだ親中の）ドイツに存在していた。トランプは閣僚を何度も首にしてきたが、エプスタイン島の顧客などディープステートの中にも共和党議員は恐らく何人もいるのだろう。第１７代アメリカ最高裁主席判事であるジョンロバーツの名がエプスタイン島のプライベートジェットのフライト履歴の中にあった通り米司法にも。ドミニオン社幹部が名誉毀損だとトランプ陣営を提訴したのは「後ろ盾」の力を当てにしてでもあるだろうが、もしこの訴訟で逆にドミニオンの不正や欠陥が明らかになっても明かされれば社会的に死ぬ個人的な秘密を曝露されるよりか（或いは実際に殺されるよりか）はマシだからだろう）これにより、2021年以降は米国内の未成年の誘拐と失踪、そして性的虐待と臓器売買と拷問と殺人は最低でもトランプ以前の状態に逆戻りし（トランプ政権はそれ以前までの数倍の規模で児童売買組織の摘発を行い続けていた。エプスタイン島やカトリックの児童虐待等が大きく表に出てきたのもトランプ政権下での事である）、また中国国内でのウイグル、チベット等での児童含む人身売買と臓器売買と性的虐待と拷問と殺人を糾弾する国は何処もなくなり、同時に中国の情報犯罪や軍事的侵略行為含むあらゆる不正と暴走、及び人種や自然環境を含めたあらゆる面における「侵略」を止める国も何処にもなくなる事になる。そうなると、更に先の未来において中国（人）、及びその近縁人種（交雑人種）が絶滅させるべき害悪人種であるという認識が世界中で確立されていく恐れがある。
日本でトランプ退陣と不正選挙への抗議デモを起こしていた右翼？達（通称Ｊアノン）がいたが、彼らは多分在日が右翼や保守のイメージ悪化などの為にあえてやっている街宣右翼のようなもので　アメリカの一部メディアでも彼らは主に統一協会の信者や幸福の科学の信者であると報じられていた。(2021年9月にトランプ本人が安倍元首相と共に統一協会のイベントで演説を行なったという。統一協会の米国内への内政への悪影響は日本や韓国よりはずっと小さいので米国主義者なら手を組む相手としてはありなのだろうか？教祖は未成年への強姦暦等があるが既に死んでいる。追記：第二次トランプ政権においてトランプが豹変した事から単にトランプが同類であった故に看過していただけのようである。)2021年４月現在、バイデン政権はトランプ政権の路線を踏襲し中国に対しても強硬姿勢を貫き、また移民に対しても難民受け入れの公約を撤回するなど、どうやらバイデン陣営は狡猾な白人様よろしく中国も移民も選挙に勝つ為に利用していただけのようである。ただトランプとは違いバイデンは自分が何の法案に署名しているのかわからない（本人弁）まま周囲に言われるがままに動く完全な「傀儡」であり、バイデンの「周囲」が選挙で利用した時のように中国側や移民等を優遇、推進した方が（例えアメリカ全体では損でも自分達だけが）「得をする」なら、バイデンは中国優遇、移民優遇に再びブレるだろう。しかしバイデン政権がこのまま反中を貫こうが掌を返そうが、中国共産党が現体制を維持し続ける限り中国の方が優位になるのは恐らく変わらないだろう。また、アメリカの児童に関する犯罪についてはトランプ政権時の曝露や規制から幾分やり難くなったとはいえやはり再び悪化すると思われる。2023年4月、米下院司法委員会にて福祉保険省のタラ・リー・ロダスさんがバイデン政権下で爆発的に増加し続けている身寄りの無い移民の子供たちの主に性的目的からの人身売買や虐待を実質的にアメリカ政府自身が仲介し続けている事を内部告発した。また、バイデン政権以降、アメリカ国内は実際に動画として大量に報告されている程各所で荒廃が進んでおり、アメリカ国内の子供たちを取り巻く環境もトランプ政権時よりずっと悪化している事が伺われる。
バイデン政権下である2022年頃から米国ではフィラデルフィアをはじめ各地で「フェンタニル」という医療用麻薬の中毒者（通称フィラデルフィアゾンビ）が昼間から街中に溢れ替える光景がユーチューブ等の動画サイトでも頻繁に取り上げられている。2025年、第二次トランプ政権となりこれらアメリカの状況が好転するかと思われたが、むしろ悪化した。第一次政権時のトランプの言動は単なる演技であったようである。


2022年2月からのロシアのプーチン首相によるウクライナ侵攻の目的は、ウクライナを浸食し続けているジョージソロスの息のかかったアメリカのネオコン勢力、及び西側諸国のユダヤ国際金融勢力への「抵抗」、及びロシア国内におけるユダヤ系オリガルヒ達の力を削ぐ事が主目的であると現時点では推測され、西側諸国によるロシアへの経済制裁の「誘発」とその継続「自体」がその具体的な手段であり目標であると推測される。その為ウクライナを獲る事自体は（少なくともゼレンスキーの扇動に応えてウクライナ国民達が自ら民兵化して以降は）目指していない可能性がある。これは資源大国であり肥料大国であり世界的な食糧輸出国であるロシアとの交易を西側諸国自らの手で切らせる事でその不足を招き、かつ、それらがロシアから流出するのを防ぎ（とはいえ侵攻後も肥料や天然ガス等はロシアから西側諸国へ輸出され続けているようであるが）、また戦争と資源食糧不足に関する事由を理由にそれらの権利をオリガルヒ達の手からロシア政府の手に戻す事を目標としていると推測される。プーチンが引き起こそうと（促進させようと）しているのは世界的な資源、食糧不足とそこから発生する混乱による現在のグローバリスト達による支配体制の破壊、少なくとも「更に強力な支配体制」への移行の阻止、及び資源食糧不足と国際金融勢力による侵食からのロシア（国民）の保護であると推測される。仮にこれが正しいとして、世界を犠牲にロシアを守ろうとしているかのようなプーチンの姿勢は自己中心的に写るだろうが、しかしロシアがそれを誘発しなくとも、今回の戦争に関係なく既に世界各国で異常気象や地下水の枯渇や土壌汚染等から世界的な作物の不作は数年前から深刻化し続けており、人口の増加も止まらない事から世界的規模の大飢饉発生の兆しは年々色濃くなり続けている。2020年から21年にかけて世界的な作物被害を齎したサバクトビバッタの大発生も西アフリカやアラブやインドなどでは収まったが、2022年今度は南アフリカで大発生がはじまる始末であり、収まった地域についても今度は旱魃と殺虫剤による土壌汚染で不作が見込まれているそうである。
（2025年現在、殺虫剤と旱魃による不作などがどうなったかは不明であるが、サバクトビバッタは現在、史上最悪の蝗害を起こした直後に絶滅したロッキートビバッタと似た状況にあるようで以後サバクトビバッタの大発生は起こっていないようであり、また再度起こる可能性も低いようである上、起こっても繁殖時の性質等から対処法がある程度出来ているようである。とはいえ異常気象と土地の荒廃等は基本的に世界中で進行し続けてはおり、また世界中で進行する少子高齢化に加えワクチン等の影響で心身共に健康問題等の面から国際社会は全体的に現体制の維持が困難な状況が現出し続けている。）
またコロナとその対策による「悪影響」もまだまだ継続し続ける見込みである。更にコロナ対策でのマスクやワクチン接種が進んでいた際の「社会全体の雰囲気」からも臭い始めているが、幾ら西側が「自由を重んじる」資本主義国と言っても全体主義化が進んだ先にあるのは、民主主義国家における自由で正当な選挙に則ってナチスがドイツで主導権を握った結果「ああなった」ように結局の所、言論統制と極端な格差が支配する社会である。現在のグローバリスト達を見過ごし好きにさせた所でそうならないという保障は、彼らの「果てしない腹黒さ」と「裏の顔の汚さ」を見ても信じる事等出来はしないだろう。どの道何もしなくとも近いうちに食糧危機が起こるなら、西側を放置し世界がグローバリスト達が完全に支配する彼らの為だけの「欲望成就の庭」に成り下がってもどの道地獄なら、
せめて今の世界や秩序を犠牲にしても自国を（或いは将来の世界を）ほんの少しでもマシなものにしようとするのは別にそれほど不思議な心情でもないだろう。それに先に挑発したのは西側である。（ウクライナ侵攻前、西側諸国はウクライナに生物兵器を作成できる研究所を複数設立していたという話である。ロシア側のプロパガンダと言われてはいえるがコロナワクチン登場以後の世論の流れ等を見ても西側の言い分は怪しいものがある。また、ロシアとの緊張を強めるウクライナのNATO加入の動きもも既にあった。それらに加え、ウクライナ政府の腐敗から経済危機を招き独立気運の強かったドンバス地方では、2014年にキーウ政府から親ロシア派を排除したユーロ・マイダン革命（オバマ政権が深く関与している）の後に親ロシア派がデモを起こし、結果ウクライナ軍と（ドンバス地方の親ロシア）分離主義武装勢力とが衝突しウクライナ国内で内戦が勃発、「アゾフ大隊」などによる親ロシア派住民の虐殺などが起きた。独立を煽るようなロシア側の工作は無論あっただろうが、デモを口実に実際に住民の虐殺等を行なったのは西側の息のかかったウクライナ側である。）。プーチン自体がロシアでの求心力を失い工作に頼らなければ政権を維持できなくなっており、また肉体的な老化からも自らの限界を悟りはじめているなら、自らの失脚や或いは暗殺まで視野にいれての「最後の大仕事」のつもりでこれを決行している可能性さえあるだろう。まあ、我々日本（国民）にとっては溜まったものではない事には代わり無いが。これによって誘発、或いは促進される食糧や資源不足には、遠かれ近かれ日本も巻き込まれる事になる。今（2022年当時）でも既に食糧品等の値上げが続いているが、（例えロシアの侵攻が今すぐに止まったとしても）この傾向は確実にまだ続き、またそれが何処まで続くかも現状においては不明である。焼け石に水程度でも備えておくべきだろう。個人的な勘でよく外れるので当てにならないが、今年（2022年）の秋からこれは日本でも洒落にならないレベルになるような気がしている（この時はこれは外れている）。西側諸国や世界がどうなるかは兎も角として、この侵攻と制裁の結果としてロシア自体が弱体化する事になる事もしかし避けられない事ではあるように思う。結果としてこの侵攻の後、漁夫の利的に中国が本格的に台頭し始める事が予想される。
2022年10月追記、プーチンによるウクライナ侵攻が起こる少し前、新型コロナのオミクロン株の変異種の一つである「BA2」が発生したが、そのオミクロンBA2以降の変異種に対しては「イベルメクチン」が殆ど効果が無い事が判明している。（とはいえ、新型コロナへの効果とは無関係にイベルメクチンは末期がんさえ治し得るほどの強力な抗がん作用や、免疫自体への強力な改善作用や腸内のビフィズス菌を増やし腸内環境を改善する作用などもあるとも言われている。当然本来の用途である駆虫薬としての効果も）またほぼ同時期にイスラエルや西側諸国でそれまで強引に準備が進められ続けていた「ワクチンパスポート」への動きが突然一斉に中止された。新型コロナ及びワクチンはその世界規模での動きの強引さや各種の不自然さからもスイスの世界経済フォーラムのメンバー等によって仕組まれた人口削減計画の一環であるという事は言われているが、罠であるワクチンを打たないままメンバーである富豪や政治家などが新型コロナから身を守る手段として考えられていたのが「イベルメクチン」であり（それを悟られない為その効果は執拗に否定されたとも）、しかしＢＡ２の登場によって新型コロナとワクチンを使った人口削減をこれ以上進めると（ワクチンは自然淘汰によって変異種の出現を促進する）自分達も変異株による被害を受ける可能性が高まったのでロシアを使っての食糧、エネルギー不足で人口を削減する方針に切り替えた、という可能性は十分に考えられる事である。プーチンは元々は世界経済フォーラムのメンバーで今は脱退したのかホームページ等から名が消えているそうだが自国の兵を無駄に消耗しているように見えるプーチンの姿勢を見てもプーチンが未だ西側とグルである可能性は十分にある話である。侵攻以後大量に発生しているロシア国内のオリガルヒ暗殺もその目的はロシアの社会基盤の破壊とそれに続く人口減の可能性はある。侵攻以後、ロシアは経済的には過去最高レベルの利益を出し続けているが、兵力や人材という面では西側諸国と同様にボロボロの状態になっており、侵攻以後の勢いにおいてはやはり中国に分があるように思われる。中国も混乱の兆しが見えつつあるが、アメリカ含めた少し先の西側諸国よりは恐らくマシである。だがその更に先においてはまた異なると思われるが。アメリカの完全な没落は次の戦争での敗北後に決定的となるようだが、中国の没落も同時期に起こる。
今年（当時）の秋は日本は食糧やエネルギー不足などはまだそれほどでもなかったが、やはり悪化の兆し自体は存在し続け、備えておくべきである。核戦争はインドとパキスタンで起こる確率がかなり高いと思っている。ここまで色々書いてきた自分が書くのも何であるが、予言や占いの類どころか予測さえ求めるのはあまり霊的には宜しく無い、処か霊的には汚物的であるとさえ言われている場合さえあるので、先の事を気にするのは控えるべきなのだろう。どうにも気になる事はあるとはいえ。コロナとワクチンによる人口削減は、ビルゲイツなどの計画して仕掛けた側が自分達の地位や安全を維持したまま、人々に悟られずに多くの人を殺そうという心理がその主たる動機と推測されるが、結果的には「彼らにとっても」これは最悪の選択である。無論人類全体においても子孫への悪影響の度合いという意味でこれは類を見ず、またあらゆる兵器や戦術や戦略が「模倣され続けた」通りこのやり方は必ず再び踏襲され続けると推測され、いよいよ存亡の瀬戸際が迫ってきた感がある。2022年11月15日、「誤射か何か」によってウクライナの対空ミサイルがポーランドに落ち、当初それがロシアからの攻撃だと思われた事で緊張が走ったという事があったが、その翌日の16日にＧ２０首脳会談で世界中でのワクチンパスポート推進が正式に採択され、再びワクチンによる人口削減の流れが戻りはじめているようである。

2023年6月、オキーフ・メディア・グループによる覆面取材の中、世界的な投資会社ブラックロックのリクルーターであるサージ・ボロレーは、ブラックロックをはじめ銀行や投資会社は全て「議員」を買収しており　米上院議員でも最低１０万ドルで買収でき、政治や戦争は全て銀行や投資会社の意向が反映されているという旨の事や、ロシアがウクライナを爆撃すれば小麦の値段が上がって儲ける事が出来る為みんな（投資会社等）ウクライナ戦争が終わって欲しくないと思っている（文脈から「そうさせている」とも読めるだろう）事等をインタビュアーに答えている。ブラックロックは2023年現在その運用資産が日本の国家予算の約23倍ほどに当たる2500兆円にも達していると言われており、また日本の年金運用にも携わっており、またアマゾンやメタ（フェイスブック）やマイクロソフト、ＣＮＮやＦＯＸ、そして「ファイザー」等の名だたる「グローバル企業」の株式を大量に保有しているという。
一兆円を使い切るには毎日100万円ずつ使っても約2700年かかるが、ここまで来るともはや権利を盾にしようが個人や少数の人々が独占していい額ではない。それを使えばどれだけの人を救え、或いは幸せに出来るかという話でもあるし、また当然、心身に無理をしてもせいぜい年収数百万円がやっとの我々下々の者達の１００万倍無理をして彼ら大富豪達が働いているという訳など「ある訳が無く」、単に楽に（不当に）富が集まる仕組みの上にいるというだけであり、そのような搾取構造と合わせても、そんな額の資産はもはや持っている事そのものが罪というレベルである。我々庶民が望む程度の贅沢などやり尽くせるのだからそりゃ興味はより悪い（禁じられた）方向に向かう。つまり碌な使い方をしなくなる。また当然自分や家族を養う処か「人として」十二分に幸せに出来る額をとっくに超えても金儲けを止められないというのはもはや手段が目的と化しているのであり、つまり「ギャンブル中毒」や「ゲーム中毒」などと似たような一種の病気である。これらに限らず酒や女や薬や出世（権威）や仕事などあらゆる中毒（依存症）はそれが重症化するとそれを続ける為に平気で嘘をついて人を騙し裏切るようになったり、自分の周囲のあらゆる人々を犠牲にしてでもそれを続けようとしたり、更にはあらゆる犯罪行為さえ平然と行なえるようになる程に人格が変貌する事もザラにある事だが、日本に限らず政治家や財界人や宗教人、（ワクチンを効くと偽った、或いはよく判らないまま無責任に薦めた）医者や学者や厚労省をはじめとした政府役員などの富裕層や上級国民や知識人などと言われる者達のこれまでの言動と所業を見てもこれら重度の中毒者たちの一部の極めて利己的な性質とよく似た症状が出ている者達ばかりに見えるが、どうだろうか？重度の依存症患者はもはや自力で依存を断つ事など出来はしないが、悪事が露呈し、或いは誰かからの復讐の結果等で破滅でもしない限りは彼らの「搾取」に「歯止めが無い」事もまたこれと同じ事である。ジョンレノンはかつて「世界は狂人達が支配している」と言ったそうだが。
狂人だ等と言えば一部の界隈においてはまだ聴こえはいいが、手段が目的と化しているというのはそういうプログラム（走性）で動くだけの機械か何かと変わらないという事である。ジェフリー・エプスタインは2019年にその所業の一部が世界に明かされ死んだ（とされている）が、その１０年以上前の2008年に既に未成年との性交渉で有罪判決を受け、また示談となったが数十件の未成年への性的暴行で起訴されていた。しかしＪＰモルガン・チェースは1998年から有罪判決後の2013年までの間エプスタインを顧客として雇い続けていた。ＪＰモルガン・チェースは大規模なネズミ講詐欺を働いていたバーニーマドフにも不正があると知りながら資金を提供し２２年もの間その詐欺の継続を助け続け、その末に2014年1月に罰金と賠償金を支払ったという事があったが、エプスタインの件についてもその所業とその隠蔽に関与していたとしてＪＰモルガン・チェースは2022年12月に米領バージン諸島に提訴されている。2023年5月には米領バージン諸島はこの件についてイーロンマスクにエプスタインとのやり取り等を記録した関係文書の提出を求めている。

ユダヤ人大富豪の一族であるロスチャイルドやロックフェラーはよく陰謀論で世界を裏から牛耳っていると言われているが、その二つのユダヤ一族よりも更に上にはスイス金融業界を牛耳るというシェルバーン一族などの１２の一族が存在しているという。彼らは裏も含めたあらゆる資金が集まるスイスや世界中のタックスヘイブン等を拠点にしているそうでありそれが彼らの権力基盤であるそうで、ロスチャイルドやロックフェラーは彼らの代理人のような立場であるという。ユダヤは神の「臣」民であるので彼らが別の存在に「仕えている」というのも有り得る話であるのかも知れないが、しかしどうあれ陰謀論として矢面に立つ程に目立ち、また代理としても世界中の金融を支配し「実権」を握っているのはこの二つのユダヤ人一族ではあり、そして例え表に出ていようと下に何でも任せて実権を握られた結果、役に立たない頭は要らないと「下克上」を食らって「乗っ取られる」事は古今東西において度々起こる事である。まして自分は表に出ないような者なら尚の事闇から闇に葬り易くもあるだろう。今年（2022年）になってデープフェイクで作られた偽の映像でセキュリティの顔認証を突破されたという事件がサウジアラビア（）か何処かで起きたらしいが、科学の進歩が進むにつれて、生体データさえ含めたあらゆる「契約の証」や「証拠」の偽造や捏造、そしてそれらを物理的に「消す事」も容易になり続けている。スイスやタックスヘイブンには犯罪組織の口座もある事はよく聞く話であり、言うなればそこには今の世界の「膿」が集まっているといえるが、いっその事これらの地を全て残らず焼き払いでもすれば今の世界も幾分かマシになりそうではある。まあ、むしろ逆になる可能性も高くはあるが。とはいえ、もしこれから先、神の「見せしめ」や神罰があるとしたら、これらの地がその対象にされる可能性は高いかもしれない。

2020年10月、アメリカ大統領戦に立候補しエプスタイン島の名簿にも名がある元副大統領でありアメリカ民主党の重鎮ジョーバイデン、その息子であるハンターバイデンが、未成年の姪やオバマ元大統領の娘と薬物を用いた性行為や中国人の女児を強姦していると思しき映像が流出したが、アメリカメディアの大半はこれを無視し、日本でも殆ど報道されていないというのが現状である。ジョーバイデンは中国やウクライナ等と太いパイプを持ち、中国から秘密裏に多額の金銭援助を受ける一方でアメリカの情報を中国に売り、現地のＣＩＡ関係者が多数殺される事態になったという話がある。またハンターバイデンは昨年１０月にコロナが世界で流行する事を事前に知っていたような発言をしていたらしく、発言時期は既に武漢で新型コロナが漏れて感染が拡がっていたと推測される時期であり一般以上の情報を知れる上位権力層なら検閲の無い感染予測の報告を受けていてもおかしくはないが、新型コロナはエプスタイン島等への報復や悪魔崇拝的思惑から所謂ディープステート側が中国と結託して故意に流したという可能性もある。他にこの関連ではオバマ大統領時代にオサマビンラディン暗殺を行なったとされる特殊部隊チームが三ヶ月後に全員死亡したり、アメリカ内の異常な数の未成年者失踪はエプスタイン島等での性虐待や悪魔崇拝の儀式や一部のワクチン含む医薬品成分を取り出す為に浚われ拷問等の末に殺されており映画ポルターガイストの子役が皮を剥がされ靴などにされて殺されたという話などもあり、ロシアがアメリカへ養子を送る事を禁止したのはこの為であるというような話がある。（エプスタイン島とも関わりがあると言われ性虐待疑惑のあるマイケルジャクソンは告発者達の裁判での主張の矛盾からむしろエプスタイン島やパフ・ダディ事件等での組織的な性虐待に反対した為にでっち上げられ嵌められたのではと以前ここでは書いていたが、友人であったらしく同じく性虐待疑惑や裁判が多数あるトランプの第二次政権での豹変ぶりからマイケルジャクソンについても怪しいと言わざるを得ない。）
悪魔と言っても色々いるが、生贄を求める悪魔というものは歯止め無く人が苦しみ無様を晒しながら破滅し地獄へと堕ちて行く様を喜ぶものである為、これら児童虐待者達が悪魔崇拝を行なっていたというなら、彼らの所業が暴かれ破滅の渦中にある時こそ彼らは崇拝する悪魔達を自ら喜ばせる好機だと捉え、むしろ更に無様に振る舞い自ら恥を晒しながらより苦しみ、あわよくば自らの人生のすべてが台無しになるまで破滅するのが悪魔を崇拝する彼らの信仰に沿っているように思われるが、こんな信仰を持つ者たちにまともな論理性など無いので言うだけ無駄だろう。彼らが今後崇拝している（と思っている）悪魔とやらに都合良く（面白みもなく）「助けられるか」、それとも「玩具にされるか」は知らないが。2020年11月の米大統領選はどうやらジョーバイデンの勝利に終わってしまい、彼らによって米国はより地獄側へと引き摺られる事になってしまうが、玩具を弄ぶ時というのは上げたり下げたりで乱暴に振り回す事があるようにそれは別に彼らが（特に死後において）助かり続ける事を意味してはいない。そしてこれは本質的にはその背後にいると思われる悪魔等についても同じ事である。
2021年2月にバイデン政権はアメリカ国民全員にマスクを配る事を検討中と発表し、アベノマスクを彷彿としたが、バイデン政権はその成り立ちからして安倍政権とよく似ている。バイデン政権は２月時点ではファーウェイ等中国企業への規制についてはトランプ政権を引き継ぎ、また尖閣などに対しても中国に対して「表向きは」強硬姿勢を示しているが、一方で新型コロナに対しては武漢ウイルスや中国ウイルス等と呼ぶ事を禁止する等、既に中国に対して裏面において弱腰な姿勢を示しており、これは表向き慰安婦合意などを行い韓国北朝鮮等に対して反抗的に見えるが慰安婦合意は殆ど無視され１０億円と首相の言質を取られただけで終わり、また軍艦島の世界遺産登録の際に徴用工を強制労働（実際には合意であり日本人労働者とも同待遇だった）と「うっかり」登録した為に韓国で今も日本企業が徴用工裁判を起こされ続けている現状を招き、更に北朝鮮の拉致問題に対しても何の行動も起こさなかった安倍政権を彷彿とする。安倍政権もバイデン政権もどちらも移民推進派である点もよく似ている。アメリカ国民はバイデン政権下でこれから先、我々日本人が安倍政権下で味わった気分や境遇と同じような気分や境遇を味わう事になると思われる。とはいえ2021年4月時点でもまだ中国強硬姿勢を貫いているので選挙では単に中国を体よく利用していただけでこのまま行く可能性もあるが。しかしバイデンは恐らくそう長くは持たないだろう。2022年11月、コロナとウクライナ侵攻の影響が大きいとは言え、アメリカも西側諸国も経済的、社会的に酷い状態になっており、今後更に悪化する事が見込まれている。


現在(2021年頃当時）主にイギリスアメリカ等の欧米において新型コロナワクチン接種と共にワクチン接種の有無を識別し、ついでに個人を特定する為に皮膚に直接極小の針と特殊なインクで識別情報を刻み込んだり更にはワクチンと共に人体に直接バイオチップやら１０年前の時点でネズミの卵子にも植えつけられる程小型化出来ていたミクロサイズのバーコードやらを同時に投入したり、また（本当に効くかどうかも長期の副作用も判らないような）ワクチンの摂取証明であるそれらが無ければ公共施設等の利用を出来ないようにしようとする動きが着々と進んでおり、ビルゲイツ財団は新型コロナが出現する十年近く前から既に今回の様な致死性は低いが感染力の高い新型のコロナウイルスの存在を想定しそれが現在の社会システムに多大な悪影響を与えそれに伴い世界中の監視社会化が進む事を予想（計画）しており、また財団は新型コロナ発生の数年前に注射等によって投入可能な個人識別マイクロチップの開発や、同時にやはり数年前からワクチン接種と様々な社会的権利を結びつける為の法整備を行ない続けていたようで、ビルゲイツと今回の新型コロナには少なからず怪しい部分があり、そのビルゲイツはバイデン政権の感染症対策アドバイザーになるという話だそうです。また今回の新型コロナは中国から発生しましたが、先の不自然な勝利を収めたバイデンをはじめ米民主党と「中国」の間には怪しい協力関係がある事が度々云われており、そして中国は云うまでも無く共産主義の監視社会であり近年においては更に「天網」という顔認識システムや個人情報から社会での扱いを決定する「社会信用システム」などの監視社会システムを既に開発、運用し個人の監視システムを欧米に先んじて急速に発展させており、コロナ禍と共に進む監視社会化の影には中国の存在が見え隠れしています。
このような事をはじめ、ここに書いている事を読んでも殆どの方は自分で考える処か調べる事もせずによくある単なる陰謀論か統合失調症の方が起こすようなありふれた妄想だと一笑に付して終わるだけでしょう。この文自体正確さを二の次にして書いている単なる怪文書でしかないのでそれは構わないのですが
ところで、現在は流石に存在していませんがかつて長野県のある地域に「おじろく」「おばさ」と呼ばれていた人々がおり、主に長男以外の子供がその役割を負わされていましたが、彼等は世間との交際を禁じられ村を出る自由も無く、そしてその多くは他者との交流も趣味も持たず生涯を童貞、処女のままただ家の為に無償で働き続けてその生を終えたそうである。
彼等の人生は傍から見て奴隷以外の何物でも無いが、しかし彼等自身には不満などは殆ど無かった様で、しかしそれは彼等の生活の中に日々の無報酬の労働やその劣悪な待遇を許容できる様な楽しみ等があった為では決して無い。彼等がその奴隷生活を許容出来たのは単に感情が欠落し機械の様に無感動な精神状態に陥っていた為にその奴隷生活を許容出来ていただけに過ぎない。
彼等は喜ぶ事や怒る事も無くほぼ常に無表情で、また人と会う事や話す事を嫌っていたそうであるが、これは彼等が幼少時からの教育の中で長男の為に働くように躾けられていただけでなく、同時に世間と隔絶され家族にも労働以外で殆ど無視される様な疎外された生活の中でそれを当たり前の事として成長し、結果として他者とのコミュニケーション能力をはじめ人としてのあらゆる情緒と共に世間で生きる為の能力を尽く与えられなかった（奪われた）事と、それによる諦観によって（村を出た者もたまにいたが、他人とのコミュニケーションが上手くいかずすぐに戻ってきたそうである）そのような状態となった事を示している。
この悪しき風習によって生み出された「おじろく」「おばさ」は、無償で働き、しかしそれに大きな疑問も抱こうとせずに従い続け歯向かう心配や私生活上のトラブルの心配もほぼ無い事から、例えば人権どころか時に人命すら軽視するブラック企業の経営者などから見て（使い潰すに）「理想的な人材（奴隷）」に映る事もあるだろう。そして中国共産党政権などもそうだがこのような人権人命軽視の「後ろ暗い組織」ほど、そこに属する者達を強く支配してその権力を磐石にする為に反抗の芽を徹底して潰そうとその組織内での監視や管理、統制を強めようとするものであり、
今世界中で起こっているコロナのどさくさに紛れて進行している監視社会化は、正に「それを主導し、煽る者達」がそれ以外の人々を「おじろく」「おばさ」の様にする為に行なっている事である。
日本も年々、若い世代の未婚率どころか性交渉の経験さえ無い者達の比率が高まり続け、また社会保障の充実を口実に増税を繰り返した挙句コロナへの対応もそれに対する経済的な支援さえ碌に行わない政府や社会に対しても表立って不満をぶちまける事も無い（処か不満をぶちまける者を冷笑し時に勝手に攻撃さえするという様子さえ見せている）程「従順な」（盲目な）若者ばかりになり、日本の若者達の「おじろく」「おばさ」化も順調に進行しているようだが、このような事態を深刻に受け止めても、殆どの人はこの状況を覆すような動きをする事は恐らくできないだろう。
確かに物事の道理を自分では判別出来ない者が一時の感情から突っ走って余計な事をして事態を悪化させる事は多々あり、おじろく、おばさの方々も自分の学の無さや能力の無さから諦めて現状を受け入れていた方々も多く居た通り、何も判らない、或いは何かを期待して安易に他人の考えに乗るぐらいなら現状に甘んじ従順に生きる方が「基本的には」賢明であり、
また当のおじろく、おばさの方々がその奴隷生活に大して不満を抱いていなかった事から、この監視社会化の果てに我々がどんどん「おじろく」「おばさ」化していったとしても、当の我々自身はさほど不幸とは感じないかもしれません。「宗教」的、特に「仏教」的にも欲もなく身内とはいえ他人の為に無償で働き、（外の世界には苦しみしかないと）全てを「諦めて」生涯を終える彼等の在り方は一種の理想像にも見える事でしょう（そのような人しかいなくなると人類が滅ぶ事もあって、私はそうは思いませんが）。
しかし一度「学習された無力感」に支配された人間は「多少」理不尽な扱いを受けても大抵は従順で居続けるものとはいえ、苦痛を与えられると内心においては不満や不平は蓄積していくものであり、彼等おじろく、おばさの大半が不満さえ抱いていなかったのは、本音を出す事への抵抗感等もあったかもしれないとはいえ、基本的に（無視やわざと聴こえるように言う陰口等は頻繁にあっただろうが）イジメや嫌がらせや過酷な労働等によって過度な苦痛（特に身体的な苦痛）を与えられる事も無かった為と推測出来、つまり元々が兄弟などの身内である事もあって支配者側である戸主側も「いじめ」や「嫌がらせ」や「過酷な労働」を課さず、更に最低限の衣食住を保障する程度には「比較的善良」であった事が推測されます。
「もし」我々の社会が更に監視社会化し、我々の「おじろく」「おばさ」化が更に進んだ際、我々を「監視」「管理」する側の者達が「比較的善良」であれば、かつてのおじろくおばさ達のように我々は将来においても大きな喜びも無ければ不満も無いような平穏な生活を送る事が出来る「かも」しれませんが、果たしてどうでしょうか？いずれ我々の大多数を監視する側に立つだろう今の既得権益層が「比較的善良」であり、また身内でも無い処か直接会った事さえも無い多くの人々のプライバシーを自由に覗く事が出来、更に「勝手に」人々の社会的な身分や扱い、或いは「財産」さえ「かなり自由に」操れる立場になっても「比較的善良」であり続けると、あなたは「本当に」そう思えますか？

不特定多数の人間達によって監視され、それによって多数の女性やその家族が生活や人生を破壊された具体例としては韓国の「Ｎ番部屋事件」などが有名ですが、この事件の被害者の大半も単にアルバイトの為に必要と騙されて個人情報を渡しただけであったという。2022年夏から秋にかけて資産情報と紐付けされたマイナンバーカードの普及が一気に進んだ頃、裏バイトを募っての強盗殺人が全国各地で頻発しはじめたが。この事件にオレオレ詐欺の元受け子もいたそうであり、また半グレの指示役の上にもまだ上司がいるという話があるが、自民党が毎年開く「桜を見る会」には巨額詐欺事件のジャパンライフ元会長が安倍元首相から直々に招待されていたりする。政治家等から裏社会の人間を通じ、闇バイト指示役等に政府の情報が洩れている可能性は十分に有る話である。

「おじろく」「おばさ」となった人々は、しかし幼少時、少なくとも物心がつくまではその家の将来の戸主と同じように普通の子供として育てられたそうである。
これは最低限家の為に働けるだけの情緒（心、知能）や能力を身に付けさせる為には少なくとも物心がつくまでは普通の人間として育てなければ「使い物にならない」為にそうなったのだと思われるが、（この地域であったかは知らないが過去の日本では飢饉の際などに赤子でさえ必要あれば「間引く」事が度々あったのだから、愛情からせめてというような人道的（非効率的）な理由からでは恐らくないだろう。赤子の内に間引かれるか、家畜の様に最初から最後まで不自由で管理され尽くした人生を過ごす羽目になるか、どちらの方がより残酷なのかは知らないが）
ところで赤ん坊にとっては人の表情を見る事は他者の心を表情から読み取る能力を育てる為、また赤子自身の情緒自体を育てる為に重要であり、また特に幼少時などは何かに直接触れる事、その中でも特に人に直接触れる事は情緒を育てるという面においても、また「免疫の獲得」という面においても非常に重要であるといいます。
しかし現在新型コロナの流行によって、人々はマスクを付けて「表情を隠す」事を余儀なくされ、また「直接的な接触」を避けなければならなくなりました。そしてこれから先、「監視社会化」が進行するなら、それは更に徹底されていく事になる。
そしてその分だけ、「赤子や幼児達の情緒」は「まともに成長する機会」を奪われていく事になる。過度な消毒も赤子や幼児達の正常な免疫の形成を更に妨げる。特に偶に消毒剤に使われる第四級アルミニウム塩などはレーベル遺伝性視神経症という目の難病や慢性閉塞肺疾患を引き起こす可能性があり、細胞が酸素からエネルギーを作り出す為の器官であるミトコンドリアに機能障害を与える事が指摘されています。また、脳や筋肉や骨を含め、人の成長には当然大量の「酸素」が、それも成長という余分な活動分だけ大量の酸素が必要ですが、マスクは息苦しい通りに（外気を取り込み難い上に吐いた息を再度吸い込み易い様に）普通に呼吸による酸素供給を阻害し続けており、つまりマスク着用の常態化は子供たちの知能や運動能力、更には体格や内蔵機能の成長をも少なからず「阻害」し続ける。マスクの「免疫」への悪影響は子供への影響や長期的な影響どころか短期的な影響さえ既に出ておりこの秋から冬にかけてのアメリカの各州での新型コロナの感染率はマスクを義務化している州の方がマスクを義務化していない州よりも高くなっている。感染した際に相手に咳やくしゃみで飛沫が当たる心配や、何より世間の目が気になるからマスクは外せないと言ってもマスクを着ける時はせめて鼻ぐらいは出しておくべきである。鼻呼吸時に副鼻腔で生成される一酸化窒素は鼻腔の殺菌効果もあるという。子供たちへのマスクの害は2020年12月18日にドイツのヴィッテン・ヘアデッケ大学の科学者達がはじめて研究を纏めて発表しており、それによると約半数が頭痛と集中力の低下、３割が学習障害やめまい、２割が失神、１割が過呼吸、２％が意識障害や嘔吐等の症状を示したという。
また、マスク着用とロックダウンが行なわれ続けた中、2022年2月時点で米国の研究によるとパンデミック中に生まれた乳幼児達のＩＱがそれ以前に比して認知症レベルで急速に低下した事が報告され、また乳幼児の深刻な言葉の遅れがそれ以前の約３．６倍に増加した事が米ＡＢＣニュースでも報道され、更にブラジルでは６歳から７歳までの読み書きできない子の数がそれ以前より１００万人増加しその年代の未識字率が４割にも達している。、
また2021年4月にはドイツのハンブルク環境研究所の所長であるブラウンガード教授がマスクは繊維、不繊維問わず、長時間の着用で有害なフッ素化合物であるフルオロカーボンやホルムアルデヒド等の発がん性物質やアレルゲン、微細なマイクロプラスチック等を吸い込み続けている事を指摘している。（布製マスク等も含めマスクは細菌やウイルスの侵入を防ぐ為の表面のコーティング等にプラスチック（や複数の薬品）が使用されている。小泉新次郎はプラスチック製品は何でもかんでも（有料化して）規制すると性急過ぎて無茶な（その上利権の臭いだけはする）事を言っているが、それならば（大量に使い捨てられる）マスクも規制されなければならない事になる。）マスクのプラスチックはマイクロファイバーという「アスベスト」のような長く微細な繊維状の物が大半であり、当然アスベスト同様に肺ガン等の誘発が懸念されている。また、マスクによって吐いた息を再度吸い込む際、その再度吸い込んだ呼気の中には口腔内の細菌が当然ながら通常の空気の数倍存在し、それを多数肺へと吸い込む事になるが、肺がん患者の肺にはこれら口腔内の細菌が健康な人の肺より多く存在している事が判明しており、胃に生息するヘリコバクターピロリという菌が胃がんを誘発している可能性が現在指摘されているが、同様にマスクによって口腔内細菌を肺に多く取り込む事が肺がんを誘発する可能性も懸念されている。新型コロナは別の疾患を抱えていると重症化し易い上、基本的に肺疾患である事もあって、マスクによって肺に損傷が起きたなら重症化及び死亡リスクは当然その分跳ね上がる。
（子供の免疫については他にも、2022年になって子供のインフルエンザや若年層での梅毒の蔓延が深刻化しているが、ワクチンによるスパイクタンパク質は「胸腺」にも多大なダメージを与え、またその成長を阻害する事が判明しており、この胸腺は子供など若年期の免疫を特に司っている器官である。赤子の場合は赤子はワクチンを打っていなくても妊娠中に打ったなら母体から、出産後に母親が打ったなら母乳から赤子に影響するという。「シェディング」の恐れもある。更にはガンも特に進行が早くなる若年層に多発しているが、ガンもまた免疫が落ちて狂った細胞を攻撃せず放置する事で増える病である。）
「健康」を理由に世界中が監視社会化を進めたとして、果たして私にはその社会の寿命は、或いはそこで生きる人々の寿命も恐ろしく短くなるように思われます。（どの道マスク常時着用やあらゆる場面での消毒などの誤った健康志向の大半は消え、ワクチンと併用せずとも直接体内に個人識別チップ等を埋め込む事を義務化している様な単なる監視社会体制だけが残る事になるとは思われますが。しかしそれも（コロナ以外も含めたこれまでの）「後遺症」と「災害」等の為、きっと不安定なまま年を経る毎に悪化し続けて行くことになるでしょう。この新型コロナの後遺症は「脳」にも出る事が知られていますが、コロナ以前から日本含む先進各国での「若年性認知症」の発症率は増加し続けており、アメリカにおいては2013年から2017年までの４年で２倍以上に増加、それも若い世代ほど増加率が高く３０−４４歳の発症率は約3.7倍にもなっている。また子供たちに到っては日本含め何処も少子化が進んでいるにも関わらず、自閉症などの子供たちの先天的な精神性疾患の発生率は逆に増加の一途を辿り続けている。免疫が敵となる病原体や寄生虫を見失い身体を害するアレルギー等は「炎症」を引き起こすが、軽度でも「脳」に頻繁に炎症が起こり続けたなら、知能が落ちていくのも当然の話だろう。）
2021年8月半ば時点において、米国の幾つかの州やイスラエル、欧州でもフランスやイギリスなどでワクチンパスポートが導入されはじめており、恐らく日本でも本格的な導入がはじまると思われるが、その筆頭であるフランスでは８月時点で失業率の急速な増大とそれに伴う医療機関や飲食業や衣食住に直接関わる物も含む小規模ビジネスの機能不全が早くも起こりはじめている。また、イギリスのガーディアン誌の2021年8月12日の報道では米国の研究によって新型コロナのパンデミック下で生まれた子供たちの平均ＩＱがそれ以前の世代の平均知能であった１００から７８にまで下落している事が報道された。これは過去類を見ない知能の下がり方で、何らかの認知障害、知的障害を負っていなければ起こり得ないレベルの知能低下であるという。マスクは酸素供給を不足させ、常にストレスを感じさせるものだが、母体への慢性的なストレスや酸素不足、消毒薬などの化学物質への曝露は胎児の脳や知能の成長にも悪影響があり、更に出産後も消毒薬等への曝露に加え、マスクによる顔の認識能力の成長阻害にロックダウンや自粛等による他者との接触不足から言語能力などの各種認識能力や知能の成長阻害、また周囲の大人たち自体のストレスは大人たちの子供へ接する態度や表情の変化から子供たちの知能の成長にも悪影響があり、この異常な知能低下の原因は明らかにマスクやコロナ対策のせいである。更に子供にまでマスクをさせたなら子供たちの成長はマスクによる酸素不足とストレスで更に阻害され続けることになる。


或いはワクチンさえあればマスクも消毒も社会的距離を保つ必要も無くなると思われるかもしれません。しかし今回の新型コロナに対するワクチンは「mRNAワクチン」という従来のワクチンとは異なる機序を持つ「新型のワクチン」とは言え、やっている事は従来のワクチンと同じくウイルスのタンパク質（主に細胞に取り付く際に用いるスパイクタンパクと呼ばれる物だという）を免疫に記憶させて抗体を作らせウイルスに対する免疫を獲得するというもので、しかし同じコロナウイルスであるＳＡＲＳやＭＥＲＳ、処か普通の風邪の原因となるコロナウイルスに対しても、また新型含むこれらコロナウイルスと同じRNAウイルスであるインフルエンザやエイズやエボラに対して今まで何十年かけても有効なワクチンが開発出来なかった事を見ても、今回の新型ワクチンが本当に有効なのかは正直疑問である。これらRNAウイルスのワクチンが開発出来なかった理由の一つにその変異の速さが挙げられ、この新型コロナにしても12月20日の現時点でイギリスで「新型の新型コロナ」の感染拡大が確認されロンドンが事実上閉鎖され（しかし既に日本含めた他国に感染が拡がってい）るという事態になっています。（ただし、この後にイギリスでは更なる新型が発生しているがしかしロンドン閉鎖のきっかけとなった新型（N501変異株）についてはNewsweekなどの報道によると既に４月にブラジルで発生、流行し、８月にはアメリカでも流行していた型だそうである。更にこの型は発生当初の報道では感染率が従来よりも７割高いと報道されたが、そう述べたイギリスのボリス首相の発言以外、論文や統計的データなどの科学根拠も何も存在していないという。）
しかし弱らせたウイルス、または弱毒化させたウイルスを使う従来のワクチンとは違い、mRNAワクチンはウイルスの遺伝子の一部（RNA）だけを合成してそれを使う為、変異の際にはそれに合わせて合成するRNAの一部を変化させればいいだけでウイルス自体を変化させなければならない従来のワクチンよりも格段に速く変異に対応した新しいワクチンを作る事が出来るという話です。しかしそれはウイルスが「変異する度」に「何度もワクチンを打たなければならなくなる」という事を意味し、そしてワクチンには子宮頸がんワクチンが有名ですが少なからず「副作用」が、それも時に重い障害が残ったり死亡しさえする重大な副作用が出る可能性があり、それだけ何度もワクチンを接種するという事は、それだけ副作用が起こる確率も上がり続けるという事になります。
まして今回の新型コロナワクチンは長期的な影響を見る為の十分な治験も行なわれずに従来なら実用化に何年もかかる所を一年にも満たない短い期間で一般への投入が開始されており、ファイザーに到っては副作用が頻発した為に一度治験が中止され更にワクチン発表の当日にＣＥＯと副社長が保有する自社株の半数以上を売り、ファイザーの元副社長（ワクチン使用開始以前にやめた副社長で自社株を売った現副社長とは別人）がファイザーのワクチンを危険なものだと告発するという始末です。従来のワクチンは弱いウイルスを侵入させて細胞を乗っ取らせウイルスの遺伝子からタンパク質を造らせ、それを免疫に覚えさせて抗体を作らせるというもので、ウイルスの侵入と細胞の乗っ取りによるウイルスタンパクの作製自体は通常のウイルス性の病気の際などにも我々の身体で常に起こっているありふれた現象ですが、しかし今回の新型ワクチンは細胞に直接「mRNA」というウイルスの遺伝子の一部を打ち込んで直接ウイルスのタンパク質を造らせるものであり、ウイルスの遺伝子を元に細胞に抗原となるタンパク質を造らせる点は同じでもその過程であるウイルスを介さないRNAの細胞への直接の打ち込みと外部からの干渉によるタンパク質の生成は自然には起こらない、或いはもし起こっていても殆ど知られていないような現象です。目的のタンパクだけ作らせる事が出来る新型ワクチンの方が一見安全に見えても、RNAがウイルスに制御されているかされていないかで人間の細胞、或いは共生細菌等への影響が異なる可能性、それも新型ワクチンで確認出来ていない中長期に渡り重大な影響が出る可能性も無いとは言い切れません。RNA自体は人体でも普通に造られており例えばタンパク質の合成などの用途に合わせてDNAの一部を元にそれをコピーするように造りだされていますが、しかしその種類は膨大でマイクロＲＮＡと呼ばれる短い物で人の体内には判っているだけで四千種、incRNAという長い物の内タンパク質を作らない種類のものだと2020年時点で判っているだけで六万種もあり、しかもincRNAに関しては2015年にはこの半分の３万種しか発見されておらず僅か５年で倍の種類が発見されまだまだ未知の種類が数万以上存在している可能性が高いものです。そしてこれら膨大な種類のＲＮＡの働きは当然殆ど判っておらず、
タンパク質合成に関与しない種類のRNAでさえその生成量がチアノーゼ型の先天性心疾患の発生率に大きく関わる事がある等その働きも単純な因果関係の物ばかりではありません。ＲＮＡが別のＲＮＡと結合しその反応を促進したり阻害したりする事なども頻繁にあり一つのＲＮＡの正確な働きを知るためには数万以上のＲＮＡ同士の組み合わせも検証していかなければならない場合も多く、殆どの働きが未知で未発見な物もまだある上に相互に影響しあうＲＮＡを外部から直接細胞に打ち込んだ際のその影響は、当然理論だのコンピューターによる演算だのから把握し切れる筈などなく、その効果を人間が把握するためには動物実験や治験などで長期的にその「結果」を調べ続けなければ出来などしませんが、今回の新型コロナワクチンは全て短期間で見切り発車で実用化されており、その面から見てもその安全性は怪しく、処か本当に効果があるのかどうかさえも怪しいものです。特に今回の新型コロナに関しては主に蜂の毒に対しての抗体が再度蜂に刺された際等に過剰に放出され死亡する事も多い程のショック症状を引き起こす「アナフェラキシーショック」と同じく免疫が過剰に暴走する事で多臓器不全や更に死亡に至るまでのショック症状を引き起こす「サイトカインストーム」等が発生しており、処かそれが主な後遺症の発生原因や死亡原因であるとさえ言われており、つまり新型コロナの抗体を持っている事は必ずしも新型コロナでは症状が出ないという事にはならず、むしろ不自然な形で抗体を得た事もあって場合によっては発症した際に重症化率や後遺症の発生率や死亡率を逆に引き上げる恐れさえあります。得た抗体に耐性のある変異型が流行った際などは特に。既に新型コロナでは新型コロナと出来た抗体（悪玉抗体）が組み合わさった結果、免疫細胞の食細胞がそれを取り込んで全身に新型コロナを運び重症化させる「抗体依存性免疫増強（ＡＧＥ）」という現象が起こっている可能性が指摘されている。
また、武漢コロナの変異に合わせてワクチンのmＲＮＡを変えるという事は、その都度以前のワクチンでは反応しなかった細胞内の別のＲＮＡと反応する可能性が出てくるという事であり、当然以前のワクチンでは起こらなかった副作用が新しいワクチンでは起こり出す可能性も出てきます。mRNAワクチンの変異への対応の速さは、取り返しのつかない後遺症を不特定多数に及ぼす危険性を常に帯びた性質であり、健康を維持すると言う面に関して決して利点とは言えない物です。更にmRNAで用いられるＲＮＡはウイルスタンパクの合成後はその後は分解されて消えるだけで影響は残らないとされていますが、しかしＲＮＡの中には多くのＲＮＡを作り出す際にゴミとして出てくるだけで造られた後は分解されて消えるだけだと長年思われていた「環状ＲＮＡ」という種類の物が、実は細胞内において役割を持ち分解される前に他のＲＮＡと反応する事が「比較的最近判明する」など、後は分解されるだけのゴミと思われていた物にさえ思わぬ機能や作用が発見された「実例」があるのですから、タンパク合成後にゴミとなったワクチンのmRNAが実際の人体内でその後何の影響も及ぼさずに速やかに分解されるかどうかも怪しい物があります。
そもそも新型ワクチンのmRNAは反応後すぐに消えると言っても、mRNAは本来は外部から直接打ち込んでも細胞内で反応する前にすぐに分解され、ワクチンのmRNAは細胞内で反応させる為にそのままのmRNAよりも体内に残留し易くされており、この事からワクチンのmRNAがすぐ消える処か半永久的に体内に残留し続け生涯を通じて影響を及ぼし続ける可能性を危惧する声もあります。
2021年5月、全米科学アカデミー紀要に掲載されたマサチューセッツ工科大学（MIT）等の研究者達による論文にて、新型コロナが逆転写によってそのＲＮＡを人のＤＮＡに組み込む事の証拠を発見した事が発表されており、ウイルスのRNAを人間などの寄生種エイズなどが根絶出来ないのはDNAに組み込まれたウイルス由来のDNA(プロウイルス)からウイルス（のRNA）が体内で再生産される為であるそうですが、新型ワクチンの「残留するmRNA」についても逆転写を起こしDNA自体に組み込まれる事で半永久的に体内で再生産され続ける可能性があります。ファイザーやモデルナのmRNAワクチンはPEGという脂質粒子が含まれこれも重大なアレルギーを起こす事が指摘されていますが、アストロゼネカやＪ＆Ｊ（ジョンソンアンドジョンソン）製のような「ウイルスベクターワクチン」はRNAそのものではなく新型コロナのスパイクタンパクを造る部分のRNAをコロナではなく別の無害な増殖しない（とされている）ウイルスによって細胞内に運ばせて正にその逆転写によって人のＤＮＡに組み込み、半永久的にコロナの（スパイク）タンパク質を生成させる物で、ファイザー、モデルナのmRNAワクチンより明確に危険な物である。これはシノファーム等の中国製の（恐らくロシアのスプートニクＶやインドのコビシールドも）弱毒化ウイルスを用いたワクチンも同様であり、この中国製ワクチンのような弱毒化ウイルスワクチンについては、それが主に用いられた国々においてワクチン接種開始後の2021年2月、3月からの感染者や死亡者数の急激な増加等を見ても、効果の無さや副反応の強さなどが明確にアストラゼネカ等のウイルスベクターワクチンを上回っている。
新型コロナは嗅覚への障害をはじめ、脳や神経への影響が出る事が指摘されていますが、しかしウイルスそのものは基本的に脳への有害物質の侵入を阻む「血液脳関門」を突破出来ず、代わりに新型コロナが持つ「スパイクタンパク質」がこの「血液脳関門」をすり抜けて脳に入り込む事が判明しており、これが脳や神経に関する後遺症を主に引き起こしている事が示唆されますが、この新型コロナの「スパイクタンパク質」は「新型ワクチン」によって体内で生成される物と「同じ物」です。（ウイルスとは直接関係ありませんが「フッ素」及び「フッ化物」も「血液脳関門」をすり抜けて脳に侵入し、慢性的に接触し続けると脳神経障害を引き起こす事が報告されている）もしワクチンのｍＲＮＡがそのまま残り続けるにしても、何らかのプロセスを得て逆転写され人のＤＮＡに組み込まれるにしても、スパイクタンパクが体内で生成され続ける事はそれ自体が人体に有害であり、またこれがコロナ完治後も長く続く後遺症を引き起こしている可能性がある。
考えられる副作用の内、普段の生活の中では影響が出にくく判り難い重大な症状に「不妊化」が挙げられる。人を含む哺乳類の胎盤の形成に不可欠な「シンシチン」というタンパク質は、しかしウイルスのスパイクタンパク質の中にも含まれているという。スパイクタンパクはそれ単体で遺伝子の発現に影響を与え続ける事が確認され、新型コロナは動物実験において自然感染とワクチン両方において精子形成及び胎盤の問題が報告されており、実際にもワクチン接種直後の死産や流産や早産などの副反応の報告が相次いでいる。2022年2月、カタールやイギリス、ドイツなどの研究者達による国際研究でコロナ及びワクチンによるスパイクタンパク質を標的とした抗体が精子を生成する際に不可欠な「SPANXN4」というタンパク質をも標的として精子の生成を阻害し、コロナ及びワクチンが男性の不妊をも齎している可能性が示唆された。蚊などの害となる生物の遺伝子を「人工的に改変し不妊化させて」放ち、子供を作らせずその種を根絶させる試みは実際にこれまで何種に対しても実行され大きな成果を挙げている。また人に対する不妊化については人口爆発を憂慮したＷＨＯが1993年の段階で不妊ワクチン（避妊ワクチン）を既に発表し、以来より強力な不妊ワクチンの開発が続けられていたという。（エイズに関しては免疫細胞の司令塔であるCD4陽性リンパ球（Ｔ4細胞）に感染する事もまた根絶できない大きな理由ですが、新型コロナについても同様の事が起きているという研究結果がある。免疫の司令塔に感染すると言ってもエイズの感染力、というより定着力は実は低く「健康な免疫状態」を保っていれば容易には定着しない。これは新型コロナについても同様で（偽陽性もあるとはいえ新型コロナの陽性（感染）者に対して軽度含む発症者の割合は実はかなり低い）ウイルスの定着を防ぐ為には「健康な免疫力」を保つ事が最重要である。しかし現在のウイルスを遠ざける為のマスクや消毒や自粛等の対策は（恐らくワクチンも）何れもその免疫力自体を人から奪っていく物ばかりである。新型コロナについてはスティーヴン・キーという医学博士がベイズ分析という統計手法を用いてその遺伝子を分析した所99.8%以上の確率で「実験室由来」であるいう結果が出たそうである。）
また弱毒ウイルスワクチン、又はウイルスベクターワクチンに増殖力を与えて一体の動物なり一人の人なりに接種すれば後は他の個体や人にも自然に伝染していく「自己拡散型ワクチン（ウイルス）」は既に技術的に作製可能であるという話であり、また体液や排泄物や呼気などを通して大気中も含めた環境中に放出される「エクソソーム」というＲＮＡ等の遺伝情報も含む細胞小片（小胞）には他の生物の細胞内へのＲＮＡ自体の伝達の他に（未知の手段か、或いは感染したレトロウイルスやプロウイルス内の逆転写酵素生成部分の再現による逆転写酵素の偶発的流用などからか）「遺伝子の水平伝播」を起こす可能性が示唆され、ウイルスを介さないファイザーのワクチン・プロトコルにはワクチンを接種していない他者への副反応の伝達が示唆されている。そして女性はどうもこの新型ワクチンの影響を強く受け易いようだが、ワクチンを接種していない女性がワクチンを接種した者と一緒にいるだけで生理の停止や逆に月に二度生理が来るなどの極端な月経不順や生理痛と出血の増大、更には閉経後の月経の復活などの現象が報告され、また流産や死産や早産などの増加も叫ばれ、男性の精子数の減少なども報告されている。また生殖器以外にも頭痛や原因不明のあざ（内出血）の出現や鼻血、また中にはワクチン接種後に接触したペットがその後すぐに突然死したという報告もある。また米国バイオテクノロジー企業のカプリコは実際にこの「エクソソーム」を利用したmRNAワクチンの開発に乗り出しているという。（ちなみにこのカプリコで現在mRNAワクチンに使われている脂質ナノ粒子とエクソソームのマウスを用いた対照実験が行なわれた際、脂質ナノ粒子を投与されたマウスの５分の４の脾臓に組織学的異常が発現したという。）
他にも、抗生物質が開発され使われ続けた結果、あらゆる抗生物質が効かない「スーパー耐性菌」が出現したが、コロナについてもワクチン接種が進む事であらゆるワクチンが効かない「スーパー変異株」の出現もまた懸念されている。2008年にノーベル生理学・医学賞を獲得したリュック・モンタニエ博士はワクチンへの対抗策として新型コロナウイルスは自らを変異させ変異種が発生しそれが感染拡大に繋がっていると主張しており、イスラエルやイギリスやアメリカさえも含めて世界各国での2020年12月以降のコロナワクチンの接種数と新規感染者、死亡者数の増減グラフを比較すると殆どの国でワクチン接種が急激に増加した数日から数週間の間に新規感染者と死亡者数が急激に増加し、接種が減少するに従って新規感染者と死亡数も減り始めるという形になっている。
かつてビルゲイツの下でワクチン研究を行なっていたギアート・バンデン・ボッシュ博士はワクチンによって得られる新型コロナの現在の型にのみ過剰に反応する特異抗体は、それのみに集中して反応する故に新たな型や別の病原体への抵抗力が落ちる（というより無くなる）事を示唆し、また当初から新型ワクチンの危険性を訴えていたファイザーの元副社長はかつて新型コロナとは別のコロナに対するワクチン開発の際、猫に対する動物実験で、ワクチンを打った猫の中で副反応を生き残った猫も野生のウイルスに感染した際にＡＤＥなどによって「二年以内に全てが死亡した」事を述べており、米国外科医協会の前会長でありかつて生物兵器の研究も行なっていたリー・メリット博士は新型コロナ及び新型ワクチン（そしてワクチン蔓延後に放出されるだろう変異型、或いは新たな種類のウイルス）が故意にＡＤＥを引き起こす為にデザインされた「生物兵器」であるとさえ述べている。猫でのコロナワクチン実験の話は別種のコロナに対するワクチンの話であり、またあくまで過去の動物実験での話であるので流石に新型ワクチン接種者が二年内に全滅という事は無いだろうが、断言するが中長期の影響が不明な事からもワクチンは打つべきではない。
（6月末に当時の厚生労働大臣はワクチン接種されたネズミが二年内に全滅したという話はデマだの人に関する研究の前段階で実験動物で猫は一般的に使われていないなどと発表したが、大臣がデマだと否定しているのはネズミの話で二年以内に全滅したのは猫への投与時の話であり（ただしマウスでの複数回ワクチン投与の実験でもその寿命よりも前に全滅したという話はあるようです。）、また猫は動物実験に「一般的には使われない」と述べているが「一般的に」使われないだけで「特殊な場合」において使われる事は否定しておらず、大臣のこの発言は後で嘘や問題が発覚しても「聞き手である国民側の誤認」として言い訳出来る曖昧な言葉、所謂「官僚言葉」でしかないのでこれを以って信用などとても出来はしないだろう。そもそもＡＤＥなどは確認されていないとも大臣は否定しているが６月１０日の時点でワクチン接種直後に日本だけで１９６人以上が副反応で死亡し、またそれ以上の多数の重度含めた後遺症が発生しているが、厚労省はこれらについて一切ワクチンとの因果関係を「認めていない」処か日本での接種後の副反応の公表を隠蔽している始末であり(2025年現在においては「ある程度」は認められているが2021、2022年頃までは全く認められていなかった)、ファイザー等の元の調査自体が信用できない事もあって大した論拠無くそれらをデマだと断じている大臣の言葉はやはり信用に値しない。「確認されていない」というのは「現時点で」だの、「あくまで政府の認識では」だのの言葉が枕言葉につく物でもあり、また副反応で死んでも認めさえしなければワクチンでの害など安倍政権時や現政権よろしく幾らでも「隠蔽」出来る物なのだから、政治家のこの手の言葉など幾らでも誤魔化しの利く信用出来ない物である。長期の影響や不妊化もデマと断言しているがワクチン開発から一年も経ってないのによく断言出来る物だ。「現時点では」とでも後でつけるだけだろうが、卵巣へのスパイクタンパクの蓄積も「微量」だのと述べていたが河野大臣が「現時点で」どの程度の量を微量（生殖機能に影響が出ない量）だと認識しているかでまた話が変わってくる程度の物である。被害が隠せない程に出た後で「認識を改めた」等と言われても堪らない話だ。
　そもそも現政権はこのコロナ禍の中でも国民への感染拡大も他国への感染拡大も起こらない、起きても影響は小さい等と嘯いてオリンピックを強行しようとするような者達である（その癖オリンピック中の感染者の公表を止める事まで検討し出している）からその言葉にどれほど信用が置けるかという話である。現政権に限定しなければ過去にも薬害エイズだのロボトミー手術だの政府や医者が薦めたりその悪影響を否定していながら多くの被害者や遺族が亡くなった後になってからはじめてその悪影響や害を認めるような事も度々も起こっている事である。河野太郎は夏休み中の小中学生以下の子供へのワクチン接種を勧めようとさえしているが、「河野談話」の発言者の方の息子らしく所詮「蛙の子は蛙」でしか無かったようだ。むしろ日本国民の命や子供たちの将来さえ直接奪おうとしている分父よりも。実験動物は一般に人より身体も小さく代謝も早い分ワクチンの副反応は人より強く出る傾向があるが、その分だけ効果が出るのも人より数倍早い。効果が出るのが人より早い猫さえ先の実験の話では死という最も激烈な副反応が全て出切るまで二年もの歳月がかかっている。臨床試験開始からさえ一年も経っていない新型ワクチンが安全、又は悪影響は殆ど無いなどとどうして断言できるという話である。また新型ワクチンは当然使われだして妊娠期間より短い時間しか経っていないので不妊化の影響は「現時点では確認しようが無い」が、しかし「妊娠後の悪影響」については、妊娠した後に新型ワクチン接種を受けた女性達の流産や死産、又は胎児への重度の障害の発生報告が現時点でも世界中から相次いでおり、スパイクタンパクとシンシチンの関係（及び脂質ナノ粒子の既知の毒性）などからも生殖能力に悪影響があるのは確かだろう。
　とはいえ新型ワクチンを打ったからと言って先の猫の実験のように打った人が数年以内に確実に死ぬという訳でも、また確実に不妊になる訳でもないとは思われるが、それでもワクチンを打ってしまい後遺症を負った人、中でも何も知らず大人に言われるがまま打たれた子供たちは、ワクチンを打たせた者達（大人たち）を恨み続け、責め続ける権利があると私は思っている。例え副反応が出たとして打たせた者達を許すか許さないかは個人の自由だが、しかしワクチンを打たせた者達の事を「決して忘れるべきではない」。周囲や会社の薦めなどから子供にワクチンを知らずに打たせてしまった人についても、そうさせた者達の事を「決して忘れるべきではない」だろう。特にワクチンを拒み反対する者達を攻撃しワクチン接種を無理強いさせようとした者達、又はここで挙げているようなワクチンの危険性には殆ど触れずにワクチンは安全で副反応が出るのはごく僅かだとワクチンの危険性を過少に誤認させ無責任に吹聴した者達などの事は決して忘れるべきではない。それは直接薦めた身近な人々のみならず、政府はじめ、各役所などの公的機関や学者や医者などさえ含めた各界著名人達やマスコミ、又は企業などについても同様である。知らずに打たせた人、特に子供に打たせた人は自らの愚かさを悔いるべきである）
コロナワクチンが接種され出して間もない2020年12月アメリカの老人介護施設で半強制的なワクチン接種が行なわれた直後からそれまで健康だった高齢者１４人が相次いで亡くなり、生き残った方も体調不良や重症者が続出し、また翌21年1月にドイツのウールディンゲンの高齢者施設ではワクチン接種直後に４２人中１３人が亡くなり、１月から２月の間にスペインの高齢者施設でで９４人中４６人が、別のスペインの施設では22人が、ドイツの緩和ケア病棟で接種後４日で１０人が、イギリスの高齢者施設でも72人中22人が接種後数日で亡くなり、５月にもインドのアーメダバードにある市民病院ではワクチン接種後に100人以上の患者が急死した事が報道されている。スウェーデンではドイツ人医学博士のレイナー・フュールミッチ博士を代表とした千人の弁護士と一万人以上の医療従事者の団体がＷＨＯやＣＤＣやダボス会議などに対し新型ワクチンとＰＣＲ検査がニュルンベルク綱領違反であるとして訴訟を起こしたという。
「顔」はその人の最も特徴的で代表的な要素を示す「象徴」とも言え、「額」はその顔の中心やその更なる象徴的な部位とも取れる。また「手」、中でも利き腕である場合の多い「右手」はその人の「能力」の「象徴」とも見れる。生物の「特徴」「能力」を決めるのは遺伝子である「DNA」だが、それぞれが「特徴」、「能力」の象徴とも取れる「額（顔）」「右手」に「刻印を押す」とは、特徴や能力を決定するDNAに「何らかの痕跡を人工的に刻む事」とも或いは取れるかも知れない。666の獣。現在の世界中でのワクチン接種者以外の社会活動不可の流れはmRNAワクチン(遺伝子工学ワクチン)含めてまだ実験段階であり、またキリスト教圏ではない日本にはあまり関係が無い話で終わる可能性もあるとは言え、人工的な遺伝子改変を伴うより完成度の高い（ただし脆く、そして一旦崩れれば国も人ももう二度と再生出来ない程に致命的な）監視社会がこれから先の世界では出る可能性がある。今の副作用塗れのワクチンは恐らくあくまでその為の「実験」程度である。
また、新型ワクチンの効果とは関係ない話で、新型のみでなくワクチン全般に言える事ですが、ワクチンに含まれる成分は弱らせたウイルスやmRNAなどの抗体に直接関係する物のみでなく、その効果を補助する為やワクチン生成の過程による混入等で様々な物が含まれており、その中には「生物由来」の物も多数あります。例えば今回の新型ワクチンには「絶滅危惧種」のある深海ザメの肝臓に含まれる「スクアレン」という物質が用いられており新型ワクチンを世界人口分作製する為にはこのサメの肝臓が少なくとも25万個必要という話があり、また新型ワクチンに用いられているかは判りませんが「カブトガニ」の血液から得られる「ライセート試薬」（リムルス変形細胞溶解物）もワクチンには用いられているそうでアメリカではこの為に毎年５０万匹のカブトガニが捕獲され1990年代から2000年代初頭にかけてアメリカのカブトガニの数を約４分の1程度にまで激減させたようです。他にもワクチンの種類によって使われている物は異なりますがワクチンの精製にはヤガという蛾やサルの腎臓や犬の腎臓、マウスの脳や鶏の胚、牛の胎児などが用いられる事があるそうで、それら用いて精製されたワクチン内には挙げた生物の部位それぞれの細胞が僅かながら含まれている可能性がある物もあるそうであり、またＡ、Ｂ型肝炎や破傷風、百日咳、ジフテリア、はしか、流行性耳下性炎、風疹、水痘、アデノウイルスやエボラやポリオや狂犬病のワクチンなどには堕胎したヒトの胎児の細胞から培養した組織がワクチンの精製に使われているそうです。（微量とは言え精製したこれらワクチンにはヒトＤＮＡの断片が含まれているという）今回の新型ワクチンはその製法や成分の全てが明らかにされている訳ではない為、これら生物由来の物質が含まれているかは定かではありません。（しかし少なくともモデルナ社の新型コロナワクチンにはヒト胎児の細胞が使用されている可能性が高いという）ワクチン接種の度、微量ずつながらこれらヒトの胎児含めた生物由来の成分もその都度摂取する事になり、副作用の有無はどうあれ、気分的にはあまり良くはないでしょう。
ヒト胎児の利用については他にも、2019年にアメリカのバイオテクノロジー企業であるステムエクスプレス社のＣＥＯがヒト胎児の心臓と頭部を同社が販売していた事を公聴会で実質認める発言をしており、またトランプ大統領はそれまでアメリカ国立衛生研究所で行なわれていた中絶したヒトの胎児の組織を動物に移植する実験を止めさせている。またバイオテクノロジー企業のセノミクス社が胎児の腎臓の細胞を食品用の香料の開発に利用している事を2011年に告発したアメリカの団体「Children of God for Life」は、先に述べたようにモデルナ社の新型ワクチンにヒト胎児の細胞が用いられている可能性を指摘し、また日本でも日常的に使われている食料品も含めた中絶された胎児が使われている食料品のリストをホームページ上で挙げていたようです。食人というものは日本でも飢饉や兵糧攻めの際等に起こっていた事であり、それをしたから直ちに悪影響がある訳では無いが、しかし牛を「共食い」させた結果発生した脳をスポンジ状に侵す「狂牛病」及びその肉を食べた人間などにも発生する同様の症状の「クロイツフェルト・ヤコブ病」や、葬儀の際に食人の習慣（日本でも故人の遺体の骨の一欠片程度を食す習慣がある地域はあるが、それとは違いこの習慣では遺体の脳や肉なども食す）のあったパプワニューギニアの一部の一族特有の脳疾患であった「クールー病」など、生理的嫌悪感や忌避感がある通りどうにも人食いというか同種食いというものは、特に「脳」にはあまり良い影響は無いようである。そしてもし微量ながらワクチンや食料品にそれらが含まれ、それら、特に食料品を摂取する度に長期的、恒常的に人体の一部を食べ続けている事になっているとするなら、これら脳症ほど劇的ではなくとも何らかの見え難い悪影響がある可能性も無いとは言えないでしょう。（悪魔崇拝のエプスタイン島でも（娯楽殺人後の）食人が行なわれていたそうで、食人は悪魔崇拝とよく結びつくイメージだが、悪魔が食人を推奨するのは結局の所人を狂わせて意のままに操る為や玩具にする為だろう。）世界的な食糧危機の際、食生活の充実を求めつつコストや効率を求めるなら（秘密裏にでも）必ず増えすぎた人を利用する事に行き着くだろう。そしてそれが暗黙の了解ででも認められたなら飢餓とは無関係に経済的理由から人の食品等への利用が横行する様になるが、そうなった世界の先はそう長くはないだろう。
インフルエンザには未だ完全に防げる程有効なワクチンはありませんが、それでもワクチンの無いスペイン風邪は数年の間に終息しました。中世ヨーロッパでの壊滅的だった黒死病（ペスト）の大流行も同様です。（現在ペストはネズミに寄生したノミが媒介している事が知られているが、当時は（あの）ノストラダムスなどの少数以外はネズミがペストを運んでいる事に殆ど気付いておらず、また、人の飛沫等での感染力も強く黒死病の流行の終息理由はネズミを駆除した事などが理由ではない。現在でも新型コロナの流行を防ぐ名目でデンマークでは1100万頭のミンク（や野良猫や飼い猫）が殺処分されたり、また鳥インフル対策でですが日本でも300万羽以上の鶏が殺処分されていますが、私には正直効果が薄い上に「キリがない」様に見えます。鳥インフルに関しては「渡り鳥」が媒体になっているので特に。感染症に対するヒステリックが更に進めば、その内に渡り鳥や他の野生動物等も根絶する流れになるのでしょうが。）今回の新型コロナは抗体が数ヶ月で消える事や抗体を持っている事が逆に仇となるサイトカインストームの発生などが報告されているとはいえ、その発症率や致死率自体は低く、スペイン風邪時のようにワクチンも無くほぼ無策でも、いずれはインフルエンザのように社会的影響を殆ど出さずに毎年の流行を乗り越えられる程度には落ち着く事になるとは私は思っています。無論、多くの被害が出た後の話ではありますが。しかし被害（と責任）を恐れ「人としての自然なあり方」から逸脱した「誤った対策」を行い続けるなら、それを続ければ続けただけ、その「後遺症」に我々は長く苦しみ続ける事になるでしょう。後年、現在の対策の誤りが明らかになったなら、今それをヒステリックに強制すればするほど、後の世で我々は馬鹿にされ、そして恨まれる事になるだろう。
2020年12月から主にファイザーとモデルナのmRNAワクチンの摂取を開始したイスラエルと、それらに加えてアストラゼネカ等のワクチン接種も行なわれたイギリスではワクチン接種後にも新型コロナに感染する人が続出し、ワクチン接種開始から一ヶ月後の2021年１月半ばまでは感染者も死者も増加し続け、ワクチンの副反応による（流産含む）死者の発生や胎児や新生児への物も含めた重大な後遺症の発生も全体の中でごく一部ながら発生し続けていますが、その後5月中旬現在に至るまでこの二国では新規感染者数及び死者数は順調に減少し続けている。しかし、イスラエルのテルアビブ大学の研究では、南アフリカ変異株はファイザーワクチンを突破し、更にこの南アフリカ変異株は（ファイザー以外、mRNAワクチン以外も含む）ワクチン接種者への感染率がワクチン未接種者の８倍になり、ワクチンを接種した方が感染し易くなるという研究結果まで出ているという。また、ファイザーやモデルナなどようなmRNAワクチンは長期的には狂牛病（ＢＳＥ）などの原因物質である変異ブリオンというタンパク質の生成を誘発する可能性が一部で指摘されている。また一方で先述したmRNAワクチンよりずっと危険なウイルスベクターワクチンであるアストラゼネカ製のワクチンや更にはそれより副反応の発生率も危険性も高い事が報告されている弱毒化ウイルスを用いたシノファームやシノバック等の中国製ワクチンやロシアのスプートニクＶなどのワクチン接種が主なブラジルやチリやペルーなどの南米諸国、ワクチン接種が一億回を越えたインドなどでは接種が進む中でもイギリスやイスラエルのように新規感染者が減少せずに２月半ばから４月現在まで感染者、死者数共に過去最大の増加を見せ、またファイザーやモデルナの物も含めて人口の４割がワクチンを接種したアメリカのミシガン州でも南米インドの様な感染爆発が起こっており、アメリカ全土やワクチン接種の進むヨーロッパ諸国でもイギリスやイタリア等の一部を除いて新規感染者は増加傾向にあるようである。２月から４月までの増加は、日本はじめワクチン接種があまり進んでいない国でも同様の傾向が見られ、ワクチン接種が進む中でも世界全体で新型コロナの感染者は増加し続けており、ワクチンが明確に効いたと言えるのは恐らく現状「イスラエルとイギリス」の二国のみである。
特にイギリスはアストラゼネカ製のワクチンを使っていながらこれなのでより「不自然」に感じる。しかしイスラエルにおいては「それ以外の理由での死者」（主にワクチンの副反応による）がワクチン接種以来異様なペースで増加し続けている事が、この死者数や有害事象の急増に加えてイスラエル政府が接種結果を全面的にファイザーに提供する事を条件に大量のワクチンを優先的に譲り受け国民を人体実験の材料として売り渡したのと同然の事をした事やイスラエル政府による報道規制などを切っ掛けにして結成されたイスラエル人民委員会という有志の専門家達による独立組織によって報告されている。また、2021年6月半ばから、イギリスでは再度の感染爆発が発生し、イスラエルでも微増ながら新規感染者数が再度増加する傾向を見せ、７月末現在、両国とも新規感染者が再度爆発的に増加し続けている。６割もの国民がファイザーワクチンを接種したイスラエルは、7月3日時点での新規感染者の約半数が２回接種した人々であった。また、エルサレムでは8月8日時点で入院患者の85%以上、重症者の約95%がワクチン接種者であったという。また、同様の事はイギリスやシンガポールでも起こっているという。新型コロナワクチン接種が進められ続けた2021年１月から8月までの日本での「超過死亡数」は、既にコロナ禍にあった2020年と比較しても異常な増加を示しており、また厚労省は否定していながらもワクチン接種直後に少なくとも1200人以上が死亡した事が報告されている。


新型コロナの害はほぼ全てが「スパイクタンパク質」が原因で引き起こされている物であり、そして新型コロナへのワクチンはmRNAか内因性レトロウイルス（プロウイルス）に依るかに関わらずその全てがこの「スパイクタンパク質」を中長期、或いは生涯に渡って自身の細胞で生成させ続ける（生成したスパイクタンパクを目印に免疫に新型コロナを攻撃させる）物である。仮にワクチン接種後に副反応が出たとして、このスパイクタンパク質に対処できれば概ねその症状を抑える事が出来るという事である。
（と書いていたのだがこれは誤りで、例えば2023年1月にイタリアとアメリカの医学者達が発表した論文によると新型コロナ由来、又はワクチン由来で引き起こされる心筋炎などの心疾患については新型コロナ、及び新型ワクチン内のmRNAに反応して体内で大量に生成されるマイクロRNA（miRNA）自体、或いはそれによって通常時に生成されるマイクロＲＮＡの種類や量のバランスが崩れる事の方がスパイクタンパクよりも大きな原因であるようであり、更にこれはガンの発生率をも大きく引き上げる効果もあるようであり、更には主に男性の不妊症をも招く事等も判明している。また新型コロナワクチンからはmRNAのみでなくＤＮＡの断片も発見されており（製造工程で必ず混入する）、これはmRNAよりも遥かに遺伝子を無作為に改変する危険性がある事が指摘されており、その中でもファイザーワクチンからはコロナとは全く無関係の「ＳＶ４０」というガンの原因遺伝子さえ発見されている。また、ワクチンのmRNAは何年にも渡って体に残留する事が知られているがその間にもスパイクタンパクは生産されそれに対する抗体の生成などの免疫反応も起こり続けるが、免疫反応が続くとそれを抑える「ＩgＧ4」という免疫を抑制する抗体が生成され始め、このIgG4という抗体は一度作られだすと増える事はあっても「減る事は無く」、「生涯に渡って」免疫を「際限なく弱めていく」抗体であり、新型ワクチンはこれを爆発的に増加させる事が知られており（新型コロナ自体もワクチン程では無いが増加させる）、ワクチン後の「ターボ癌」、及び急速な老化（衰弱）を引き起こす「ターボ老化」の原因と言われている。他にもｍＲＮＡを細胞に侵入させる為にワクチンに必ず添付されている脂質ナノ粒子は主に女性の不妊や流産などの危険性等が指摘され、更に免疫を司る胸腺や脳にも蓄積して免疫を破壊し各種の「神経症」や「知能の著しい低下」を誘発する危険性が指摘され、これもまた数年以上の長期において（或いは生涯）残留し続ける事が判明している。以下はあくまで主にスパイクタンパク対策でしかなくこれらについては（心筋が再生しない）心臓へのダメージや遺伝子改変は「不可逆」な事もあってガンや老化などの症状自体への対処療法ぐらいしか思いつかないが、スパイクタンパクの害も決して無視できず恐らくこれらと相乗的に効果を発揮するので下記のようなスパイクタンパク対策はやはり必要である。）
ドイツの研究ではタンポポ（その辺に生えている西洋タンポポ）の抽出物にスパイクタンパク質とＡＣＥ２受容体との結合をブロックする成分がある事が判明し、これはタンポポの根に特に多いようである。また「タンポポ茶」などにも含まれているという。その辺のタンポポにも含まれている成分とはいえ除草剤や農薬などが頻繁に使われている地域や人の多い都市部などに生えているタンポポを使うとむしろ残留薬物などの影響で逆に悪影響がありそうではある、そのような地域に住む場合はそこに生えているタンポポを使わず汚染が小さい地域のタンポポや市販されているタンポポ茶などを飲むべきではあると思われます。また、ワクチンでの死亡例では接種数日後に前兆無く突然死する場合がかなりあり、死や重態に繋がる激烈な副反応が起こりはじめたなら茶など飲んでいる余裕は無いので、普段から小まめに飲むのが効果的であるよう思われる。
また、玉ねぎやソバやブロッコリーやアスパラガスやウコンやカレーのターメリックやミカンなどの柑橘類やパイナップルやバナナ、ブラックペッパー、甘草や生薬や漢方に使われるオウゴン（コガネバナ）の根その他植物性食品や海産物などにもそれぞれスパイクタンパク質自体や新型コロナを抑制する成分が含まれているという。これらの幾つかは日本の食卓、特に伝統食や山菜などにも含まれているので新型コロナ自体日本の被害は小さい方ですが、これから更に顕著になるワクチンの害（ＡＤＥや変異の促進など新型コロナの強毒化含む）についても日本は世界に比して大きな被害は出ないかもしれません。また、シリマリンやミルクアザミ、ＨＩＶ侵入阻害薬であるペプチドＴ、低容量の抗レトロウイルス療法やヒドロキシクロロキンとイベルメクチンによる治療等もワクチン接種後に起こり得る症状への対策として挙げられるという。特にイベルメクチンに関してはインドで5月からの配布後にコロナ感染者が劇的に減少しはじめた事から少なくとも新型コロナ自体に対しては相当有効である。（更に2021年10月頃から新型コロナワクチン接種後にガンが急増している事が指摘されはじめているが、イベルメクチンには抗ガン作用もあるという。）
また日光を浴びる事や生活でのストレスの軽減、時間制限のある食事、硫黄を多く含む食品を摂る事や、植物油と加工食品を避け有機野菜などをとる事、また他の予防接種を受けない事などがワクチン接種後の対策として推奨されるという。また松葉の接種なども新型コロナ、ワクチン副反応の両方の対策に成り得るという。新型コロナ及びワクチンのスパイクタンパクはほぼ全ての人が感染しながらも大半が休眠状態のまま無症状な「エプスタイン・バール」ウイルス（ＥＢウイルス）やヒトヘルペスウイルスなどを活性化させる事が報告されており、これが帯状疱疹やコロナ感染、ワクチン接種双方のうつや無気力症等の精神疾患疾患や自己免疫疾患や心筋炎やガン等も含む長期後遺症の原因であるという話もありますが、松葉はこれらＥＢウイルスやヘルペスウイルスの抑制にも有効であるという。ただしこれらの対策をしていればワクチンの副反応を全て抑えられるという訳では無く、打たないに越した事はない。ワクチンを打たなくとも新型コロナに感染した時点でスパイクタンパクの影響が出る恐れがある為、またエクソソーム等を通じてワクチンの影響が水平伝播する可能性ある為、これらの対策はワクチンを打っていない人にも推奨される。
また新型コロナ及びワクチン副反応の双方で起こる血小板凝集による血栓の問題については低用量アスピリン療法（及びアスピリン含めた非ステロイド性抗炎症薬）が効果的であるという。ただしアスピリンは用量が多くなると血小板を凝集する作用が強まり逆に血栓を作り易くし、また胃を荒らし免疫の低下等を招く。2021年8月、日本においてモデルナとファイザーのワクチンで金属粒子などの異物が目視できるレベルで確認されたが、この異物に加えてワクチンには元々mRNAを有効に作用させる為に人体に有害な物質が多数含まれ、それらについてはスパイクタンパク質対策だけではどうしようも無いのでやはりワクチンは接種しないに越した事は無いと言えるだろう。他、新型コロナやワクチン副反応自体への薬効については聞かないが梅も多くの病気への治療や予防効果があり、種についても一度に食べ過ぎると毒となるがなるべく種まで食べるべきである。
また、ピスタチオは長期間食べているとＤＮＡの酸化ダメージが軽減されテロメア関連遺伝子の発現が増加することが確認されたそうで、老化プロセスを抑制する効果があるそうである。老化防止効果はツルドクダミ（夜交藤、何首烏）という雑草にも在るそうである。ビタミンＤのサプリもテロメアの長さを維持し老化を遅らせる効果があるそうですが、台湾の研究ではサプリで摂る場合アルツハイマー病の発症リスクを１．８倍にまで高め（しかし一方でビタミンＤはサプリで摂っても認知症リスクが４０パーセント下げるという欧米での大規模な調査による研究結果もある。台湾の研究はビタミンＤ３を成分としたカルシトリオールという製品についてのものであるが、ビタミンＤの種類や製品ごとに異なる混ざっている他の成分の違い、或いは人種や各国での生活習慣の違い等が影響して真逆の結果となっているのだろうか？）、またカルシウムサプリと同時服用すると脳卒中のリスクが上がるそうであり、ビタミンＤは太陽の光を浴びるか食事から摂るべきという事である。ビタミンＤは新型コロナを含めたあらゆる病原体に対して抵抗力を高める効果があるが、認知症予防にも効果があるという。（先に挙げたようにサプリでも認知症リスクを４０パーセント軽減するという欧米での研究結果もあるが、サプリで取ると逆にアルツハイマー病の発症リスクが上がるという台湾での研究結果もある。どうもこれも自然的な手段、日光と食事から摂るのが無難であると思われる。）。またよく栄養剤などに用いられる秋ウコンではなく春ウコンには認知症予防の効果のある物質が含まれているそうである。認知症には脳の神経細胞の軸索を保護するミエリンの損傷が大きく関係するらしく、レモン、柑橘類、大豆（豆類）、シナモン（桂皮）などにはそのミエリンの損傷を回復させる効果のある物質が含まれているそうである。ただしシナモンにはクマリンという肝臓毒性のある物質も含まれているそうで注意が必要である。米ぬかなどに含まれるフェルラ酸も認知症予防に効果的であるという。また、卵を週に一個以上食べる人はアルツハイマー症の発症リスクが食べない人に比して４７パーセント低下するという研究結果があるそうで、これはコリンという大豆などにも多く含まれる物質が関係しているそうである。またオメガ３脂肪酸とルテインという認知機能の向上と神経炎症の軽減に関する物質が含まれている事も影響しているそうである。
他、音楽の演奏なども認知症予防には相当な効果があるようであり、音楽の演奏でなくとも趣味を持ち継続する事が認知症予防に効果がある事は既に広く知られている話ではある。ブルーベリーには目にいい成分が含まれているという。がこれは第二次大戦中に目の良い戦闘機パイロットが常食していた事から出来た都市伝説で根拠は無いという話であるが、しかし先述のルテインもブルーベリーには含まれこのルテインが目にいいという話もあり、また、ブルーベリーに含まれるアントシアニンは抗酸化作用がありがん予防や老化防止に効果がある等と言われている。このアントシアニンはヨーグルトなどの乳製品やバナナ等とは食い合わせが悪く、一緒に食べるとその効果が殆ど発揮されないそうである。

新型コロナワクチンは確かに害であるが、しかし不安に思うあまり「病は気から」でそのストレスで負のプラシーボ効果が起こりワクチン自体の害とは別に種々の不調が出る恐れもあるので打った事を気にするべきではない事も確かである。しかし2021年の最初のワクチン接種から約２年後の2023年春から本来その季節にはあまり流行らないインフルエンザなども含めた複数の病気の流行が起こっている通りに新型コロナワクチンの中長期的な「害の内の一つ」には「免疫の破壊」があり、数年後にも微小な体調不良が出てきてそれが続いたりするなら上記で書いたような新型コロナ及びワクチン対策の食事や日光に当たるなど対策となる行動を日常的に行なうべきである。スパイクタンパク質、及び「ホワイトクロット」を形成するような不特定のタンパク質を生産するｍＲＮＡがワクチンによってに細胞の遺伝子に刻まれたなら、細胞分裂の回数と頻度の高い子供程そのタンパク生産遺伝子を持つ細胞の数は時間と共に増え、或いは多く残る事になり、それが最初の接種から２年後の2023年になって増えている若年層の突然死や病気や心身の不調の原因の一つであると推測される。

モデルナ社は現在、新型コロナ以外にもＲＳウイルスという２歳までにほぼ全ての人が感染し、しかしごく稀に主に乳幼児（特に生後一、二ヶ月）に重度の呼吸器疾患を引き起こす事のあるウイルスに対するmRNAワクチンを開発し、これは将来的に生後間もない赤子へと接種されるようになる物と思われる。しかしほぼすべての人が感染し共存するウイルスに対しそのウイルスを攻撃するようになるワクチンを赤子に接種させるというのは、僅かに起こる呼吸器疾患以上に危険で多数の子供たちへの悪影響、難病や重度障害や死を将来において引き起こし続ける事になるだろう。また子宮頸がんワクチン「ガーダシル」でおなじみのメルク社は、2021年6月からｍＲＮＡワクチンではない従来型のワクチンであるが「VAXELIS」という新生児用のワクチンの投与を開始し、この「VAXELIS」というワクチンは破傷風やジフテリアやＢ型肝炎ウイルスなど６種のウイルスに対する６価混合ワクチンですが、これには「アモルファスヒドロキシリン酸アルミニウム（AAHS）」という子宮頸がんワクチンにも含まれるアルミニウム化合物が含まれており、アルミニウム化合物自体は昔からワクチンの添加物としてありふれた物（しかし安全性には未だ疑問が出る）ですが、しかしこのVAXELIS及び子宮頸がんワクチンに含まれる物については子宮頸がんワクチン以前に過去用いられた記録が無く唐突に用いられだした物で、子宮頸がんワクチンの他の（従来の）ワクチンと比しての特別に強い副反応（後遺症）の原因の一つであると疑われているようです。また同じく子宮頸がんワクチンに使用され、またＪ＆Ｊ社の新型コロナワクチンにも含まれ血液脳関門さえ突破し脳まで到達する脂質ナノ粒子の一つである「ポリソルベート80」も含まれており、これはラットでの実験で「卵巣の損傷を引き起こす」事が確認されている他、様々な毒性を持つ疑いのある物質であり、またハウスダストで御馴染みの「ホルムアルデヒド」、炭そ菌の消毒薬として用いられるが毒性が強く人体には使用できないという「グルタルアルデヒド」、牛を屠殺した際の血液から抽出される「ウシ血清アルブミン」（「誤って」ＢＳＥ感染の牛から採取した場合「何かの間違い」で異常ブリオンが混入する事はあるだろうか？）、強い急性毒性と腎毒性が認められている「ネオマイシン」、新生児や幼児等に対しての安全性が確立していない「ストレプトマイシン」、
経口投与以外で神経系や腎臓に重篤な副作用を起こす可能性のある「ポリミキシン」、経口で有害となり長期又は反復曝露で甲状腺障害を引き起こす「チオシアン酸アンモニウム」と基本的にかなりの毒性が確認されている物ばかりが含まれているという。この「VAXELIS」の「VAX」はワクチンの意であるそうだが、「ELIS」（エリス）というのはギリシャ神話の「不和と争いの女神」であり様々な災いを生んだエリス（Eris）とよく似た名である。現在、遺伝子配列産業、ゲノミクス産業の分野の支配的な立場にありＤＮＡシーケンシングのハードウェア及びソフトウェアの巨人である「イルミナ社」は、ゲノミクス企業である「23andMe」を通じて「舞台裏で運営される」ハードウェアとサービスを企業や研究機関等に向けて販売している。この「23andMe」のCEOであるアン・ウォシッキーはユーチューブＣＥＯのスーザン・ウォシッキーの姉妹であり、グーグルの共同創設者であるセルゲイ・ブリンの妻だという。イルミナ社の現在のＣＥＯであるフランシス・デ・ソウザはそれ以前にマイクロソフトとシマンテック社で重役を歴任しており、また長年イルミナ社のＣＥＯを勤め現在は同社の取締役会の会長を務め世界経済フォーラムのデジタルメンバーであるジェイ・フラットリーは、世界経済フォーラムのパネル会議にて英国保健大臣のマット・ハンコックと共に「出生時の赤子のゲノム配列決定を標準にする」（出生時の赤子の頃から遺伝子を操作する）というアイディアを推進し、世界経済フォーラムのパネルの一部はそれが「義務化される」事を求めたという。このジェイフラットリーが同じく取締役会会長を務める「ウェルカムリープ」は既に「バイオエンジニアリング」でまず「赤子の脳」へ干渉する事を目標とした活動を開始している。「赤子の頃からの遺伝子改造の義務化」を世界中で目指す過程において、遺伝子改造をしなければ対処出来ないような疫病の蔓延、例えば新型コロナや新型ワクチン接種やエクソソーム等を通じての「スパイクタンパク」の全人類への蔓延などは「遺伝子操作を義務化する為の大義名分」を得る為には実に「都合がいい」出来事であると言えるだろう。しかしこの（自然界へも含めた）スパイクタンパクと新型コロナの蔓延は、どうもそれでさえ解決出来る問題では無い気が私はしているが。結局遺伝子改変はむしろ多くの人の寿命を縮めるだけの結果に終わる事だろう。
2021年7月、当時のハイチの大統領であったジョブネル・モイーズ氏が暗殺された。ハイチは西側諸国で唯一新型ワクチンを拒否していた国であり、それ以前まで新型コロナの感染者も死亡者も非常に少なかったという。モイーズ大統領暗殺から一週間後、バイデンは「厚意」より５０万回分の新型ワクチンをハイチの首都へと送った。この数ヶ月前にはアフリカのタンザニアとブルンジの大統領がそれぞれ暗殺されており、チャドの大統領も交戦地帯の視察中の負傷が元で亡くなっているが、この三国もハイチと同じ様にそれまで新型ワクチンを拒否していた国であった。

ワクチンを接種した人々の中には受けない人々よりも確実に、国やマスコミや他人の言う事を素直に聞く従順な人や社会や家族や周囲の為にコロナの終息を願って受けた善良な人が多く、逆にワクチン接種を受けない人々には専門知識や慎重さから知恵によって回避した人も多くいるだろうがそれ以上に国やマスコミや他人に対する反抗心や人にコロナを感染させてもどうとも思っていない為に受けなかっただけの反抗的な人や悪人的な人も恐らく多く含まれており、これから先、中長期のワクチンの副反応によって接種者に多い従順な人々や善良な人々の多くが社会から消えていく事になるが、そうなると以前よりも反抗心のある人や悪人的な人が多く社会に残る事に、それも国やマスコミやワクチンを薦めた周囲への不信を深めた状態で残る事になる。エプスタイン島に通っていたような者達が裕福な生活をしながら陰で子供達を虐待し拷問し続けても何の咎めも無く平然と過ごせていたのはワクチンを言われるまま素直に受けたような従順で善良な人々が「カモ」となって搾取される事で彼らの富を支えつつ、彼らが裏で悪事を行なっているなど夢にも思わず知ろうとせず知っても認めようとせず見てみぬ振りをし続け只管に従順であり続けて社会の秩序を維持し続けてくれたが故であるのだが、どうにも搾取層の人々は肥大化したプライドからか民衆が自分達に反抗しないのは自分達を心底恐れているからで民衆に何をやっても恐怖から反抗できず自分達の立場は揺るがないと高を括り、自分は打たずに世間にワクチン接種を勧め続けているような人々が多数いるようである。地獄への道は善意で舗装されているとは日本の創作でも好んで使われる事が多いドイツの諺だが、善意と言う物が存在しなくなれば別に道など辿らなくとも今いるその場が即地獄へと変貌するだけである。ワクチンの毒性を知りながらワクチン接種を世間で薦めている彼らのような搾取層には、ワクチン接種を受けたような従順で善良な人々が消えて反抗的で悪人的な人々ばかりが残ったとしても彼らも自分達を恐れてどんなに騙し搾取しても従い続けるとでも思っている者が多数いるのだろうが、果たしてどうなるだろうか？民衆が直接攻撃しなくとも、後になってワクチン接種を計画した主犯達に掌を返されてワクチンの害を知りながら接種を煽り多くの人を殺した戦犯として晒しあげられ「体のいいスケープゴートにされる」可能性も決して無くはないだろう。
ワクチン接種の目的は増えすぎた世界人口を減らす為に行なわれているというのは陰謀論で囁かれている事だが、ワクチン接種が先進諸国でこそ最も多く行なわれているのは、アフリカや中南米やアジア諸国などの後進国から搾取した富を自国内で分配させずより多く独占する為というのが一つの理由だろう。ＡＩや機械による自動化が発展し始めた当初、職を奪われるのは単純作業に従事する人々からだと思われていたが、ＡＩが発達した結果真っ先に職を失ったのは金融業や研究職などの頭脳労働に従事する人々だった。また機械の自動化が進んだ結果職を失ったのも、産業革命時に職人達が消えた事と同様に高い技術を持つ技術者達であった。ＡＩや機械によって代替出来るのなら、金のかかるホワイトカラーや技術者など、金と人を動かしているだけの政治家や資産家や経営者などの中でも富を独占したい者達からすればただ邪魔なだけである。対して金の掛からない単純労働者や後進国の人々は危険な仕事や汚れ仕事を押し付ける事が出来る事からも利用価値があると見なされ、それが先進国ほどワクチン接種が進められ、後進国ではあまり進められていない、或いはイベルメクチンなどワクチン以外の対策が許可（黙認）された理由であると推測する事も出来るだろう。だが先進国で人が減りすぎると、後進国に経済的にも軍事的にも侵略される恐れが出てくるが、第二次大戦後に欧米諸国がテロ組織を影から支援してアラブ諸国や旧植民地の発展を妨げ続けて搾取し続けたように、搾取した金で買収すれば貧困国の人々「自らの手で」国の発展を齎す人材を潰させ続けて搾取し続ける今の関係を維持できると、ワクチンを推進している搾取層の何割かはやはり高を括っていると思われる。だが米国で2021年8月に米軍全兵士へのワクチン接種の義務化が決定し、また他の先進諸国でも軍人への接種が推し進めれているように、どうも先進諸国では国防の為の軍さえ自ら弱らせようとしており、対して中国は自国民に接種しているワクチンは効果も「副反応」も無い水ワクチンであるという噂があり、また2021年8月にアフガニスタンを制圧したタリバンがワクチンを拒否しているようにイスラム圏などではワクチンを忌避する傾向がある。2021年3月から7月にかけてワクチンを拒否していた４つの国の大統領が相次いで暗殺等で死亡する事態が起こっているが、これは先進国側で打ちすぎた為のバランス取りとも見れ、そしてもう一つ、
ワクチンを仕掛けた最上層が駒として使っている搾取層への目晦ましとして行なった面もあるかもしれない。ＡＩと機械化の発達で代替出来るようになった事から、搾取層にとってはホワイトカラーや技術者が邪魔になると書いたが、搾取層にとってそれ以上に最も邪魔なのは同じ搾取層に属する者達自体である。だが彼らはワクチンの秘密を知っている事もあってワクチンで消す事は出来ず、また秘密を暴露する危険から他の手段で消す事も容易ではない。では彼らを消すにはどうするかというと先進国の経済的、軍事的力を弱め、逆に後進国の力を強めて先進国に干渉し易くし、後進国の勢力によって先進国内を政治的、軍事的に不安定にする事で侵入した後進国からの移民やテロ組織などに同じ搾取層の何割かを殺させるのだ。或いはコロナ前から欧州が移民を入れ続けていたのもこのような狙いからだった面があったのかも知れない。中国が「悪役」となって新型コロナを自らばらまく程協力的なのも或いはその後に先進諸国がワクチンによって自ら弱体化する事が条件として出されていた為（そしてあわよくばそのまま欧米を経済的、文化的、人種的に侵略し世界の覇権を握ろうという意図の為）だったのかもしれない。ワクチン接種が最も普及し徹底付けられた職種は医者を含めた医療従事者や介護従事者などだが、医療や介護などの福祉費用は国家にとって大きな金喰い虫であり、日本においてももはや税収の何割かが医療費と介護費等に消え、それが年々増加し続けているという状況であるが、その癖医療による治療や介護を受ける者の大半はその後において経済的な利益をあまり生み出せない事が大半で、処か年金生活や生活保護等となって経済面や生活面等において一方的な負担となる事も多く、医療や介護、福祉というものは国や社会生活において負担を増大させ続ける行為であるというのは医療福祉等の否定できない一つの側面である。医者は日本において高収入のエリートの典型であり、日本において高学歴者は医者になるのが一番という風潮が一部に、或いは全土において一時期あったかもしれないが、人権意識と福祉制度が発達した現代国家において医者の収入の大半はもはや国からの補助から成り、また将来においての潜在的な経済的価値が薄い者ばかりを国の補助で治療して介護し続けて国への負担を増大させる事に寄与している事からも、給与が高い医者達はじめ医療や介護の従事者達もまた各国の搾取層達にとっては邪魔となる。
医療や介護自体は必要だがその恩恵は庶民ではなく一部の上級だけしか受けられないようになるのがよく、医者や介護者も一握りの上級だけを担当する一部だけが残ればいいと言うのが新型ワクチンを仕掛けた者達の考えなのだろう。医者も患者となる人もいなくなるのは製薬会社にとっては痛手ではと思われるが、ダメージの少ない途上国を相手にすれば粗悪な薬を売りつけ易くもあり以後も利益を伸ばす道はある。また医療に関する業務であるので経営が傾いても国からの援助も入り易くはあるだろう。だが、ワクチン接種開始と同時にファイザーのＣＥＯ等が保有する自社株の大半をを売り払い自らの財を守ったように、ある程度は潰れる事も想定してはいると思われる。2019年頃から、まるで何かから逃れようとしているかのように欧米等において大企業も含む多くの企業でＣＥＯや幹部らの突然の引退が相次いでいたという。
2021年11月半ば、米国の製薬会社メルク社にて、現在世界で米国とロシアの研究所の二箇所にしか保管されていないはずの天然痘ウイルスが入っている恐れのある小瓶が発見された。天然痘ウイルスは強い致死性を持ちながらワクチンによって根絶されたとされている病原体であるが、2021年末現在世界中でワクチンの強制接種の流れが進んでいるがワクチン接種後に過去最高の感染率や死亡率を更新し続けるなど新型コロナへのワクチンの効果が不透明な事からワクチン接種率は何処も一定で頭打ちになる傾向がある。「何らかの目的」を以ってワクチン接種を全ての人に完全に強制しようと思う者達がいるならば、致死性が高く、しかしコロナと違いワクチンが明確に効く天然痘のようなウイルスを「ばら撒いた」方が今よりもずっと人々にワクチンを強制し易くはなる事だろう。（ただし天然痘でさえ120年前1902年の時点でワクチンが予防どころか事態を悪化させるだけであると言われており、事実1918年にアメリカがまだ天然痘が流行していなかったフィリピンで300万人に天然痘ワクチン接種を強制した途端に天然痘の大流行が起こり１万人以上が死亡、翌1919年に760万人に接種すると今度は４万４千人が天然痘で死亡するという事が起きている。天然痘は適切な処置や治療を行なえば感染率も致死率も下げる事が出来、天然痘の根絶はワクチンではなく単に衛生観念の発達や医学の発達の結果とも言われている。これは狂犬病などの他のワクチン効果で根絶又は減少したとされている病気に関しても同じような話があるようである。）2021年12月現在、日本では減り続けているが世界、特に西側諸国において新型コロナの新規感染者数は過去最高を更新し続けており、その対策として西側の多くの地域では更なる追加接種とワクチンの強制を行い続けている。やがてこれらは明確に西側の多くの国をボロボロに弱体化させる事になるだろう。イスラエルは弱り、そこにアラブが付け込む。次の世界大戦（ただし第三次世界大戦と呼ばれるか不明）はユダヤとイスラムの戦いからはじまるという。
メルク社と言えばメルク社の開発した初のコロナの経口治療薬である「モルヌピラビル」が2021年末に早くも日本でも投与されはじめたが、この「モルヌピラビル」」には奇形、先天性欠損症や成人でもがんを引き起こす可能性がある事を米国のノースカロライナ大の研究者達が発表している。コロナの経口薬はファイザーも開発しており、こちらはイベルメクチンと同じ作用機序を持つ薬であるという話であるが、ファイザーの事なので恐らくそれだけではなくモルヌピラビルと同様のＤＮＡの損傷作用もあると推測される。

遺伝子組み換え作物は駄目なのにワクチンを入れて自分や或いは子供の遺伝子を組みかえる事には抵抗が無いのか…。というような皮肉とも呆れとも取れる様な言葉は言えると思われるが、今はもはや遺伝子組み換え食品にも抵抗も疑問も碌に湧きはしなくなっているだろう。がん化を防ぐ意味でも生物の細胞はＤＮＡを自ら修復するが、その修復には「ＲＮＡ」から修復する方法があるという。人類が造り出した多くの精密機械以上に緻密なメカニズムを持つ上に未だ未知のブラックボックスだらけの生物の機構でよくも安全などと断言など出来るものだ。一昔前は人の遺伝子を直接弄くるなど科学が踏み込んでいい領域ではないと多くの人が危惧していたと思うのだが、誰もが節操無くその危惧を忘たかのように振舞うとは、なるほど幾ら戦争などで痛い目に遭い続けてもすぐに忘れて愚かであり続ける訳である。2018年ごろから中国では人工的に遺伝子を弄くった赤子が作られ始めたといい、アメリカでは2022年1月に人用に遺伝子操作を受けた豚の心臓が実際に人へと移植された。今後はこのような事も「当たり前」の事として我々は受け入れ続けていくだろうが、過去の危惧の通りに時が経つほどにどんどん取り返しも収拾も付かなくなっていく事だろう。2022年2月、ワクチンのmRNAが最速で６時間の速さでＤＮＡ自体に組み込まれる事が実際にスウェーデンのルンド大学の研究によって確認されている。またワクチンのスパイクタンパク質は細胞核に入り込み、人の寿命を決めるテロメアを短縮させ人を急速に老化させる効果がある事がオランダの研究で2021年夏に明らかになっており、またワクチンのスパイクタンパク質はＢＳＥやクロイツフェルトヤコブ病などの原因である異常ブリオンの生成を促進している、或いはそれ自体がそう機能する疑惑も出ているという。

「おじろく」「おばさ」の欲が殆ど無く他者（家族）の為に働き続けて一生を終える在り方は、宗教人には一種理想的なあり方に見えるかもしれませんが、周囲の環境によって「人為的にそう変えられた」彼らは感情が欠落してほぼ無表情で殆ど人と話そうとも関わろうとさえしなかった事からも、恐らく彼らに理想を見ている人でも実際に彼らのような人に相対すれば人間的な魅力を感じず（むしろ多くは逆に嫌な印象を持つ事だろう）、また閉鎖された環境で他者と殆ど交流せず同じような仕事ばかりを行ない続けていた為に彼らには人々に道理や訓戒を説いて導くような知恵や知識も無い為、宗教人達が信仰の対象に求めがちであり、また自身が対象となり自らそれを持とうと画策する事も頻繁にある「宗教的カリスマ性」とも彼らは最も縁遠く、やはり何らかの理想を抱える宗教人達が彼らと相対しても、はじめの内は彼らの在り方に理想を見て敬意なりを示しても、関われば関わる程、恐らく敬意やらも幻想やらも失っていく事になるだろう。そのような魅力やカリスマ性が彼らの生き方の中で次第にでも備わっていくのなら、そもそも奴隷や家畜のような扱いをされず祀り上げられていた事だろう。
通称「カルト村」と呼ばれる拠点を全国に持ち、信者にそこで一日１２時間の無報酬の農作業などを強いて私有財産も認めないという「ヤマギシ会（幸福ヤマギシ会）」は、信者に対し欲を断ち奉仕に徹するように洗脳しているようでこのヤマギシなどは正に戦後に「おじろく」「おばさ」を新たなに生み出そうとしている（生み出している）集団であるといえますが、(これに加えて信者に対する教祖の性的搾取さえ盛んな「木の花ファミリー」などのカルトなどもあるようだが)このような在り方を理想とし、またそうなる様に推奨し、まして強制するような宗教なり啓発団体なり企業なり共産国家なりがあったとして、それら組織の上層の者達は、そのようになった人々を内心においては単なる家畜か奴隷としか見てはいないだろう。だからこそこのような組織の上層部は（個人差はあれど）基本的に酷い腐敗の仕方をする。人が「理想」を抱く際、その理想は「自分にとって都合の良い」物になりがちである。例えば無欲と奉仕に徹する人物という宗教人の抱えがちな一種の「理想像」は、「利他」を追求した際に考え得るような人物像ではあるとはいえ、そこに各宗教人達がそれぞれ無意識にでも抱え込んでいる「自らの我欲を反映した」自分にとって都合の良い想像が紛れ込んでいないとは限らないだろう。いじめが黙認されているクラスのように周囲の大半が悪か悪に迎合する者ばかりの中で、その状況に何の感情も抱かず（無私）そこに属する者達の望み（大半はいじめを愉しむ）を叶えて彼らを助ける（反撃や外からの追求や批判から庇う）事に徹した（利他）なら無私や利他という性質自体は善的でももはや周囲と同じ悪の一部としか言えないだろう。自分を持たずただ何かを助ける事に徹するというのは機械と同じである。機械的な存在が理想というのなら人程度でも機械を生み出せたのだから生命に感情など持たさず（感情も機械的な反応に分解可能とはいえ）最初から機械を生み出していればいいという話である。

「怒り」は、基本的に自分より力や立場が弱い者や、自分を攻撃できない者など、自分が優位に立てる（と思える）相手にしか向かないものであり、その最たる例の一つは匿名のネット文化であるが、ネットの匿名掲示板等において義憤（）や中には妄想でしかない病的な怨恨から対象となる相手を時に自殺させるほど社会的に追い詰めた人々もいざ警察に捕まって素性がばれれば揉め事など起こした事のないような大人しい人であった事などありふれており、
その義憤（）にしても例えばいじめを目撃してそれに憤っても、いざそれを止めようといじめを行なう相手に相対してみると、或いは目を付けられ自身がいじめの対象となる恐れが出たり実際にいじめの対象となるとその義憤（）も見る見る萎縮していくものであり、だからこそ義憤を抱くような「社会悪」が世に溢れていても誰もが皆無関心を貫いている（のでしょうし）。
そのいじめられた被害者達にしてもいじめている者達よりもそれを傍観している者達（いじめに参加出来る程の力も逆に止める力も無いように見え、いじめる者達と比べていじめられている者との力関係が近く見える故に「立場の入れ替え」「自分の感情の捌け口や身代わりに仕立て上げる事」がまだ容易に見える者達）の方にこそ怒りや憎しみが向きがちであるといい、（傍観者は普段いじめを黙認している通り、いざ被害者がいじめに立ち向かおうとした際に限っていじめた側を擁護し出し足を引っ張り出すという事も多く、また味方になるにしてもこれまで黙認していたのにこちらが優位になると味方面しだす事も多くそれらに対する嫌悪感などからでもあるのだろうが）、
またイジメや性犯罪被害に対し直接関係が無いにも関わらず、それらを知りイジメや性犯罪に対し義憤（）を感じた際に、抵抗したり訴えたりしない被害者の態度や被害者側にあった落ち度などに苛立ちを覚えいつの間にか被害者へも怒りの矛先が向き、何なら犯人より被害者の方をこそ苛烈に叩き出す者が（特に性被害などではかなりの頻度で）出るように、
また親の虐待や過度に厳しい教育、または嫌がらせやいじめ等が原因で歪み社会に適応できず社会全体に漠然とした恨みを抱えた者が事件を起こしても、その矛先は自分を苦しめた親や嫌がらせやいじめを行なった者達ではなく全く無関係の人に向かう事の方が多く、またその対象も女性や子供など非力な人が狙われる事が多いように（虐待の連鎖などもそうだと言えるだろう）、
或いは甘やかされて育った子供が世間の荒波に揉まれて挫折し、その怒りが自分を苦しめた世間の人々ではなく自分を今まで育てた自分に甘い（攻撃される心配の薄い）親に向かいがちなように。
また犯罪によって大切な人を殺された遺族の方が、時に法廷で犯人と直接相対し更に犯人が被害者を侮辱する証言をしたような場合でさえ、倫理やら社会的な秩序や立場やらを考慮してか遺族の方が（実際に殺人を犯し反撃される恐れも強い）犯人に直接復讐するような事件が殆ど無い事に対し、例えば自分より弱そうな相手や見下している相手、或いは部下や妻や子供など自分より立場的に弱い相手や弱くなり易い相手から反発されたり馬鹿にされたり、或いは雑な対応をされて「しょうもないプライド」を傷つけられただけで殺害さえ厭わない程の怒りを抱き出し、突発的か時間を経た後かを問わず、怒りのまま後先考えず殺害したり殺害しようとする事件の方が世間では圧倒的に多い事などを見ても、
或いは内心という相手に干渉される心配の無い場所でなら想像の中の相手にその怒りを何処までもぶつけられるが、しかしその内心の怒りさえ現実の相手に見透かされそれを理由に危害を加えられたりしはじめると恐怖から萎え始めるように（洗脳などもここからはじまる事がある）、人の「怒り」は自分より優位な相手には基本的に向く事はない。
しかしそれでも怒りが自分より優位な相手に向かう事はあり、それは怒りなどのあまり相手の反撃や後先などを考慮出来ない程の錯乱状態に陥った場合や、既に相手などから多大な苦痛を与えられ続けている為に相手から更なる苦痛を与えられる恐怖を現状の苦しみが塗りつぶし続けているような場合等である。しかし錯乱した場合は理性が飛んでいる為に相手に対して有効な攻撃が出来る保証が無くまた強い苦痛を与えられると解除され易く、また苦痛が上回る場合も自棄的に勝ちの目の無い短絡的な行動に出がちであり、また身体的苦痛の場合は身体へのダメージの為に持続力も無い。またどちらも意図的にその状態になれるように自分でコントロールする事がほぼ出来ないという欠点がある。
少年漫画等では怒りを原動力に自分を上回る強さを持つ強大な敵に立ち向かったり、或いは怒りによって覚醒して自分を超える強さの敵を倒したりする展開がよくあるイメージがあるが、現実においては怒りはむしろ自分より強大な相手に立ち向かう為の感情としては不向きである。怒りがこのような性質を持つのは「強きに取り入り弱きを食らう」弱肉強食の原則に即したものであるので進化論的にも特段不思議な物でもない。
或いはこれはこのような怪文書を書いて拡散しているお前のようなクズやそれに類するような者などがそうなだけで自分の「怒り」はそうじゃないと怒る方もいる事でしょう。或いはそうかも知れませんが、しかしもしあなたの怒りが私のようなクズと同じ性質だったとしても、その怒りを無理に捻じ曲げようとする(怒りを抑えるという意味ではなく、怒りの感情その物が存在していないと否定したり、或いは本心において怒りが向かっていない相手に対し怒っていると思い込もうとする事など)のは精神衛生や知能の維持等において危険であり、むしろ怒りとはそういう物だと割り切るべきです。そしてそれでも義憤から強大な何かに立ち向かおうと思うなら、怒りではなく、仕事として死地に向かい人を殺す兵士のように怒り以外の立ち向かう為の動機と感覚、そして怒りが無くとも引ける「引き金」を探すべきだろう。

上記は怒りが不要だと言っている訳では無く、怒りが無ければそもそもが理不尽に立ち向かおうとする意思も碌に持てないのであり、また、取るに足らない身勝手な我侭やイチャモンとしか言えない屁理屈に対し無視する事も出来ずに対処を強いられる場合などは怒りが無ければただ一方的にこちらが疲弊していくだけであるし、一方でそんな取るに足りない主張を繰り返す者達ばかりがどんどん調子に乗って増長していくだけである。欲しい物を人から平気で盗んだり、他人をいじめて喜ぶような子供を躾ける時にも、それらの行為に対して怒りを示さなければ何が悪いのかもきっと（理屈ではなく感覚として）理解出来はしないだろう（虐待されてか、或いは明確な原因が判らなくとも苦しみを抱えた子などは、理解していてもそうしてしまう場合などがあるが）。怒りは、この社会が秩序を維持していく上でも、また人が人としてまともな倫理感を持って生きていく上でも必要なものである。
しかし「怒りの行使」には（自覚的であろうと無かろうと）「快楽」が伴う（そして僅かながら「安心感」や「精神の安定感」も）。怒りを発露した時、必要以上に相手を傷つけようとしてしまいがちな傾向を持つ人がかなりの割合でいる事も、怒りを発露する為の「理由」を必要も無く探し続ける人々がこの社会には相当数いる事も、不快な相手に対する怒りを共有し悪言として発露する「陰口」が人の社会において最も主要なコミュニケーションツールの一つとなってしまっている事も、直接自分や時に自分の周囲さえ被害を受けた訳でも無いのに同じ民族や性別や性差、社会階級等というだけで怒りを共有し、戦争被害や差別とは無関係な者達にさえ（というより殆どがそういう者達に対して）その矛先を向ける「ヘイトポルノ」が世界中で蔓延し続けている事も（或いは同じ被害、同じ差別を受けた事が「同族意識」を形成し易い事もまた）、或いは人が自らの怒りの行使に「正義」や「正当性」がある事を執拗に主張し、その怒りを行使し続ける「権利」に執着し続ける事もまた、怒りの行使に「快楽」が伴い、そしてそれ故に「中毒性」「依存性」があるが故である。「快楽」には、「中毒性」「依存性」がある。そして中毒性や依存性とは、快楽の伴う行動を繰り返し、また、それ以外の快楽の無い行動や快楽が希薄な行動を避けようとする傾向をも人に与える。自らの怒りを日々行使し続けている者は、しかし例えその理由が正当であろうがなかろうが、また自覚があろうが無かろうが、怒りをぶつける快楽に少なからず向かい易い傾向を持ちがちであり、またその逆を避ける傾向も持ちがちである。
怒りは自分が優位に立てる相手には容易に向ける事が出来るが、その逆の自分より強大な相手には極めて向け難い。怒りは自身より強大な相手に立ち向かう際にあまり役に立たない処か、それを行使すればするほど、おそらく「立ち向かう為の意思力」さえ知らず知らずの間に人から奪っている。怒りを周囲に頻繁にぶつける人ほど、自身の力が及ばない相手や状況には恐らく立ち向かえない。戦争の際、普段は感情的で頻繁に揉め事を起こす国や地域の兵ほど戦場では弱い傾向があるという話も、怒りを我慢出来ず犯罪を犯すチンピラたちがヤクザ社会の中で上から理不尽を強いられても機会がある（優位に立てる）までは従順である事も、ネットが発達し多くの人々がそこで不平不満を発露する事が出来るようになっても、ネットの登場以前よりも労働環境や課税額や生活水準などが年々悪化し続けながらも労働運動や社会運動などは逆に衰退し続け、個人や風評に弱い企業は執拗にいじめても政治や社会のような「大きな枠組み」に対しては年々ネットで愚痴る以外には何の行動も出来なくなっている事もこの事を示しているように思われる。「ガス抜き」は主に支配層が民衆の怒りの矛先を他に逸らす為に行う一時しのぎの行為だが、しかしその一時しのぎの効果以外にも「怒りを行使する快楽」への依存傾向を高める事で「立ち向かう為の意思力」自体を削いでいるのかも知れない。とはいえ強者が優位に立てるのはあくまで強者でいる間だけの話で、力を失えば当然怒りを溜めた下にいた者達の餌食となる。その際、下にいた者達が怒りの快楽に依存していればいるほど、「正義という名の優位」を得ている事もあってその怒りの行使は「より執拗に」なる。


自己相似系の立体に光子が閉じ込められるのは、（あくまでマクロの範囲内ではあるが）恐らく体積に比しての表面積の巨大さと複雑さ故に、一般的な物体に比べて「場として」光子と立体が「相互作用」（かなり語弊があると思われる。「相互干渉」の方が適切だろうか？）し切る事に「ラグ」が生じる事に由来すると推測される。（自分で書いておいて何だが、もし表面積と体積の差が重要なら、別にフラクタル構造ではなくともＰＣＰ（多孔性配位高分子）やＭＯＦ（金属有機構造体）などのような表面積が大きい構造体でもこの現象は起こり得るのだろうか？）
光速を超え、空間と時間を無視して瞬時に伝達される「量子もつれ」は、恐らく「圧縮された時空」も無視する。
重力子は恐らく重力子同士をも縛る。互いにその働き「自体」を「鈍め合う」。
（その結果、事象の地平面から先、特異点までが消滅する。書き方が悪かったがこれは事象の地平面や特異点がそもそも「はじめから存在しなくなる」という事を意味している。理由は重力子が互いを弱める為に重力が一定以上の強さ（光子が止まる強さ）にまではならない為である。観測されている通りブラックホール自体はあるが事象の地平面や特異点は存在しておらず、またその外延の重力の強さは変わらないが、中心に近づき重力が強くなるほど重力子同士が互いを束縛するので質量あたりの重力はどんどん弱くなっていき、最終的に重力の強さ自体は光子が止まる強さ（事象の地平面での強さ）まで無限に近づくが決してそこまでは到達しない。）
スピンとは指向性のあるエネルギーがエネルギーの回転という形で指向性のない素粒子（質量）として空間中に留まっている表現とも取れるのだろうか？その場合スピンの大きさは回転（自転）の速度と向きに相応しているのだろう。それならば空間中でエネルギーを回転させている（エネルギーの方向を変換している）中心力に相応しているものは何だろうか？量子的な揺らぎのみがそれに相応するのだろうか？それとも重力こそがそれだろうか？
水流や気流が垂直に壁にぶつかり方向を変える際に左右それぞれに逆の回転を持つ「渦」が発生するが、粒子とその反粒子の生成もこの「渦」の発生に相応して考える事は出来るのだろうか？「粒子性」の本質とは「渦」なのだろうか？船や飛行機が水面や空気中を進む際、その後方には左右、或いは上下それぞれにやはり逆回転の渦が発生し、この後方の渦は「抵抗」となって船や飛行機の速度を鈍らせるが、「ヒッグス粒子」をそれに相応する存在として考える事は出来るのだろうか？ヒッグス粒子のスピンは０だが、気流等の例に相応させればこれは「それぞれ逆回転の渦」が同時生成されて回転が打ち消しあったと見る事が出来るように思われるが、ならばスピン０のヒッグス粒子は実は一個の素粒子ではなく（ワイン底型という妙な形のポテンシャルを持っている事も相まって）逆のスピンを持つ更に小さな二個のヒッグス粒子の組み合わせである可能性はあるだろうか？或いは空気や水と違いヒッグス場に「隙間が無い」為はじめから回転が相殺された状態で一個の素粒子として出現しているのだろうか？
質量とはエネルギーが指向性を失い乱雑に散乱しながら空間中に留まっているという「熱」に近い表現とも取れるのだろうか？重力は空間そのものと言える程空間に関してより基盤的な物（重力が強くなる事は空間が「重なる」事に相応し、その結果「処理が重く」なる。また等価原理より、あらゆる慣性系において（質量）空間は安定的だが慣性系から別の慣性系に移行する際には空間（時空）自体が一時的に「圧縮」される事になり同じく「処理が重く」なる）、電荷は空間のひずみ（光子は最も自由に発生させる事が出来る素粒子であり、恐らくエネルギーの質量への変換における最小単位である。「最小単位」の為に、特に同じゲージ粒子ではエネルギーが上がるとその働きが一致し易い？また、電場の回転による磁場の発生も電荷が空間の歪みという事の一つの表象だろうか？）、色荷はおそらく質量に由来し強い相互作用は質量空間を安定させる為の空間の性質（強い相互作用において変換されるアップクォークとダウンクォークを同一粒子の別の表現と見るなら、電荷と質量の差は等価であり、電荷もやはり質量と同じくエネルギーの一つの表現である）、弱い相互作用は最小の質量場（素粒子）を別の最小の質量場へ変換する空間の性質（ヒッグス場自体が弱アイソスピンと弱超電荷を持ち、弱い相互作用が様々な対称性を破る事からも）、という大雑把なイメージがある。弱い相互作用は分解不能の素粒子すら別の素粒子に変換し、弱い相互作用に関する保存量はヒッグス機構そのものにさえ存在し、また他の相互作用では破れない多くの対称性を破る等、弱い相互作用は他の相互作用に比べて空間と言う物に対してより根源的な物に見える。根源的な相互作用ほど多くの対称性を破るのだろうか？
例えば空気中で動くのと同じ要領で空気より密度の高い水中で動こうとしても空気中で動くよりその動きが小さくなるように、或いは重力の弱い場所より強い場所の方が飛ぶのに多くのエネルギーが必要なように、ある種のレベルが高くなる程に使うエネルギーに比して与える影響がどんどん小さくなる事があるが、ウィークボソンの質量（エネルギー）の大きさに比して弱い相互作用が文字通り「弱い」影響しか示せないのは、弱い相互作用が空間という物に対してより根源的な部分に働いている為にその影響が小さくなっている為という可能性は無いだろうか？或いは重力についても。
微小な領域では不確定性原理により運動量も時間も角運動量も不確定となるが、これは微小領域では空間と時間の「等方性」が失われ（損なわれ）ているとも言えるのだろうか？ならば等方性の欠損（或いは獲得）という観点から不確定性原理を再定義する事は出来るだろうか？
二乗すれば-１となる実数上では存在できない虚数を加えた複素数には更なる拡張が存在しており、それは複素数に更に別の二つの虚数を加えた「四元数」と、更にそこに四つの異なる虚数を加えた八元数であり、そして複素数の単純な（又は「体」をなす）拡張については「これ以外は存在しておらず」、このうち八元数では「結合法則」が一般には成り立たない。またこのうち「四元数」については、実数部を除いた虚部のみである純虚四元数での鏡映や回転は三次元空間での鏡映や回転に置き換えて見る事が出来、また、ミンコフスキー時空での世界間隔が虚数値になる事がある為に必ず実数値になる四元数そのままではなく、実数と通常の虚数に加えて二乗すれば-1ではなく1となる虚数部を二つ持つsplit四元数（複素数の拡張の一種でありsplit系列は体をなさない）を代わりに用いる事で相対性理論のローレンツ変換も表現できるという事ですが、
「何故この世界は三次元なのか？」という事を考えた際、それはもしかしたらこの物質世界が実は時間軸が実数部、空間の三次元が虚数部に相当する「四元数の世界」である為であり、パウリ行列を四元数で表現できる事や、そもそも量子を考えた際に虚数が実在する数として現れる事はその示唆であるという様な可能性ももしかしたらあるのかも知れません。しかし四元数をそのまま適用すると先の世界間隔などの問題が出てきますが、しかしそもそもミンコフスキー時空は時間と空間を「全て実数」として構築されたものであり、或いは「四元数上のミンコフスキー時空」を考える事が出来たのなら、この問題も解決出来るかも知れません。無論、それによって新たに「四元数上の相対性理論」が構築できたとして、相対性理論は観測によって高い精度で正しい事が確認されている為、それと矛盾しない物でなければなりませんが。四元数の三つの虚数にはそれぞれ区別がある為に座標軸も固定されその空間は異方的ですが、しかし四元数の三つの虚数は区別があると言ってもいずれも全て二乗すれば-１となり、また三つの虚数の内二つをかければ残りの一つとなる等その性質をみれば殆ど同値であると言える程高い対称性を持つ。何らかの条件付けによってこの純虚四元数の空間に等方性を持たせる事は出来るだろうか？或いはこの世界が四元数の世界だとするなら量子世界で等方性が損なわれているように見えるのもそれに依る部分があるという事になるのだろうか？そもそも性質自体は同じで便宜上の名が違うだけ、互いを比べる事で初めて差違が出来るような相対的な違いしかない数軸同士に等方性を完全に否定できる程明確に「区別がある」と言えるのだろうか？二乗すれば-1となる通常の虚数の代わりに二乗して1となる虚数を加えたsplit複素数は、その虚数部については二乗して-1となる実数ではありえない数を扱う通常の虚数よりも性質としては実数に近い様に見え、まだ理解し易い概念のように一見見える。にも関わらずsplit複素数は二軸（複素数）の段階で０でない数同士をかけて０になる事がある為に除法が一般に成り立たず体をなさず、更に四元数、八元数へと拡張しようとするとその虚数部は通常の虚数を加えなければ成立しなくなる。通常の虚数より実数に近く見える数を以って数の世界を拡張しようとした結果通常の虚数よりも多くの不具合が出てくるのは興味深い所がある。
実数は二乗しても実数上にあり自己完結しているが、虚数やその拡張概念は自身を二乗すると実数（或いは別の拡張された虚数）へと変換され自己完結していない。実数と虚数の掛け算は虚数となる（かけた数軸のどちらかになる）が、拡張された虚数と別の虚数の掛け算は更に別の虚数となる。数学上で別の名前があるだろうが門外漢なので知らないので便宜上だが実数軸は「閉じた軸」であると言え、対して虚数やその拡張は「開いた軸」と言え、複素数とその拡張とは自己完結している「閉じた軸」に、自己完結していない「開いた軸」を付け加えていく事だと言えるのだろう。或いは実数と「便宜上区別があるだけ」の「別の閉じた軸」を想定し、そして実数と別の閉じた軸との間にそれを橋渡しするような「開いた軸」を考えるような数体系も考える事は出来る（或いは既に考えられている）のかも知れないがそれは兎も角として、物質の運動や現象を考える際に通常想定する三次元空間の三つの軸は全てが独立した「閉じた軸」であり、その三つの軸の間で速度や力の方向や大きさ等が変遷する運動や現象について、軸の間を変遷させる要因はその「軸自体」ではなく、その運動や現象を起こす物質やエネルギー等の実体「のみに依る」と無批判に考えられているが、しかし果たして自己完結した「閉じた軸」のみで構成された空間において軸と軸の間を変遷させるような運動や現象が本当に成立するのだろうか？軸と軸の間を変遷させるような運動や現象が起こるには、必ずその「軸自体」に「軸の操作の結果別の軸に変遷するような性質」が備わっている必要があるのではないか？つまり空間（時空）が（少なくとも一つは）「開いた軸」で構成されていなければその中で「軸を変遷させる運動や現象」というものは本当は起こり得ないのではないだろうか？（巨視的な世界における力学的運動の殆どが「電磁気力」によって支えられている事はその示唆と言えるだろうか？）虚数も四元数も実数行列で表現でき、一方で距離と速度と加速度の関係など微積分も行列で表現できるが、例えば速度と距離、或いは例えばジェットエンジンの燃料の燃焼温度と速度など、特定の条件下において同一基準（軸）上には存在しないが互いに影響のある数値同士の関係は、逆にいつでも複素数、或いは四元数で表現出来るのだろうか？
例えば幾ら北に進もうと東や西の地域には行けず、直接それらの地域の事を知る事が出来ないように、或いは幾ら地上の平面の世界を歩き続けても空に浮かぶ雲やその先にある宇宙空間には辿り付けないように　或いは重力以外で干渉出来ない暗黒物質の世界について我々可視的（電磁相互作用的）物質世界の住人が殆ど何も知ることが出来ないように、ある方向、ある世界について其処に干渉し、或いは其処について知る為には、その方向やその世界の性質、成分を多少なりとも干渉又は観測する者自らも持っていなければ出来ない。そしてこれは我々物質世界の科学が霊的（オカルト、宗教）世界を完全に否定できない事の一つの理屈となっているが、しかし一方においてこれは「再現性と客観性の要請」と共に、オカルト、宗教が「疑似科学」として科学の世界に干渉する事を防ぐ為の「防壁」ともなっている。この「防壁」があるからこそ現在の科学は西洋の暗黒時代ほど汚染されずにある程度健全に成長出来ているのであり（その意味で進化論が神の干渉を否定する事は確かに必要な事「では」あった。）、そして学問としての科学は何処までも「再現性と客観性」が担保出来ない限り「世界が違う」オカルト宗教から切り離され続けるべきであるのは確かな事実である。その上で書くが、例えば現世（うつしよ）とは「映し世」の事であるというような言もあるがオカルトや宗教では神をこそ主として拝む様に不可視の霊的世界をこそ「主体」と見、この世界がその霊的な世界の「映し」、霊的世界の「影」或いは「仮の世界」であるという見方があり、また「予言」や「予知」或いは因果論運命論などオカルト宗教等で語られる霊的世界は物質世界の時間の法則を超越するものとして「時間」と深く関連して語られる事も多い。時間を実に、空間を虚として見る四元数的時空は、霊を主とし物質を虚と見るオカルト宗教的な世界観と類似した部分があると言えるだろう。
「再現性」と「客観性」を確保する為、科学等の学問上の事実はその記述等において極力解釈の余地無く表現する事を原則とする。誰が見ても正しく理解、再現出来るよう誰もが読める（触れる）事が出来る記述等の「形」、「形式」の中に学問は瑕疵無く伝え遺したいその全てを表現する。言うなれば「形」「形式」こそが学問の真髄であると言える。一方オカルト宗教の世界は違いオカルト宗教に再現性と客観性は無く、それを普遍的に確立する手法も科学は決して手にする事は無い。それは先の理屈に加え「意思」がある上こちらは向こうから一方的に干渉されるのが原則だからであり、教義や儀式等「形式」が同じでも行なう者や見えない向こう側の条件が違う事で「異なる結果」が生じる事が多々ある為である。オカルト、宗教の真髄は学問のような「形式」でなく見えない霊的な部分にあり、確実に共有できる基準がある訳ではない点でむしろ「芸術」に近い。暗黒時代のように歪められたり、それまでの成果が失われたり、或いは誤った認識に気付けぬまま進み続け誤った学問体系を構築し続けた様な場合を除き、「形式」によって「再現性」と「客観性」を確保して次代へ伝える学問は基本的に過去より未来の方が優れているが、「形式」に全てがある訳ではない故に「再現性」と「客観性」が無いオカルト宗教については未来（現在）の教義や指導者或いは宗教が過去のそれらより優れているとは限らない（というより大抵の場合後続は劣る）。これは芸術における過去の傑作が技法や表現法や分野開拓において遥かに進んだ現代芸術の傑作より劣っている訳ではない事と似たような事である。しかし教義や儀式等の「形式」を以って新しい宗教を過去のパクリとして劣った物と決め付けるのはアインシュタインの理論はニュートンの理論の派生でパクリだからニュートンの理論より劣っていると言う様な愚かな見方である。とはいえ形だけ真似るのは簡単な為何の力も無い単なる騙りばかりなのも事実だが。霊の世界はそこに通じる者しか語れず、更に形式の差やルーツで測れずその善悪優劣を計り難いが個人的に確か（ただし「方便」の様に論理的に正しいとは限らない）だと思う指標を示すならそれは大本とシュタイナーである。大本の方が上だが判り難く処か意図的に誤認させようとする節があり、シュタイナーの方が、特に学問の世界に親しいならまだ判り易いよう思われる。しかしこれらさえその派生や後続は容易に信じるべきではない。
相対性理論によれば物体の速度が光速度に近づけば近づくほど、その物体内部の時間の経過は遅くなる。では、あくまで我々非光速の存在から見て、光子の「内部時間」は止まっていると見る事は出来るだろうか？光速に近い速度で進む宇宙船の中の人々は、遅い時間経過の中で圧縮されたかのような景色を見ていく（体験していく）事になるが、では光子の内部時間が仮に止まっていると見なせるなら、光子はそれが通過する景色を「全て一瞬で同時に」見ている（体験している）と見なす事も出来るだろうか？もし見なせるなら、これはつまり（我々から見た）光子にとっての過去現在未来が全て（比喩的、抽象的な意味で）「同じ場所」にある事をも意味している事になるだろう。この光子の在り様は、あくまで我々非光速の存在から見ての話である。では光子自体の立場から光子自身の視点で世界を見るなら実際に世界がどう見えるかは決して光速にはなれない我々からは不明である。二重スリット実験等を発展させると、量子の不確定性や量子もつれ等の影響から光子がまるで未来をあらかじめ知っていたかのような挙動を示す事が知られているが、それは光子のこの過去から未来を全て「同時に」見ている性質によるものかも知れない。量子もつれは光子が発生、又は変質した時点から存在しているので、ペアとなる光子等も同様の影響を受ける。だが光子は観測、というより相互作用によって何らかの物理量（個）をほぼ確定される程強く束縛されるまではその未来は不確定であるし、先の実験もある時点で確定したはずの光子の結果を未来において不確定になるような操作をすると既に出ている過去の結果にも未来において加えた不確定性が出現するというような物で、光子が未来を見ている、未来と干渉しあっているとしても光子が観測、干渉する未来とは「不確定になる未来」という非常に曖昧な未来である。「未来が不確定である事が確定する」というのはかなりメタ的であり言葉遊びのようであるが、どうにも光子はこういう性質を持っている様である。数学的、論理学的に自己言及のようなメタ要素は（集合論的イメージで）階層を分けて区別する事で処理されるが、光子の場合はどうだろうか？光が媒質中で質量のある物質より遅くなる事があるように、慣性系に対しての光速度の不変性は速度そのものが重要ではなく光の電磁気学的性質、及びそれによって生じる波動性こそがその本質である。
光子のこの「不確定な未来を見ている」性質は恐らく同じく波動性を持つ質量のある他の量子にも同様に存在していると思われる。「不確定な未来を見ている」「不確定な未来と干渉している」とは、存在しうる未来全てを見ている、或いは干渉しあっているという事と果たして同義だろうか？光子も他の量子も、粒子性と波動性の両方を持っているとしてその二重性については同一視される事が多いように思われるが、果たして電場と磁場の振動であり質量とは無関係の光子の波動性と、質量に依存する他の量子の波動性である物質波を完全に同じ物と見なすのは果たして正しいのだろうか？その波動性または二重性の発露、或いは未知の側面について、光子と質量ある他の量子について何か看過出来ない微妙な差異がある可能性は無いだろうか？私は光の速度は空間、場の性質の変化が空間を伝播していく速度であると思っている。同じく重力には空間「自体」に作用する一種の「粘性」というイメージを持っているがそのイメージ故に私は重力による時間と空間の縮みは波動性も含む全ての物質の変化や運動が重力の粘性から遅れる故の物でしかないと思っており、信仰を持つ前はそこから時間の逆行など起こらないと思っていたが、光子のこの現象をはじめどうにも未来が現在や過去にその影響を逆行させる事自体はあるようである。時間とはあくまで「変化の経過」であると私は思っている。共有して認識出来る周期的な現象がある故にそこに距離のような単位を見出しそこから空間軸と同一視するに至っているが、果たして時間軸と空間軸を同質と扱う事に私は常々疑問を持ち続けている。例えば並進操作や回転操作などの空間操作（移動）は時間を絡めずとも考える事が出来るが（操作「前」と操作「後」でそこも「変化の経過」として「仮想的な時間」が流れていると言えるかもしれないが。また、想像、更には意識（認識）自体が（意識については誤認として現実と異なる事がある通りに）「仮想の空間」であるとも言える。）、時間操作についてはそこに空間的変化を伴わなければ我々は考える事は出来ない（これは単に空間三次元に対し時間が一次元しかない事が大きいが、一次元の並進操作については話が別である）。また空間操作は元の物質や場所と全く関係が無い「因果関係の無い」物質や場所への移動や変化を考える事が出来るが、もし空間の移動や変化と時間の移動や変化を等質に見て両者を入れ換える事が出来ると考えるなら、
例えば今のあなたの傍に机や椅子があるなら時間変化であなたは椅子や机に変化し以後も別の物に変化し続け二度とあなた自身に戻れなくなる様に、入れ替え後の時間変化による事象の変化は殆ど脈略の無い唐突な物ばかりになる事と思われる（無論、これは今の空間と時間の関係上脈略が無いように見えているだけで、時間経過自体が因果関係とも言える事もあってこういう世界においてこのような状態こそが脈略がある状態と言えるのかもしれないが）。空間軸は物質を除いてもヒッグス粒子（構造）や量子ゆらぎから構造を持つ故に完全な（連続な）並進対称性を持てないが、時間軸についてはどうだろうか？重力の変化（ゆらぎ）が時間軸の完全な並進対称性を破っている時間軸の「構造」と言えるだろうか？またこれとは別の「構造」が時間軸には他にもあるのだろうか？あるとして果たしてそれを我々は認識出来るだろうか？パラドックスとしては昔から知られている話だと思うが、アイテムが常に一定の大きさのゲームの世界のように、長さの「単位」を決めると、単位自体やその整数倍を完全な精度で測定したり再現できる理想化された世界があるとして、そこで仮に１メートルの単位を定め、その長さの３倍の３メートルで１となる単位、仮にニートルという単位を新たに定めると、そのニートルを使っては元の１メートルを完全に正確に再現したり測定したりする事が小数点以下に無限に３が連なり割り切れない為に出来なくなる。元は１メートルなので世界の性質上１メートルは完全な精度で実在し、メートル自身やそれの有限小数倍の単位ならば１メートルを正確に測定（認識）できるが、メートルから造ったニートルを用い出すと元のメートルを決して完全な精度で測定（認識）出来なくなる。整数の辺のみを持つ図形の中に無理数が出現したり、円周率が無理数ゆえに完全な円がこの世界には存在出来ない等の問題も古代からよく知られ、それについてはこの世界に完全に正確な形の物が存在せず、また完全に同じ大きさの物も存在しない為などという説明がよくされるが、例え完全な精度で全く同じ大きさの物が存在する世界だとしても「何を基準に取るか」によって（「認識」によって）完全な測定や再現ができていたはずの物が絶対に正確に測定や再現する事が出来なくなるのは何とも奇妙な事であるが、このような正確で厳密な世界でさえ認識次第で永遠に正確さに到達できなくなるので　
この世界において物質が極小の領域においてその大きさやエネルギーや時間などが「曖昧」になるのは、そもそもが「そうでなければ存在できない」為であるのかも知れない。１を割る事によって割り切れない（一つの単位系では完全な正確さに到達出来ない）循環小数を最初に作る自然数は「３」であり、「３」はキリスト教などで「聖数」ともされているが、素粒子である「クォークの電荷」は全て電子の電荷の3分の1や3分の2倍である。
厳密で緻密な数学理論に裏打ちされその理論を発展させ続けた現在物理学には未だ超対称性粒子が未発見なままという大きな懸念が存在している。超対称性粒子は超対称性（理論）という物質の性質を仮定した下でその存在が予言されている物であるが、物質の全てが１１次元の「ひも」の振動であるという超弦理論や宇宙の全てを記述できるというＭ理論など最新の物理理論はほぼ全てがこの超対称性を前提としているそうで、もしこの超対称性が存在していないとなるとこれら最新の物理理論も大きく見直す必要に迫られる事となるようである。だが、質量を与え空間中に普遍的に存在するヒッグス粒子（機構）が発見し難かった事は感覚的にも納得し易いが、そのヒッグス粒子が発見された今でさえ超対称性粒子が一つも発見されていないというのはどうにも危うい物があるよう個人的には感じられる。量子の世界を探る際、「対称性」を仮定しそこから追及して行く事は非常に有効で、また必須な手段であったと思われ、その為に次元を拡張するなどして対称性を確保し続ける事で発展させ続けたのが現在の物理学の極めて大雑把な発展の流れの一側面ではあると思われるが、しかし数学的には読み解けず概略的にしか理解出来ない単なる一門外漢の勝手な懸念でしかないが、どうにも今のこの「対称性を探る」という行為の中には、かつて天動説に無理矢理整合性を与える為に「周転円」を導入した時のような、間違った前提に無理矢理整合性を持たせているに過ぎない物が多数含まれている気がしている。周転円は間違ってはいたが実際に惑星の運動を精度よく記述する事自体は出来たそうであり、これは数値として問題ない誤差で正しい結果を出せたとしてもそれが本当に正しい理論であるとは限らない事の一つの例であると言えるだろう。対称性とは「類似」とも取れ、現在物理学では互いに対称性を持つ類似した粒子は本質的に同一と見なすのが基本であるよう思われるが、しかしあくまでマクロな次元の生物においては酷似した「対称性」を持つ二つの種が実は収斂進化によって偶々似た姿になっただけで種としては全く異なるかけ離れた種であるという事は比較的よくある事である。
無論現在物理学でこれほど対称性が絶対視されるのは量子がその波動性と不確実性から個の区別が曖昧で実際に「混じり合う」事もある故である事が大きな原因の一つであると思われるが、しかしそれでも量子の世界において見出せる対称性の全てが、それを見出せる粒子が同一の存在である故ではなく、収斂進化のように「偶々」似ているだけに過ぎないような場合もあるよう私には思われる。しかしこの文中でも晒している通り私の勘はよく外れるので近い内に案外あっさりと超対称性粒子が発見され超対称性の存在が確定したりするかも知れないが。
大規模な太陽フレア、或いは高高度核爆発によるEMP（電磁パルス）等による突発的な電気製品、電気設備の大規模な麻痺及び破壊への対策として、「電気以外」の媒体によるエネルギー伝達や制御回路や駆動系等を模索する必要があるように思われる。そしてその候補として光（電磁波）、即ち「光子」を直接媒体として用いたものが挙げられる。「光子」の励起（「れいき」）の前後での系全体のエネルギーは「不増不減」である。
円周率やネイピア数や根などは、「関係性」より自明的に定められる無理数である。どんな関係性からも、関係性から求めた数同士の操作からも求める事の出来ない「真のランダム」とも言える無理数（無限数列）などあるのだろうか？
「ゼロ」は、数字の上では存在していない無であるが、しかし「数の内の一つ」として扱い、また扱えている通りに概念的には（「数の内の一つ」として）存在しており真の意味の無ではない。これは例えば一つのカゴの中にリンゴがあるとして、そこからリンゴを取り除いた後のカゴの中のリンゴの数は「ゼロ」となるが、あくまで「リンゴの数」が「ゼロ」になっただけであり、カゴの中にはまだ空気が在り、またそこから空気さえ抜いても空間自体は「存在しており」カゴの中が「完全な無」にはならないという事と似たような事である。我々が無、非存在を知覚、或いは定義出来るのは存在の喪失（「仮定の存在」の喪失含む）からであるが、それもまた喪失した存在とはまた別の存在が其処に存在している故に知覚、または定義出来るのであり、所謂宗教や哲学風な格言的文言等でよく言うような「存在しているが、同時に存在していない」などのような一見矛盾した言い回しは「空気としては存在しているがリンゴとしては存在していない」というような事でしかない。「ある見方（或いは場合）では存在するが別の見方（場合）では存在していない」と言っているだけである。例え空間的大きさを持たず概念（法則等）だけの存在でも概念が「存在している」故にそれは「真の無」では無い。我々が知覚、定義できる限りはそれはどこまでも「真の無」ではないが、しかし逆に知覚、定義出来ない無こそが「真の無」であると「知覚出来てしまう」為に「真の無」が「何処にも存在しない」事になるが、「存在しない」事が「無」であるのでこれは当然の話である。
数学においては無限にもその発散速度、濃度など同じ無限同士でも大きさに差がある。ゼロはよく無限と対として考えられるが、ならばゼロ同士の間にも無限と同じく「差」が存在している場合はあるのだろうか？ゼロで割る結果は不定であるがこれを無限多価関数の一種と捉えられる場合はあるだろうか？階乗や（自身の数の）累乗はゼロ回操作が１となる（１と定義する事が出来る）場合があり、更に次の１の一回操作も１もなるが、この１が最初に連続して登場する並び（まで）はフィボナッチ数列と同じであり、（０回操作の結果を０にすると不都合が生じるという事以外に）何か関係性を見出す事は可能だろうか？
学問において扱える論理的な操作は全てこの時空下における三次元以内の空間内で表現できる通り、人の「論理」とはいずれもこの時空下においての「集合論的な認識」を礎にしている。ではトポロジー的な時空下（或いは数学的に考え得るあらゆる時空下）においては？　(我々の「論理」が物質世界の時空の在り様に依存せず、何処までも抽象的、概念的に不変で普遍性を持っていると言うのならば、抽象的、概念的にしか存在しないようなものさえ含めた数学的に表現できる全ての時空下においても我々の論理は不変で普遍的であるという「理屈」になるように思われるが、どうだろうか？内側にある物が外側にも出現するような時空を想像しながら内側に属するものは常に内側にのみしか存在しないという論理が無条件（普遍的、不変）で成立し続けると言うのは矛盾しているように思うが。少なくとも、その時空下においてその論理の普遍性、不変性を「表現（証明）」する事には問題が生じる事だろう。）
複雑な物事も要素ごとに分解していけば一つ一つは単純な要素にまで分解出来るという考えは、人が持つ論理的思考の中で最も基本的なものの見方の一つであるが、「微分と積分」は数学においてこの考えを突き詰めたものであると言えるだろう。重力と時空の関係を示すアインシュタイン方程式は「微分方程式」という形式で表されている式であるが、微分方程式で表されている事からもこの式は（特異点以外は）どんなに複雑な時空も「十分に小さな断片」に分解していけば一つ一つの要素は単純な「平坦」な時空に分解出来、時空はその十分に小さい「平坦な時空」の集まりで表現できるという考えの下に導かれていると言えるだろう。その断片の小ささが例え「（不確定な）量子のサイズ」になろうともである。当初重力が量子力学で扱いにくいのは重力理論が微分方程式で表されているからではという明確に的外れな事を書いていた。(電磁場と重力場が同じ場と言っても基本的に電荷のある物質のみに作用する電磁場とは違い重力は空間と時間に直接作用するなどその性質は大きく違うが、重力場が量子力学で扱い難いことがその空間と時間に直接作用する性質に由来する部分があるのかは知らない。重力と量子力学の問題はループ量子重力理論など時間と空間に最小単位が存在すると考える事での解決が試みられている。しかし時空自体に最小単位という絶対的な基準を設ける事は時空の相対性を否定しそうにも感じられるがどうだろうか？あまり関係がないが電荷（磁場）とその引力による加速運動の間にも等価原理のように電荷（磁場）のある物質限定で電磁場に重力のような時空への影響があるのかは予ねてからの疑問である。)
「状態」である我々は、それが例え宗教であろうが科学であろうが哲学であろうが何にしろ、どこまでもただ「状態」を（抽象的なものも含めた）「別の状態」に置き換えて説いているだけ。「存在そのもの」を説明しようとして、何処までも「状態」という表層を「別の状態」に置き換え続けているだけ

進化によって首の長くなったキリンは、その長い首の果ての頭まで血液を送れるほど強靭な心臓を「同時に」持たなければならない。でなければ常に脳に十分な血液が回らず環境に対して有利になる処か生存する事さえ侭成らなかっただろう。無論、心臓が先に強くなり後で首が長くなったという事は考えられるが、しかし進化前の小さな身体に先に強靭な心臓が備わったとして、（ワンダーネットの為に）脳への影響を排除したとしてもその肉体には「極端な高血圧」の為に様々な支障が生じる為、通常の個体よりもその生存率は格段に落ちるはずである。つまり首と心臓の「最低でも二つ以上の変化」が「ほぼ同時に」進行しなければキリンの進化は起こり得なかったが、この二つの変化はそれぞれ別の突然変異であり、ほぼ完全にランダムな突然変異の内上手く補い合えるこの二つの変化が殆ど同時に起こったという事になる。また、支障が出ない程度に徐々に首と心臓が変化していったという考えも、現在キリンとその先祖の近縁種であるオカピの中間の首の長さの種が化石でさえ発見されていない事から支持されず、どうにもキリンの首と心臓の変化は「一気に」進行したと見るのが自然のようである。そもそもダーウィンが「突然変異」という概念を持ち出したのも、多くの生物でこのような中間種が不在であったり極端に少ない事に由来している。普通「成功作」を造る為にはあらかじめ「先に計画を立てて」いなければ「大量の」失敗作や試作を経なければならないものであり、そしてランダムな突然変異頼りの進化で中間種という「試作」や「失敗作」を飛び越えていきなり「成功作」が出来るというのも何とも解せない話であるが、それでも遺伝子コードの数で見ればヒトゲノムでも二万五千個程度であるので環境要因や不運な事故や他の遺伝子病や奇形の併発など「他の要因」を「無視するなら」この組み合わせの変異が同時に発現するのは十分起こり得るようにも見えるが、しかし遺伝子コードは一つだけで数千もの塩基配列から成るほど膨大な分子数を持つ事は珍しくないらしく一つの遺伝子コードの「変異の仕方」だけを見ても莫大な種類になる為、「生命がこれほど多様な通りに」突然変異の組み合わせの数も天文学的な数となり、とても「短期間」或いは「少ない試作」でこの最適な組み合わせの変異を同時に引き当てられるようなものではない。
そしてこのような「二つ以上なら問題無いが個々に変異が起きた場合は生存に関わるような変異」はキリンの首と心臓だけではなく、一般に心臓や肺などの内臓と肉体の一部の形質、或いは肉体の大きさそのものが「劇的に変化」する場合にも当て嵌まり、所謂「奇形」が「成長期前の段階」から通常の個体より早死にする傾向にある事もこの事と関連しているように思われる。他にも消化酵素の変化によってそれまで食べられなかった物が食べられるようになった代わりに従来の食物が消化し難くなった場合など劇的に食性が変化した際それまで食べていた食物ではなくそれまで見向きもしなかった物を求める「新しい本能」が必要となる場合も、新しい消化酵素だけ、新しい本能だけしかそれぞれ現われなかった場合は十分な栄養を取れず致命的であるし、より一般的に、獲得した新しい肉体の形質とそれに適した新しい本能についてもそれぞれ一つのみが変異した場合は致命的となる事は多くあるように思われる。極端な話、足や手などが「水かき」や「ヒレ」に変化しても泳ぎ方などの「水中で暮らす為の本能」が無ければただ邪魔になるだけで上手く動けず自然界では致命的であるし、また肉体がそのままで「水中で暮らす本能」だけ得ても体が水中生活に適していない為に溺れるリスクや体温を失い衰弱し易いリスクなどの為にやはり致命的となる。キリンは偶蹄類という「牛」などの仲間であるが、「クジラ」もまた偶蹄類（鯨偶蹄目）であり、水陸両生のアザラシやアシカなど（ネコ目鰭脚類）よりも実は「牛」の方が種としては近い。ただクジラの場合、現在では何故か（海という生息域を選び放題な場に棲み、また「収斂進化」があるにも関わらず）アシカなどのような水陸両生の種は消えているが（これも中間種の不在の一例と言える。一応カバがそれに該当するが、しかし淡水のみに生息する上にヒレも無く、アシカやアザラシのような形態とは程遠い）しかし過去には確かアシカのような陸から海へと渡る「中間種」が存在していたと確か記憶している。このように「牛」は、キリンともクジラとも近い種であるが、現在「牛」は有史以来「家畜」として「世界中」で広く飼育され続け、特に２０世紀以降は人口爆発に伴って増加し続ける牛肉等の需要を満たす為にその飼育数も爆発的に増え、恐らく２０世紀に家畜として誕生した個体数だけでもそれ以前に地球上に誕生した祖先も含めた全ての野生種の牛の総数よりも多かったと推測される。
加えて家畜という「商品」として飼育する為に病気を防ぐ為の抗生物質等や餌代を浮かせる為に本来の草食の食性とは違う肉などを混ぜた飼料が与えられ、また飼育下の不自由な環境からその肉体には野生種よりも多大で「不自然な」ストレスがかかり続けており、そして生物一般について肉体にストレスがかかればかかるほど「遺伝子異常」は発生しやすいと言われている為飼育環境下の牛は野生種よりも「遺伝子のエラー」、つまり「突然変異」が起こり易いという事となる。実際遺伝子ではないが肉骨粉という牛肉を混ぜた飼料を与えられ「共食い」をさせられ続けた牛の中には体内の「たんぱく質」の一種のブリオンが「変異し」ウイルスのようにその変異を正常なブリオンにまで伝播させて増殖して脳をスポンジ状に侵す「狂牛病」（BSE）が発生している通り、飼育下の牛が「生物として何らかの異常」を生み出し易い環境にいる事は事実だろう。このように過去の野生種の牛達よりも多く誕生し、また「異常」が起こり易い環境下に家畜牛達は置かれているにも関わらず、しかし一向に家畜牛達の中からキリンやクジラの先祖のように「牛の首」（や脚）が極端に（そして均等に）長くなったり、また後脚がヒレになったというような「突然変異」が起こったというような話は聞いた事がない。無論「奇形」は度々誕生しているが、しかしそれは顔の一部、又は全体が大きく歪に（非対称、非均等に）変形していたり、脚が多かったり欠けていたりまた頭が多かったり、或いは背骨などの身体全体が大きく歪んでいたりと、これらの歪（非対称、不均衡）な奇形の多くは生存が困難な程肉体の機能を大きく損ない過ぎてとても進化に繋がるようには見えず、実際に生物全般を見渡してもこれら歪な奇形が進化に繋がっているような姿の生物はごく僅かである。この「突然変異」は「遺伝子の異常」で起こるものだが、しかしそのような遺伝子の異常を語る時、引き合いに出される例の多くはこのような歪な奇形である。そしてこれは多くの場合、進化を齎すような「整った変化」とはかけ離れているように見え、そしてそれら「整った変化」よりも多く引き合いに出される通り「整った変化」よりも遥かにその「発生頻度」は高いように見える。進化論信者の方々にはこのように飼育場という効率的かつ大量に世代交代が起こる上に遺伝子変異も自然環境より起こり易いという絶好の場があるのだから、
進化に有効な突然変異が有意な頻度で起こるのかどうか是非とも存分に研究して頂きたいものだ。人類が品種改良として作物や家畜やペットなどを「意図的」に「選別」する事によって「進化」させ続けた通り、進化というものは「世代交代」によって起こり、そして「自然淘汰」と「突然変異」が進化の「一因」である事は事実である。しかしそれはあくまで「一因」でありそれだけでは決して足りず、人間が品種改良を行なうように「意図的に進化の方向を操作する存在」が絶対に必要である。突然変異も自然淘汰も「操作」の為の「手段」や「過程」の一つにしか過ぎない。しかしその存在を物質的な機構で説明する事は恐らく出来ないだろう。生物の願望が進化に反映するという考えを物質世界の法則のみで説明しようとする場合、その願望の「微妙さ」や、また人間がスーパーコンピュータを使ってようやく解読出来る程の遺伝子コードの難解さと膨大さがその大きな壁となる。生物がその意思を遺伝子に反映できるとするなら、まず生物の願望なり思考なり、或いは現在の問題に対する最適な変化なりを細胞内の小器官が脳やコンピュータの如く読み取る事が出来、かつ、その変化をもたらすには膨大な遺伝子コードの何処を変化させれば可能なのかを小器官が把握していなければならない。分泌ホルモンの種類等で区別されるようなパターン化した定型的な体内の変化や体外からの単純な刺激なら兎も角、生物の願望という「微妙な反応」や、問題とその解決策の関係が単純ではない状況（飢餓の解決策として首を伸ばす等）を細胞より小さな部位へ正確に伝える手段も、それを理解し適切な遺伝子を変異させる極小の判断機構もあるとは考え難く、実際そんな手段や機構があればとっくに発見されている事だろう。
化学物質、その中でもとりわけ生物にとって必須な酵素に限定しても最も単純なものでも百を超える分子量を持ちそれらが「立体的に組み合わさって」生物は成り立っており、その中の僅かな分子が別の分子に置き換わったり「組み方」が少し変わるだけで「無害な物」が「猛毒」へと変化する事があるほど酵素の性質は繊細でまた複雑であり、この複雑で微妙な酵素の反応が複数種組み合わさって働く事によってはじめて生命は成り立つ。フレッドホイルという博士は単純な鎖状のアミノ酸（ポリペプチド鎖）が結合して最も単純な酵素として機能する為には１０の３９乗もの回数の試みが必要であり、また、この十倍以上もの大きさを持つ酵素の場合は１０の３９０乗もの試みがあってはじめて機能し、更に酵素は一種だけでなく単純な単細胞生物でも２０００種、ヒトのような高等生物では十万種以上の酵素と関係しており超天文学的な数値となると述べており、生命が発生する確率は洗濯機の中にバラバラの時計のパーツを入れて回したら偶然全てのパーツが組み合わさって時計が完成するような確率云々という話も酵素などの生物の中で働く物質自体が発生する確率とその（熱に弱い故に稀少な）物質が生命が機能するだけの量と種類が一所にそろい更にその物質間のバランスが秩序を持ち、そしてそれが持続され続ける確率が現在の進化論のようにどこまでも偶発的に起こったと考えるなら超天文学的な極めて低い確率となる事に由来している。生命自体の誕生もその後の進化さえ、偶発的な事象のみに依るとすればこれほどまで低確率となるのだから、将来的に巨大なパラダイムシフトが起こる可能性も無くは無いとはいえ、生命の誕生と進化の背後には「何らかの意思」があると思う事はむしろ自然な帰着であるよう私には思われる。

フェイスブックがメタ社と改名したように、或いは「メタバース」や意識を完全にコンピュータ上の仮想現実に移す「ムーンショット計画」が近年大きく叫ばれ出している事とも関連して、現在世界中の（主に西側の）富裕層等においてこの世界は仮想現実だという「シュミレーション仮説」が盛んに支持されているようだが、この世界とは別の真の世界があるという考え自体は死後の世界があるという世間一般に存在するごくありふれた宗教的思想であり目新しい物ではない。この世界がコンピューターシュミレーション上の仮想世界だという発想も、映画マトリックス等が流行るよりもずっと前からあり、恐らくＳＦでも古典的ＳＦに分類されるのではと思われるぐらいには古くからある発想であると思われるが、どうも最近になってこのような仮想現実論が席巻し始めたのは、恐らくコンピュータ技術の発達によってＶＲなどの仮想現実を体感出来る機器が身近になり出した事に加え、2010年代半ば頃からブラックホール表面なり宇宙表面なりに情報が失われずに保存されるという理論と「量子もつれ」の瞬間移動的な情報の遠隔伝達などを用い、宇宙表面等に存在する情報を元に量子もつれ等を通じて我々の世界が再現されているという「ホログラフィック原理」がメディア等で一般の方でもたまに見る程の頻度で取り上げられ出した事などが大きな原因であるよう思われるが、
この世は仮の世界でこの世とは別の真の世界があるという考え自体は、私の信仰する宗教に限らずあらゆる宗教においてあの世なり霊界なりの存在を主張しているのでそこに異議はないが、しかしそれがコンピュータ上、巨大な計算機の計算によって再現されたコンピュータシュミレーションであるという考えについては幾つかの疑問がある。コンピュータ上の仮想現実の情報より、元の世界のコンピュータ自体の情報の方が大きいことは仮想現実の情報を全てコンピュータが内包している故に当然の事である。だが更に問題なのは「三体問題」を見ても顕著なように、一つ一つの物質同士、一つ一つの要素同士が互いに作用し続ける場合、その処理に要する計算量も莫大なレベルで跳ね上がり続ける点である。現在のコンピュータグラフィックスなどはパッと見では現実と遜色ないレベルで風景や動作を再現しているように見えるものもあるが、いざ動かしてみるとバグやテクスチャの「抜け」などが必ず発見される。これは要素同士の相互作用を完全に規定しきれていない為で、「相互作用」を誤魔化してそれらしく見せているだけである故である。例外が見えない程に完全な相互作用によって形作られているこの現実の景色や動作が内包している情報量に比べれば現在のコンピュータグラフィックスの情報などはどんなにリアルで細かく見えていても現実に比してハリボテ程度の情報しか含まれてはいない。更に問題なのは、現実の物質の運動や力の作用を表現する数式は理論が正確になればなる程に複雑化し続け、更に単純な運動でも円周率などの無理数が関わる場合は数値に頻繁に「無限小」が登場し、それも時に単なる数として無限小が登場するだけでなく式の表現方法次第で「項数」が無限に続く場合さえままあり、計算上とても「完全に正確な数値」を正しく出力し続ける事が不可能である点である。コンピュータなら処理落ちを防ぐ為にある程度の数や微小な項を「切り捨てて」処理するものだが、困った事に現実においては観測の精度を上げれば上げる程その微小な影響が正確に検出され続けているのが現状でありとても切り捨てているようには見えない。更に困った事にこの微小な数値や項は何の影響も無い処か「バタフライエフェクト」で有名な「カオス理論」の存在から運動や現象の未来全体に重大な影響を与える可能性が常に存在し続けてさえいる。
無論、原子や素粒子などの微小な量子に限れば不確定性原理が働きその物理量は正確には知る事が出来ず「曖昧」になり、これが処理落ちを防ぐ為の措置であるという考えはあるが、しかし単純に考えて物が何処にあるかのかさえ一々「確率で計算してから決定する」事が果たして「計算量の節約になる」のか？というのは甚だ疑問であり、更にこの確率は質量ごとに不確定さの度合い、つまり確率自体や「確率を導入する度合い自体」が変動し続ける上、質量が小さくなるほどに不確定になっていく性質から物質を細かく分解して数を増やせば増やす程それに伴って確率を計算する回数も加速度的に増大続ける事になり、むしろ手間を圧倒的に増大させる要因にしかなっていないよう個人的には思われる。しかも量子の世界の不確定性からは「真空の揺らぎ」が示されるが、これは真空中が何もないように見えて実は絶えず物質と反物質が対生成と対消滅を繰り返し続けている事を示しており当然その分の計算量も更に加わる事になる。数値や項の「切りすて」を誤魔化す為、或いは単にそれを嫌って不確定性原理が導入されていると考えるには、効果の割に負荷と手間が掛かかり過ぎな気が個人的にはするがどうだろうか？更に困った事にこの世界が仮想現実であるという事は当然「元の世界」が存在しているという事になるが、先述の通りにその「情報量」は我々の世界より上となる。また、恐らくその「元の世界」にも数が存在しつまりその世界の法則もまた数学法則に基いていると考えられるが、数学法則に基づくなら当然「計算しきれない」無理数が存在し、更に上述のように単位系の取り方によっては元は単純な数値さえその単位系を取り続ける限り正確な数値に永遠に辿り着けなくなるという性質が「元の世界」にも存在する事は避けられない。どうしてこの世界が仮想現実であるという発想が大きく言われるようになったかは不確定性原理から生じる観測問題の影響が主であるが、しかしこの「元の世界」においても無理数の為に決して辿り着けないが実在する無限小の存在や、「単位」という「認識の為の基準」を変えるだけ（認識の仕方を変えるだけ）でそれまで正確に測れた事が絶対に正確に測れなくなるという事を避ける等の為に「コンピュータ計算のような切捨て」や「不確定性原理」に類するような法則が存在したなら、その世界すら仮想現実という疑いが出る事は避けられず、その場合その情報量は更に膨大となる。
しかし実際の世界の全てを計算するのは確かに無理だが、人の感覚器や認識は正確ではないので人が観測し認識した時だけそれを誤魔化す為に世界が精密な物理法則で成り立っているように世界（仮想現実の管理ＡＩなど）が「見せかけている」というような考えは出来るが、それはもはや「科学」で取り扱うべき話では無くまず病院に相談して取り扱って貰うべき案件だろう。というか「その目線」で語ったとしてもそこまで圧倒的な能力を持つ相手の世界に完全に取り込まれた状態では普通なにも出来はしないので考えないように生きた方が色々な意味で人生としてはマシという話である。この考えと似た考えで、月があるのは人間が月を観測したからだなど、人間が認識した為にその「辻褄合わせ」として世界が生成されつづけているという「唯識論」という考えがあるが、そもそも元は存在していないのに「認識出来る」という事は元は想像の産物でその幻でも見えたか、或いは何か別の物を「誤認」してそう思い込んだかのどちらかであるが、しかし想像の産物や幻や誤認という言葉が存在しているようにそれらが唯識論の主張のまま必ず実物に変化している訳ではないので、どういう基準でそのままか実物になるのかが分かれるのか？というのは疑問であるし、また名作や傑作などとされている作品では比較的破綻は少ないが、人が物語を創作する際、初期にあった設定や展開が後になって話を「継ぎ足していく毎に」どんどん「辻褄が合わなくなっていく」事は微少なりともほぼ必ず起こる事であるが、しかし創作という個人、或いは多くて数十人程度の想像の産物でしかない程度の情報量でも容易くどんどん辻褄が合わなくなって破綻するというのに、それより圧倒的な情報量の現実世界のそれまでの歴史の記録や伝承や記憶は勿論、この世にこれまで生成されてきたというあらゆる物質との関係性とさえ矛盾させず新たな物質を追加したり（辻褄合わせの為に既存の物質も一緒に書き換えたとしても書き換えた事で今度は別の物と辻褄が合わなくなる事はザラだがそれさえ解決し）、あまつさえ互いに矛盾し合わないように強く関連しあってきた物理法則や数学法則とさえ（月を生成したら辻褄合わせで万有引力の法則にも影響が及ぶ、人間の観測が微少な世界にまで到ったから辻褄合わせの為に量子力学の法則が出来た等）辻褄を合わせながら新しい法則が「（辻褄のあった設定と展開すら録に作れないような）人間が認識したから」という理由だけで、
「勝手に」「自動で辻褄を合わせた状態で」追加され続けているだなどと唯識論は主張してるのだから、どれだけ都合のいいシステムかという話である。私は信仰を持つ身であり「意思想念の世界」である霊界の存在を信じているので人の想念が世界に影響を及ぼす事自体はあるとは思っているが、物質世界への影響は唯識論ほど極端なものではないと思っている。この物質世界において認識出来るという事は原則としてはじめからそこに「既に存在していた」為である。同じく「別の世界」の存在についても霊界の存在を信じているので上述の通りに認めているが、しかし上述の通りこの現実の物質世界か霊界のどちらかが「仮想現実」であるとは私は思ってはいない。少なくともどちらも機械的な機構による演算の結果生じているような世界ではないと思っている(少なくとも、現在のコンピュータのような仕組みのものが造っている訳では無いだろう)。実は「地続き」なのか、或いは全く未知の方法なのかは判らないが。なお、この科学に関する段落で最初にフォトニックフラクタルが光を閉じ込める事が出来るのは処理の「ラグ」によるのでは？と書いたり、重力や加速で時間が遅れるのも処理の「ラグ」によるものでは？という事を書いているが、何かの処理や動作にラグが生じるのは何もコンピュータ計算などのデジタル上のみに限らずアナログな現象でも起こる事であり、例えば渋滞などがその典型である。
或いは「実在」の条件とは「無限小」や「無限に続く項」を内包しながらも存在出来る事なのだろうか？(級数には計算（認識）の仕方によってその和が異なる値となり発散するものがあるが、或いは微小世界の不確定性はそれと類似、或いは関連している部分があるのだろうか？或いは観測され得る物理量とは解析接続のようなものなのだろうか？)本来の物質、本来の属性とは別の物事を表現（計算）しようとするから限界が生じるのであり、本来の物質そのものとしてあるがまま持っている性質や法則のまま動くなら無限小や無限の項も内包されると、根拠は明確ではないが感覚的にはそう感じている。（自問自答だが、本来の性質や法則にはじめから無限が内包されていると（無意識的に）思っているという事なのだろうか？）
ホログラフィック原理についても宇宙表面については知らないがブラックホール表面については強い重力によって量子が束縛される為に物理量が確定してしまい「量子もつれ」は保存されないのでは？という疑問がある。「量子もつれ」は片方の物理量が決定するともう片方の物理量も自動で決定する事で失われてしまうので、もつれ自体を保存するには二つの量子の状態が「曖昧なまま」でなければならないのだが、そもそも保存するという事自体がその時の状態を「固定する」という面があり「曖昧さ」とは相容れない部分が強く、曖昧でなければ消えてしまう「もつれ」を「保存する」という事自体が一つの矛盾を孕んでいるよう私には感じられる。

しかしコンピュータ的な物によるシュミレーション的な世界では無いにしても（あるいは唯識論のように観測した時点ではなく「元から」としても）、量子の不確定性などは人が見ているマクロな世界こそを「基本」としてそことの辻褄を合わせつつ細部を誤魔化す為の法則であるようにも思える事はある。意識の世界では時間や空間のみではなく数の法則さえも曖昧になるが、或いはこの意識の世界こそが本当は主体であり物質世界や数の法則を含めたあらゆる法則はそれを元に後から造られたものであるというのは、神という「意識ある存在」によって世界が造られたと言う古今東西の各種宗教信者たちや或いはある種の意識が世界を造っていると考えた哲学者やＳＦ作家などをはじめ、多くの人々が一度は思った事のあるような考えではあるが、当然ながらこれはもはや科学、というか殆どの学問の領域の外の話である。

我が国の神話においてこの世、この「物質世界」を直接創造したのはイザナギ尊、イザナミ尊であるが、この二神の名は数字と語呂合わせすると「１３７」ギ、「１３７」ミ（１３７３）と、共に「１３７」という数であらわされる。現在の物理学の世界においてこの世界の物質の在り方を決定する重要な数でありながらも「なぜこの数値になるのか判らない」数として「微細構造定数」という数があるが、この数の逆数がおよそ「１３７」となる事が知られており、有名な物理学者達の間でもこの１３７という数は特別視されていたという話であるが、偶然にしても中々面白い符合であるように思う。


「付加価値」と「利息」が存在する限り、未来においては常に「現在より多くのカネ」が必要になり、その需要を満たす為に社会全体で「カネ」は増え続ける。その需要を満たす為に経済は常に呪いのように「成長」を強いられ続ける。そして常に「より多く」を生産していく為に際限の無い環境開発（破壊）や効率化（ブラック化）が進み続け、これは技術革新や新資源の開発などでも無い限り時間と共に常に悪化し続ける。また例え技術革新や新資源の開発などがあって緩和されてもそれは一時的なものでしかない。また、労働で生み出された生産物などその「労働の痕跡」が消費や劣化で消えてしまうなら、社会に残るのは労働者に支払われた「カネ」のみであり、つまりは資本主義であろうが社会主義、共産主義であろうが、経済活動が行われるならば、貨幣というものが存在するならば、必ず「カネ余り」というものが発生してしまう。この「カネ余り」で余ったカネが社会に平等に再分配されるならば「額面上の収入の増加を伴う」インフレとなるが、実際にそうなっていないのはこの余ったカネが社会の一部の者達に集中し続けるからである。「カネ」があればあるほど投資も起業も容易くなっていく事からも、経済は原則的に常に「カネを持つ者が更に得るようになり、カネを持たない者は更に失っていく」という構造を持ち、そして「余ったカネ」は持てる者にこそより集中する為に「カネ余り」は「格差」を著しく拡大させ続け、そして「カネ余り」は貨幣が存在する限り必然的に発生する。また、これは受け売りであるが、負債、所謂「借金」というのも、それを取り立てる側から見れば債権、つまり一種の財産であり、つまりは「カネ」である。「負債」「借金」も「カネ余り」の一種の現れであり、つまりは「カネ余り」が増えれば増えるほど、社会全体、国家全体の「借金」も増え続ける事を意味しているのであり、今ほぼ全ての国が借金まみれになり、借金なしではとても運営できなくなって来ているのもこの為である。当然税金も、消費税が上がり続けている通りにこれから先もずっと上がり続ける事になる。この状態は永遠に続くものでは無い。格差が拡大し続ければ次第にカネを搾取できる下層が消えていき、資本家などの債権者達はカネを搾取できなくなり、そして「債権」は相手がカネを出せる間は財産だが、相手が払えなくなった途端、「負債」へと変わる場合も多い。
銀行などは少額の現金（準備金）を元手にその数倍のカネを貸し出す信用創造を常に行なわなければやっていけず、また銀行と同様に巨額のカネを日々動かす投資家や投資機関なども実際に持っている資産以上の額を動かすのが常であるし、それらの運用や信用の保証は自身が持つ債権がある程度でも正常に回収され続ける事が前提となっているのが常である。当然それら債権が回収出来ないようになればその運用には支障が生じ、また信用も失い、結果として取り付け騒ぎや賠償金請求等によって社会全体、国全体に巨大な負債を発生させる事に繋がる為である。また信用創造や資金の前借（借金）のように持っている資産以上の額は動かさず、自前の資産だけで投資や事業などを行なう場合でも株や債権などからの利潤や貸した金の返済金などを運用資金として計上している場合はそれらの利潤や返済金が無くなればやはり投資や事業に支障が生じる為に破産や倒産などを招き、その分だけ社会において損失を出す事になる。（多くの場合一つの企業が倒産してもその代替が出る為に社会の損失は意識しづらいが、しかしその代替が出なくなっていき関連企業等も回らなくなりだすとようやく「不況」などの形でその実感は拡がっていく事になる。）
一部に「カネ」が集中し続ければ、必ず最後には破滅が訪れる。貨幣経済に常に付きまとうこの「カネ余り」をどうにかしなければ、それを助長し加速させる「債権」というものをどうにかできなければ人類は滅ぶ。ただし、共産、社会主義ではこれを解決できないのは、労働でさえその労働の痕跡が消えればカネだけが残り余る事からも、またかつてのソ連や、現在の中国、北朝鮮などの共産主義国家において実際に「極端な格差」が発生している事からもこれは自明である。労働の報酬をカネではなく完全に「物」だけにする事など不可能である。ましてや指導層も含めた国中からカネを完全に消す事等。仮に出来たとしても「物」が「準貨幣」として機能しはじめるなら結局は同じ話である。また、上記に挙げているような収入が上がるほど100パーセントに際限無く近づいていく類の所得税を課すようになったとしてもカネ自体は残り続ける通り、そして国家というものが何の監視も縛りも無く無条件に庶民にとって公正で善良であった事など無い通りにこの制度でもこの問題が解決する事は無い。仮にタックスヘイブンによる資産逃しまで完全に潰した上で世界中で一斉にこの制度を施行し一時は正しく運営出来たとしても結果的には企業や国にカネが集中するようになり、また法人税に対して同じ処置をして企業へのカネの集中を防いでも国、或いは更に上の枠組みの権力構造（国連やEUのような超国家連合）にカネが集中するに留まるだけで、国やその更に上位の組織構造に属する者たち（集めたカネを自身の財産のように使う事が出来る者達）とそれ以外との間に今とは形こそ違えどしかし覆し難い実質的な巨大な格差が生まれる為である。そして国家は警察や軍（自衛隊）といった暴力を司る機構と容易に結び付く為に上記のような所得税（法人税）の際限の無い徴収というものは最終的には国や超国家組織において更なる独裁と軍事的な暴走からの破滅を招く恐れが極めて強い制度であると言えるだろう。とはいえ現状のままでは一部の上位富裕層とそれ以外の人々との間の格差は拡大し続けるばかりであり、これを野放しにしていても現在の日本の超少子高齢化や人口減（しかも災害や戦争などに依らない自然減）やインフラの劣化などの社会的な劣化（及びそこから起こる混乱）や貧困や治安の悪化や暴動などは世界中でどこまでも際限なく拡大し続けていく事になるのだが。

インフレとデノミは避ける事は出来ない。「財産」「資産」に対する考え方が変わらなければ人類に未来は無い。ある種の拝金主義者の方々は自分の財産は自分「だけ」の力で稼いだのだからその金が「目減りさせられる」のは理不尽だと述べ、それが近代法の財産権等や資本主義下の価値観の根拠となっているが、しかし電気ガス水道や道路や通信ネット環境等などの無ければ仕事に大きな支障が出る（処か成り立たない）インフラの類まで自分（の会社）で全て用意している訳では無い通り、また、多くの場合、誰の協力も得ずに一人で経済活動を行なえる訳でも無い通りに本当の意味で「自分の力だけで」稼いでいる場合というのは皆無である。投資に到ってはただ金を出しているだけである。無論「税」やら「人件費」やら「材料費」やらで（それが本当に「適正」なものかはこの際置いておくとして）その「対価」を払っているから残された分の報酬である自分の財産がそれ以上「減らされる」のは「正当性に欠ける」という事は言えるだろうが、しかし誰もが他者、「社会」の協力が無ければ儲ける事が出来ない通り、個人にしろ法人にしろその財産は「社会」というものが無ければ存在できず、つまり財の源であり前提である「社会」全体（或いは、というより多くの場合その時において社会を代表する存在）の「要請」または「社会的な異変」によって「個の財産」が減る事になったとしても、財産自体がそもそもが社会が無ければ存在し得ないものである為にそれは「仕方の無い」事であると言え、社会全体と見せかけてその実特定個人や特定団体の利益の為というような不当なものでない限り、その財産の「目減り」は許容するべき事である。財産を溜め込み過ぎてその為に社会に「悪影響をもたらす場合」などは特に。
だがこれは、共産主義や社会主義のようにほぼ完全に報酬を平等にして個人の財産まで社会（国）がほぼ完全に管理するべきと言っている訳では無い。個人（法人）の経済活動が社会に依ると言っても、しかし個人（法人）の働きに差があり、その分だけ報酬や財産に差が生じる事は許容するべき事であり、ある程度（個人の範囲では底辺層から今の富裕層の内の下位程度まで）は保護されるべきである。これは「程度」の話である。大きく儲ける事が出来る場合、特に「悪影響」をもたらすほど財産を溜め込む事が出来る程に儲ける事が出来る場合、その分だけ商売の規模が拡大する為に人やインフラなどの「社会の力」を利用する規模というのもまた大きくなるという事であり、その分だけ「より多く」社会の「影響」を「受けなければならない」（還元しなければならない）というのは一つの理屈である。無論今の日本でこんな考えの下に法を敷けば富裕層は海外に逃げ出そうとし経済規模も小さくなる事だろう。しかし、中国に抜かれたとはいえ未だ世界第三位の経済規模を誇り、安倍政権下で戦後最長の景気回復を迎えている「という」2018年末現在の日本において、休日も余暇も殆どなく連日の（サービス）残業に明け暮れ殆ど働く為だけに生きていると言える何の為の人生だかわからないような企業の家畜（社畜）か奴隷（の方がまだマシかもしれないが）と言える生活を送る人々が多数いて、若者達の死因の一位が事故ではなく自殺であり、また晩婚化が進み子供を作る事処か結婚さえせず（出来ず）に未婚率は上昇し続け、そして稼ぐ為に地方から人が大都市に流れ続けた結果核家族化と地方の過疎化が進み老いて死ぬ間際になっても子や孫は傍におらず孤独に亡くなる運命にあるご老人等が多数いる状況である通り「経済的に進んでいる」という現代日本の国民一般の（主観的な）平均的な幸福度というのは他の先進諸国処か日本の何分の一以下の経済規模しかない途上国より低い事などザラであるように、その国の経済規模とその国の国民の幸福度は必ずしも一致せず、むしろ日本の場合は富裕層に属する経営陣などがより儲けようと下層に「ノルマ」をわんこそばの如く際限なく課し続けるからどこまで行っても楽になる処かどんどん辛くなる一方である為、多少経済的に「落ち着いた」方が幸福度が上がる結果に繋がる恐れさえある。
また現在の日本の富裕層は2018年では全人口の2.3パーセントほどだが彼らの平均年齢は56歳（2019年頃）と働き盛りを過ぎており衰えの為に実務的な能力は「平均的には」下の世代より低いとみられ、その収入源も投資などの「不労所得」に依る部分が大きい。日本の経済を支えているのは結局の所、現場で働く労働者や技術者達であり、そして現在の日本の国民の３分の２が平均以下の年収しかない通り労働者や技術者の大半は富裕層ではなく中流層から下層に属している。富裕層の中には優れた経営指導者もおりそして下で働く人間よりも指導者の方が重要な場合というものは多々あるが、しかしそれでも労働力や技術力というものは経済における「地力」であり、富裕層の指導者達がいなくなったとしても「地力」は残り、その分だけ「再生」する事も容易であり、また「市場」も残り続ける。現在の富裕層達の内の幾らかが日本を離れるとして、むしろそれがまだ能力の衰えの来ていない新しい世代の指導者を出す為の契機の一つになる可能性もまたあるだろう。随分と都合の良い事ばかりを述べたが、しかし彼ら富裕層の「不労所得」、処か勤務実態が無くとも役職に就くだけで入る「不正給与」の為に自身の人生や家族を犠牲にして日本の経済力を必死こいて維持するというのも酷く不毛な事ではあるように思われる。しかし経済が悪化すれば治安の悪化や他国との競争に不利になる懸念があるが、しかし治安については経済を支えるという名目の下で安倍自公政権が移民をこれだけ入れ続けているのでどの道悪化は避けられない話であり、そして外交についても今でさえ安倍首相のバラマキ外交をはじめ他国への売国がこれまで盛んに行なわれ続けた上に今度は移民達によって中から侵食されてますますそれが進む為、今の経済を守ろうが守るまいがどの道治安も他国への対抗力も悪化するのは避けられないという話である。むしろ今の経済を支える事を諦めて移民を入れない方がまだマシになる可能性の方が高い恐れさえあるだろう。
貨幣を貨幣たらしめているのは真には信頼ではなく「合意」である。信頼とはあくまで「合意」を形成し得る要因の内の一つでしかない。我々日本人は他国の人間から見れば（自国の人間から見ても）呆れる程、自力では既存の権力構造や組織内の関係性を殆ど変える事が出来ない程度には上からの理不尽な命令や周囲からの同調圧力に対して卑屈と言えるほど従順な気質を持つ（持っていた）が、しかしこれを利用する。我々日本人が「合意」を保ち、それにより「信頼」を都度甦らせ、保つ。ただしその際に忍耐を強いるのは基本的に売る側、高所得層側の人間にである。買う側や低中所得層側に負担を強いると売る側や高所得側は最初の内は資産を溜め込めても経済全体では徐々に悪化し続けていき（下手に資産を手放せば「負け組」に転落する恐れがあるというのに、誰がトリクルダウン等と言って下流に巨額の資金が流れるような下手をこく事だろう）、最終的に売る側や高所得層側も不況の中で衰退する羽目になる為である。

特に何か重要な科学的根拠があるという訳ではないが、「ハトムギ」についてその農法や調理法などをよく調べ、或いは研究し、実践をするべきである。ハトムギの原種であるジュズダマは、朝鮮半島と日本の物が近縁であり朝鮮から日本に渡ってきたとされているが、恐らく逆である。日本の地理的な条件や海流や気流、或いは記録として残る遺跡や記述の古さ等から基本的に日本の生物も文化も全てが大陸由来だと雑に考えられる傾向があり、それは現在の日本にある生物や文化の大半においてそれは正しいが、しかしその逆に、日本で発生して大陸（半島）に伝わったものが大陸由来だと思われているものも生物でさえ幾つか存在している。ジュズダマの他に恐らく「梅」もそうであり、梅は日本では現在中国の湖北省辺りが原産地だと思われているが、中国とアメリカで出版されている中国原産の植物について記述、記録する事を目的とした科学出版物「Flora of China」には、中国、日本で一般的に栽培されている種類の梅は中国では野生のものが見られず（中国に自生する梅は一般的な栽培種とは別の３変種であるという）、一方で日本と台湾と朝鮮半島にはこの野生種があると解説されているそうであり、その記述とはまた別に九州の大分と宮崎の山間部や台湾には野生の梅がみられこれが自生種であるという説もあるという。梅が中国原産とされている大きな根拠は中国では三千年前の殷代の遺跡から梅の核が発見されているのに対し、日本では同時期の縄文時代の遺跡からは梅は発見されず、それより後の弥生時代の遺跡ではじめて梅が確認された事からだが、これは単に縄文人が梅を利用する文化を持っていなかっただけである。（或いは遺跡として残らない程ごく小規模でしか用いれていなかったか。）梅は、熟す前の青梅には「青酸」という「毒」が含まれており、また熟してもあの酸味の強い独特の味は知識が無ければ「毒」と勘違いし易い事もあって進んで食用にはし難い。中国においては階級社会が発達した故の「偏食」から支配層が病気となる事で「薬」の需要と開発が早まり、そこから食用に適さないと思われていた梅がまず薬用として用いられだし、やがて熟した梅には毒が無い事が知れると酸味の調味料としても広く使われだし、更にそこから青梅でも塩漬け等にする事でほぼ無毒になる事が判り梅干や梅酒など各種の調理法が開発されたというような事が想像できるが、
縄文時代の日本においてはその切欠となる薬の需要がそれほどなく、またドングリのクッキーなどの普段の植物食の味と梅の味との相性の関係などからも食用に用いられ難かった等のような事も考えられるだろう。そもそも現在も野生の梅が九州の一部にしか生えていない事から縄文時代に梅が日本にあってもごく少数だった為に縄文人達に殆ど知られていなかったという事も勿論考えられる。海流と気流が大陸から日本へ流れる関係上、日本から大陸へと植物などが渡るには鳥によって種子が運ばれる場合や人が運ぶ場合等が考えられる。スサノヲは現在製鉄伝来後の人物だと思われているが誤りであり縄文時代の人物である。梅とジュズダマに関してはスサノヲが日本から朝鮮や中国に運んだ物がそれぞれ野生種として定着、或いは栽培され出したものであると私は推測している。
梅といえば菅原道真公も連想できるが、菅公が祟り神であると思われているのは結構な不名誉な事であるように思われる。菅公が死んだ後の現象は紛れも無く祟りではあるのだが、菅公が権力の座を追われた事の恨みという俗的な理由から祟ったという説は菅公を蹴落としてまで権力の座に拘った当時の平安貴族の俗物たちの発想でしかなく、そもそもが祟りを起こしたのも恐らく菅公本人では無い。その逸話からもちょくちょく垣間見えるが菅公は実は結構な霊能力的な能力があった人であり、また植物などの諸霊に好かれていた人である。植物と言っても数百年生きている樹などは御神木として祀られる事がある事から恐らく樹そのもののみでなくそこに宿る神霊にも好かれていたとも思われ、何なら当時の京都周辺の土地神やら諸霊やらにも好かれていた可能性もあるが、自分達を慰撫してくれていた菅公がつまらない争いで自分達の元から追い出され、後には自分本位の争いを繰り返して世を穢すだけの権力欲や嫉妬ばかりの醜い俗物ばかりが京に残ったなら、菅公に慰撫されていた神やら霊やらもそれら俗物達を祟るまではしなくとも蹴落とした政敵や踏みつけている民達などからの蓄積した恨みや呪いから守ってやる気も（その結果国や天候が滅茶苦茶になったとしても）失せるというものだろう。菅公の祟りは菅公本人ではなく菅公を好いていた霊などが起こした事（それも祟ったというより守護を止めて見捨てただけである可能性もある）であり、菅公を祀った事で祟りが止んだのは菅公本人の気が晴れた為ではなく菅公を好いていた霊達が民達の反省の意を汲んだ為であり　菅公本人は結構な霊格を持ってはいるのだが天神そのものではない。しかし菅公には天神して祀られるだけの（霊的な）因縁はあった。しかし慰霊祭を行ったり慰霊の為に祀るぐらいはいいですが、人を神として祀るのは過ちである。これは菅公のみならず楠公や豊臣秀吉や徳川家康や平将門などの武将やその他偉人たちをはじめ、安倍清明等の陰陽師や占い師のような霊的能力者等は勿論、戦争で死んだ英霊等にも同じ事が言える。
という事を2021年春頃から書いていたのだが、最後の道真公に関する部分については、道真公の左遷は道真公個人ではなくその親類や子供たちを含む一族全体が僻地に左遷された上、左遷後の道真公の晩年は酷く、荒れ果てた廃屋に住まわされた上に役職は名ばかりで大宰府本庁に入れず従者がいないどころか給与も断たれて幼い子供二人と妻と共に極貧生活を強いられ、その上傷ついた馬や壊れた船を与えられるなどの嫌がらせを受け続けた上落とし穴を仕掛けられたり刺客まで差し向けられた末、幼い子供二人と妻が亡くなった後に失意の中で亡くなっており、なるほどここまでの仕打ちをされたら祟りもするというものであり、祟り神として祀られても不名誉でもなんでもないといものでこの部分については完全に私の勉強不足から来た浅い認識からの間違いであった。祟りが終わったのも祀ったから終わったのではなく祀られ出したのは祟りが終わってからしばらく経ってからの事であるようだった。完全に恥でしかなく失礼極まりないので晒し上げる意味からも間違い部分もそのまま残すが、しかしそれ以外の部分については私は未だ間違ってはいないと思っている。祟りにしても菅公やその親族の怨念からという部分はあるかも知れないが、それ以外の神や霊の影響はかなりの部分であったと思っている。また、生前の英雄や偉人達個人を「神として祀る」事が間違いであるという意見についても変わってはいない。特にこれについては私の個人的な見識から出たものではないので尚更である。

私達の国である日本は神武天皇の東征よりはじまり、天皇は神武天皇の末裔である。イスラムと日本とは遠いようだが、しかしどちらもはじめは神意を受けた者が武力によって開いたのであり、実は日本とイスラムは似ていると言える。とはいえ、日本国内においてイスラム教は不要である。元は寛容な面があると言っても現在のイスラム圏を見るとおりイスラムは僅かな切欠でテロ等の暴力や他宗教や他民族の迫害や「名誉殺人」などの迷妄的悪行や迷信に容易に傾き人の尊厳と文化を徒に破壊する邪教に成り下がりがちであり、その上穏健派も攻撃対象になる為著しく「自浄作用」に欠け外部からの圧力が無ければ際限なく悪化していく宗教形態である為である。こんな現在のイスラムが日本に入ってきても日本に巨大な害悪ばかりをもたらす結果に終わるだけである。とかく日本において教化されて、又はイスラム教徒との婚姻等によってイスラム教に入信した方々については、日本以外の他のイスラム圏への移住、又は婚姻した相手の出身国へと移るべきである。酷な話ですが、しかし現在のイスラム教は棄教は死刑であり一度入ったら抜けられず、また情勢によって過激派組織に「取り込まれた」なら殺人にも時に加担しなければならないものであり、日本に生まれながら自らこのような現在のイスラムに入ったという事は「それなりの覚悟」で入られたと思われる為、故郷の日本を離れて暮らす事ぐらいは容認し得るべきでしょう。


需要の低下や作りすぎた故の出荷調整の為等、或いは鳥インフルや口蹄疫などの病の蔓延防止など様々な事情から今の日本では牛乳や野菜やその他農業や漁業や畜産における生産物が廃棄され、また家畜等も大量に殺処分されているが、これらの廃棄され単なるゴミとして処分されるその残骸や死体を肥料にして再利用する試みは行なわれるべきであるように思う。現時点においては採算が合わないかも知れないが、ウクライナ侵攻以後世界的に肥料不足が深刻化している為やがて採算に合うようになる可能性はある。ただ、多くは栽培や飼育下においての基準値より低いだろうがそれらの残骸や死骸には農薬や化学肥料、抗生物質などの薬品類が多量に含有されている為にそこについては注意が必要である。また肥料化は基本的に腐敗させて行なう為に猛烈な悪臭が発生する為、それら有毒な腐敗ガスが漏れても問題の無い土地か、或いは周辺に漏らさない設備が必要になる（メタンガスも発生する為それも燃料として取り出す事もあるいは出来るかもしれない。）。また腐敗が不十分であると肥料化した際に硝酸体窒素が過剰となりこれが土壌汚染を招くのみではなく作物自体へも蓄積され人体にとっても毒となる事があり、この為に化学肥料を使っていない無農薬野菜が通常栽培の野菜よりもむしろ身体に悪くなる場合もありこの点についても注意が必要となる。また状況によって都度肥料化する作物や家畜などの種類、また割合などが変わり、当然それによって出来る肥料の質や性質も変わる為、それぞれの作物や家畜や漁獲物の種類や部位ごと等でどのような肥料になるかをある程度把握しておく必要はあるかも知れない。肥料化と食品添加物への注意について同様の事は期限切れで廃棄される食品などについてもまた同じ事が言えるだろう。ただ人の糞尿については食品添加物などに加えて医療用薬品類などによる汚染が昔に比して遥かに凄まじい為にそのまま肥料化するにはもはや適さないと思われる。また、病に罹ったものは除外するとして、廃棄や殺処分前の作物や家畜など（或いは期限切れ食品なども）が日本国内では売れず処分するしかない場合でも海外においては需要がある事がある為、元々廃棄予定のそれらを安く買い取り高く売る事で利益を出せる場合はそれを行なえる海外への販売ルートを構築する試みも行なわれるべきかも知れない。
廃棄予定のものを売る為、種類も質も量も安定した供給が不可能な事が致命的であるが、食糧危機がそのコストとリスクを越えた利益を作り出す可能性はあるかも知れない。また牛乳や海産物などすぐに傷む物については傷むのを防ぐ為の設備や処置、或いは国内で加工して加工食品として輸出するというのも手であるように思われるが、やはり廃棄予定の作物や漁獲物や家畜の種類によって鮮度維持の手段や加工方法などが変わる事が難しい点であり、これらの手段については廃棄が出るその分野ごとの生産者や生産企業などにそれぞれ協力を求める必要が出るように思われる。また、このような廃棄予定のものの輸出ルートが確立したとして廃棄予定のものが全然ない時も多い、というより殆ど廃棄予定のものがほぼ無い事の方が多いと思われるので、海外がこの廃棄予定のものの輸出に依存し出してもその需要にまともに答え続ける事は出来ないので販売ルートの維持は難しくなると思われ、またこれを無理矢理維持しようするなら問題ない通常の出荷物を無理矢理に廃棄予定品に仕立てあげるような歪な問題も起こる事が懸念される。しかしどの道、世界的な食糧不足が深刻化したなら、出荷調整や期限切れで廃棄だなどと言ってられなくなるとは思うが。

災害対策も兼ねて非常食の備蓄ぐらいはそろそろしておくべきだろう。焼け石に水程度かも知れないがそれでも多くの場合無いよりはマシである。作物としてサツマイモは栄養の乏しい痩せ地などでもよく育つそうであり食糧危機時に頼る食糧として目されているそうであり、また土壌改良には農薬や除草剤などに弱いそうだが大豆をはじめ雑草とされる種も含めた豆類が役に立つようであり、また固い土の層を掘り返し下層の土と混ぜたり土を柔らかくするのには大麦などの根が固く真っ直ぐ伸びる植物が役立つそうであり、また雑草などをあえて生やす事で土壌から残った農薬などの薬物を吸いだしたり、また作物に必要な栄養や土質などの調整や作物の病気予防などにも役立つそうである。また糞尿も肥料として利用する事を考えるべき事になるだろうが、人の糞尿は塩分が強く栄養も乏しいらしい事もあって直をそのまま使っても枯れるだけで毒であるから工夫して使う必要がある。紙がない時代には排泄後に尻を拭くのに植物の葉がよく利用されていたそうで中でも葛や蕗（フキ）の葉が比較的よく使われていたそうである。エネルギー不足から電気ガス水道が止まっても大丈夫なように灯油やガスボンベ等を使う暖房器具や調理器具、それらなしで十分保温できる衣類や毛布、その他生理用品や生活必需品等や水の備蓄なども勿論進めておくべきだろう。また食べられる野草やキノコ、衣服や簡易住居に使える植物などの知識などサバイバル知識や技術も可能な限り調べておくべきだろう。
武漢肺炎について海藻類の「ぬめり」に含まれる成分にはこの肺炎の死因となる免疫の過剰反応によって全身の臓器が自己の免疫によって誤って攻撃を受けるサイトカインストームを抑える成分があり、また海藻の中でも岩ノリやテングサ（トコロテン等の原料）などの紅藻類のエキスには、武漢ウイルスの近縁のSARSなどのコロナウイルスや、処か鳥インフルやエボラやエイズなどのＲＮＡウイルス全般に対しその働きを抑える成分が含まれているそうであり、スペイン風邪の死亡率が日本では極端に低かったのは海藻食がその一因であったという説もある。また、茶葉に含まれるカテキン類の内、緑茶のみに含まれる「エピガロカテキンガレート」もまた新型コロナに対し大きな抑制効果があり、またコロナだけでなくエイズの原因であるＨＩＶウイルスに対しても抑制効果があるそうである。。（ただし茶葉には認知症などの神経症を誘発するとされるアルミ二ウムが多く含まれており、また残留農薬量なども茶葉は作物類の中で比較的量が多いようである。ただしこれらは緑茶ほどではないにしても紅茶や烏龍茶などにも含まれていると思われるが）。他、緑茶よりはかなり劣るがウコンのクルクミンなども効果があるようである。武漢ウイルスに何処まで効果があるかは判らないが、武漢肺炎対策として海藻類を積極的に取りよく緑茶を飲むようにするのも対策としてはありであると思われる。また、取りすぎると中毒となり注意が必要だが、「ビタミンＤ」も効果があるようであり、自粛中でも引きこもり続けず日に数分程度でも日光を浴びに人の少ない場所にでも出るべきであるようです。また逆に風邪薬のパブロンや頭痛薬のバファリン等に含まれるイブプロフェンは逆にこの肺炎を悪化させる恐れがあるといい、死亡率の高いイタリアでは風邪の際などにオリーブオイルを直飲みする習慣があるそうだがオリーブオイルの一種で高級品に属する「エクストラバージンオイル」にはこのイブプロフェンと同じ作用をする成分が含まれており、イタリアでの死亡率が突出して高かったその理由の一つはこの習慣にあるのではという話もあった。（エクストラバージンオイルの成分は通常のオリーブオイルには含まれず、また加熱すれば消えるそうです。）
また、オーストラリアのモナッシュ大学はアタマジラミなどの寄生虫感染症の治療薬として用いられている「イベルメクチン」に新型コロナへの強い抑制効果があり、（おそらく試験管内のみの話と思われますが）投与後４８時間以内に新型コロナの増殖を完全に止めた事を発表しています。また「ガスター１０」に含まれる「ファモチジン」も効果があるという話もある。
また「デカドロン」という商品名の「デキサメタゾン」というステロイド剤も有意に死亡率を下げたという話もあり、その他きゅうりとキャベツも死亡率を一割以上下げるという話や長崎大の研究で納豆や赤ワインに多く含まれる５−アミノブレン酸が新型コロナの増殖を阻害したという話があります。ヨモギ（に含まれるアルテミシア）も新型コロナ防止にかなり効果があるという話である。またマスクは普通に酸素供給を阻害し、酸素供給が減ればその分、脳や筋肉や骨の機能や成長も阻害される為、特に子供は可能な限りマスクを外して呼吸するようにするべきである。マスクは会話などで唾などの飛沫が相手に直接付着する事やまた相手の飛沫が自分の口や鼻に直接入る事を防ぎはしますが、空気中のウイルスはマスクの隙間より遥かに小さい為、直接人と近距離で会話する場合や人に向かってくしゃみや咳をする、或いは自分に向けてくしゃみや咳をされる場合など以外においてはマスクに感染防止の効果はありません。人と会話していない時や少なくとも人が近くにいない時などはマスクは出来る限り外しておくべきです。特にマスクの中でも「ポリウレタン」が使われている物には回復不能の脳障害を起こすトルエン（シンナー）の一万倍もの毒性を持つイソシアネートが含まれている物があり注意が必要である。ポリウレタンがきちんとした工程で生成されていればこのイソシアネートが含まれる事はないそうだが、中国製の安い粗悪品のようにいい加減に生成された場合にこのイソシアネートが残留する事があり、マスクではありませんが実際に別のポリウレタン製品がシックハウス症候群の原因になったりもしているようです。粗悪品マスクと言えばアベノマスクも虫が混入したり汚れが目立ったりと当初は粗悪品ばかりで、（目に見えた）粗悪品を除く作業の為に配布が遅れたりもしていましたが。また消毒薬は体内細菌を間接的にでも殺し、体内細菌のバランス崩壊はアレルギー等のみでなく自閉症等の一部の精神疾患と強い相関関係があるという報告もあり、更に体内細菌とは無関係に有害な副作用が報告されている薬品が使われているケースもあり、メタノール（アルコール）でさえ皮膚から体内に吸収され、分解過程で生じるギ酸が蓄積されると失明すら引き起こす危険性がある為、消毒も極力避けるべきでしょう。
消毒や薬品の摂取は腸内細菌を殺し腸内細菌の環境に悪影響を与えますが、一般に免疫力を高めコロナに対しても多大な抵抗力を与えるビタミンＤもそのままでは効果がなく体内で「ビタミンＤホルモン」に変化しなければどれだけビタミンＤを摂っても無意味という話であり、しかしそのビタミンＤホルモンへの変化は数種の腸内細菌が腸に居なければどうも起こらないらしく、この点においても過度な消毒はむしろコロナへの抵抗力や免疫力一般の長期的、恒常的な低下を招く恐れがあり、やはり避けるべき事です。
ロックダウンによる隔離は、感染を抑える事にある程度は貢献するが、しかしその代わりに社会と経済、そして人々の「心」と「健康」に重大な「後遺症」を残す。欧米ではそれを懸念し6000人以上もの医師や科学者達が「グレートバリントン宣言」というロックダウン反対署名運動を行なっているが、それは2021年1月現在も殆ど無視され続けている。そしてロックダウンで感染を抑える事が出来るといってもアメリカや欧州先進諸国等を見る限りその効果も大したものでは無い。少なくとも「後遺症」の大きさに対して割にあっているとはとても言えない程度の効果しかないようである。ロックダウンを行なわなかった事で有名なブラジルとスウェーデンについては確かに感染率も死亡率も格段に高くはあるが、しかし完全無策な上に国民性が慎重さに欠け更に頻繁な接触を好む傾向にあるブラジルは兎も角、スウェーデンについては感染当初の2020年冬から春にかけて一気に感染者と死者を出した後、７月時点で一度新規感染者と死亡者がゼロになる程減少しており、更に死者の大半も後期高齢者ばかりとスウェーデンに関してはロックダウンを行なわずとも新型コロナを一度ほぼ完全に抑え込む事に成功している。抗体が数週間で消える上に変異も激しく再感染も報告される新型コロナに対し「集団免疫」という物が身に付くとは思えないが、しかし（ロックダウンをしている地域だが）発祥地の武漢やニューヨーク等もそうだが感染が一気に拡大した地域はその分だけ終息も早い傾向にあるのはどうにも確かなようである。ただし冬になり、感染者数が一度大きく減少したこれらの地域でも感染が再び拡がり始めているが。ついにアメリカ国防高等研究計画局（DARPA）は新型コロナ含めた体内のウイルスの侵入を即感知して信号として知らせ、更には「人のＤＮＡを変化させる事も可能」という、注射によって投入できるマイクロチップの開発に成功し、来年21年にもコロナワクチンと共に市場に出回るかも知れないという話ですが、これから先、感染予防の為の消毒や特定「医薬品」の服用など「感染症防止」や「健康」に関する様々な「自然な状態からかけ離れた行為」が社会全体で更に推奨、推進され始めると思われますが、その際、我々は人間とは基本的に自然の中で生きるように出来ているという事を深く省みなければならなくなる時が来るかも知れません。その時には既に省みる能力すら失われているかも知れないとはいえ。
がん細胞は一部寄生虫と同じ特殊な代謝を持つ事から虫下し薬に含まれるフェンベンダゾールが効くらしく全身にがんが転移し余命三ヶ月と宣告された米国オクラホマ州の男性が安価な犬用の駆虫薬を飲み続けた結果全身の癌が完治したという話がある。ガンには他に特にビワや梅や桃や杏ややりんごの種などに多く、ビワ茶や杏仁豆腐やカリン漬けや梨やブルーベリーやそば粉やタケノコや松の実等にも含まれているアミグダリン（ビタミンB17）が末期含めたがんに効くという。多くの研究機関でアミグダリンは毒でありガンに効くという話がデマだと警告されているが一方でヒマラヤのフンザ族などこのアミグダミンを日常的に多く接種している民族はガンにかかりにくい事が知られている。ただし大量に食べた際に死人が出る程度に毒性があるのは事実であるようなので注意が必要である。
自殺をすれば地獄に行くと言う話はよくあるがこれは概ね正しい。地獄と言えば想像し難いが、死にたいと思った時の恐怖や不安や苦しみが死んでも延々と続くいう様に考えるべきである。かと言って苦しみが来る前に幸せなまま自殺しても死後苦しむ羽目になるが。自殺するぐらいならまず逃げるべきであり、それで逃げても何処までも相手が自殺しか考えられなくなる程に追い詰めてくるのなら、その相手を殺してしまったほうが霊的な面ではまだ自殺よりは罪が軽いと言えるでしょう。
最近の研究で人間の腸内に棲む腸内細菌のかなりの種類が人の脳で働く神経伝達物質を腸内で作り出している事が発覚し、更にそれが人の精神や神経にかなり大きな影響を与えている可能性が示唆されはじめており、自殺を引き起こすうつ病や自閉症や発達障害などの精神、神経的な病や、また繊維筋痛症などの原因不明の神経症などについても、腸内環境の荒廃が原因、或いは大きな要因となっている事が突き止められ始めている。原則として一度大きく破壊された腸内環境は完全には回復しないそうである。基本的に（直接殺菌作用のある物のみでなく抗うつ剤などの精神病治療薬などさえ含む）どんな薬もこの腸内環境を大きく変化、破壊し得る物であるが、腸内環境の恒常的な改善にはどうしても薬の使用の制限や中止、また腸内細菌の栄養となる食生活の改善が必須になる。腸内環境を改善させる細菌の種類としては「強ミヤリサン」などの商品に含まれる「酪酸菌」が比較的重要な種類のようであり、摂取するとその効果も大きく出易いようである。また、他に薬なども無い（買えない）ような環境下などで腸内細菌を回復させる手段として土を直接食べる事が挙げられる。ただし毒素や病原体が含まれる場合も多い為、何処のどんな土を食べるかはよく選ぶべきであるが、こと腸内細菌を取り込む目的なら（微量の殺虫剤や除草剤や農薬ぐらいはもはや何処でも含まれているだろうとは言え）化学薬品等の影響の無い自然下の土をなるべく未加工のまま食べるべきである。

原爆が炸裂した後、放射能汚染によって数十年は不毛の地になると思われていたが、その植生は数年もしない間に復活した。これは土に守られ土の中で植物達の根が生きていた為だという。土にはあらゆる毒に対抗できる霊的な力があるそうであり、放射線障害なども深層の粘土層の土を体に塗ればよくなるそうで、毒ガスなども土からの気を吸えばよいそうである。毒ガスには他にも梅干やラッキョウ、松葉をかむこと、大根やネギを生で食べるとよいそうである。酸素が不足すると土に穴を掘って梅干を口にし顔を突っ込んでいるとよいそうである。



解熱鎮痛薬「カロナール」こと「アセトアミノフェン」は妊娠中の胎児や子供の自閉症のリスクを高める事が知られ、またこれと共にイブプロフェン、アスピリンなども男児の生殖能力に悪影響がある等のリスクがあるが、そもそもが熱を無理に下げるという行為自体が肉体の自然治癒を阻害する行為であるという。人体には熱が３８度５分以上になってはじめて発動する免疫細胞を患部や病原体に誘導する感染症の治癒メカニズムがあり、無理な解熱はその発動を阻害する。また恐らく他にもそういう仕組みは人体にはあると思われる。あまりに高熱な場合は下げた方がいいようだが、39度程度までは解熱剤を使用しない方がいいようである。痛みについても同様なようで鎮痛剤が自然治癒を阻害し痛みを慢性化させているというカナダのマギル大学の研究もある。

イランのテヘラン医科大学の研究で、植物性の油のほぼ全てにおいて「生殖能力を害するレベル」でエストロゲンを増加させ、また「愛情ホルモン」として有名なオキトキシン生産遺伝子の働きを阻害する効果がマウスの実験から確認されたという。またこれら植物油によってその働きが阻害された遺伝子にはアルツハイマーや自閉症などの神経症とも関連する遺伝子も含まれていたという。またプラスチックにはやはり男女共に生殖能力に害を与える「フタル酸エスタル」が含まれ、プラスチック容器などから食品や飲料にこのフタル酸エスタルが浸透する事が知られているが、油には特に溶け易く食用油中のフタル酸エスタルの量はボトル入り飲料水の４５〜約４００倍にもなるという。生活のレベルが上がり食事が豊かになるほど使われる「油」の量が増える傾向にあるが、或いは恵まれていたはずの先進諸国でこそ少子化や核家族化、個人主義が進み続けたその原因にはそこで大量に使われ続けたこれら「植物油」が持つ毒性が大きく関係している可能性がある。

2023年４月から子宮頸がんワクチンの接種が９歳から１５歳未満の女性も受けられるようになったが、このワクチンには新型コロナワクチンと同じく「脂質ナノ粒子」が含まれており、これは新型コロナワクチン副反応と同じく不妊や生理不順などを引き起こし生殖機能にも生殖器にも悪影響がある物である。また水酸化アルミニウム懸濁液という形でアルミニウムも大量に含まれているが、このアルミニウムもまた胎児の死亡などを引き起こす事が知られておりやはり生殖機能への影響が懸念される物質である。ただ、今の若い世代は子供はいらないと思っている子が多いそうなので生殖器に悪影響があると言ってもさほど気にしないかも知れないが、脂質ナノ粒子は脳血液関門を突破して脳にまで侵入し、（会話能力も含む）「知能」へも悪影響があり、また全身の各臓器などに蓄積し発ガン率を逆に上げる効果もあり、また免疫力も下げて性病などにも罹り易くなる効果もあるという。またアルミニウムについても血液脳関門を突破する事が判明しており「若年性認知症」では脳内にアルミニウムが溜まる事が知られており実際その原因物質の一つである。（本当にあるかも判らないような）予防効果よりも害の方が遥かに大きいので子供に打たせるべきではなく、また打とうとするなら止めるべき物である。子宮頸がんワクチンに限らず、新型コロナワクチン以降、mRNAワクチンではない従来のワクチンでもこのような脂質ナノ粒子などが含まれる事が増えているようであり、もはやワクチン接種自体、子供に打つのは極力避けるべき物となってしまったようである。

2023年になって国連及び世界経済フォーラムが合意ある場合の子供との性行為を合法化させようという動きを活発化させている。彼らの中には「エプスタイン島」と繋がりが深い者も多い為その目的を窺い知る事が出来るが、なるほど子供を妊娠させづらくすれば子供を妊娠させて問題となるリスクも低くなり、知能を下げれば言い包めて及ぶ事も、また被害を訴えてきても言い包めて泣き寝入りさせる事も容易になりはするだろう。ＡＶ女優や性風俗へ従事する女性は軽度の知的障害や精神障害を負っている人がかなりいるという話もあるがこれは特別な技能なく女性が身体一つで行なえる為に駆け込み寺のように他の職業から流れついた面もあると思われ、精神や知能への悪影響は子供たちに他の道を諦めさせ身体を売らざるを得ないと思わせるのにも有効とは言えるだろう。大人になっても性行為のリスクを十分理解出来ないままの人間なんてゴマンといるとはいえ、それでも例え性教育を受けた後でも子供の方がそのリスクの理解が大人より低いのは確かであるし、大人相手に断る能力や意志力も当然大人より備わってはいない場合が多い。合意があればいいというのも、強姦でも被害者を脅して合意という事にすれば無罪になるという事なのだから、男女問わず大人でも脅されれば泣き寝入りして終わらせる人間なんてごまんといるのに子供なら尚更の事である。日本は被害者がいないはずの絵も含めた児童ポルノの取り締まり強化や女性の結婚可能年齢を１６歳から１８歳に引き上げるなど未成年との性交渉に厳しい方向に向かっているように見えるが（ポルノを規制すると発散場所を求めた結果か逆に現実での性犯罪、性暴力が増えるという研究結果もあるが）、しかし日本政府は基本的に欧米の言いなり、特に2000年以降、清和会に属する議員が首相を務めるようになって以降は特にその傾向が顕著なので（岸田首相は「宏池会」であるが安倍首相時に匹敵するかそれ以上の言いなり具合なので自民議員の大半が統一協会と繋がっていた通りもうどの派閥でも同じだろう。他の政党でも同じかもしれないが。）、世界でこのロリコンぺドフェリア合法化の流れが大きくなればこれまでの反動もあって日本でも突然合法化されだす恐れがある。

上記の「成人と未成年者の性行為の合法化を開始するよう要望する国連の報告書」とは「性生殖、薬物使用、ＨＩＶ、ホームレス、貧困に関連した行為を禁止する刑法に対する人権に基づくアプローチのための3月8日原則」という題であるそうで（The 8 March Principles for a Human Rights-Based Approach to Criminal Law Proscribing Conduct Associated with Sex Reproduction, Drug Use,HIV,Homelessness and Poverty）、通称「3月8日原則」と呼ばれているらしいこの報告書の２２ページ目によると「（性犯罪者への）刑法の執行に関して、性行為に同意できる最低年齢とは無関係（「非差別的」）でなければならない。また性別や結婚可能年齢とも無関係（「非差別的」）でなければならない。また、国内法での合意可能年齢以下の相手との性行為は合意である可能性があり、これに関して１８歳未満の者が合意して性行為を行なう権利と能力を審査する必要がある。１８歳以下の者は（性的）能力の進化と自立性の進歩に従って〜無差別の保証に注意を払って自分たちに与える影響に「参加する必要」があります（性行為や性の開放について未成年でも積極的に参加しろという意とも取れる）。」という旨の事がどうも書かれているようです。
また小学校での性教育に関して2009年に初版が発表された国連（ユネスコ）の「国際セクシュアリティ教育ガイダンス」では、ネット上で公表されている英語での文書の１６ページ目に「子供たちに性的な関係を築く為の能力を身に付けさせる事」が目的であるという旨の事が書かれており、１７ページ目では更に「子供たちが恋愛的または性的パートナーとの関係を築く事」を目的としているという旨まで書かれています。これらは良識ある人なら「将来大人になってから」という意図に見えると思うのですが、どうもそういう制限のような言葉はないようで、また年齢ごとにキスなどの行為について段階的に教える事も指導されているのですが、７１ページ目においては最低９歳（９〜１２歳）の子供に「自慰」を教えるようにとの旨が書かれています。早熟な子ならこの年齢でも自然に覚える子はいるのですが、しかしこれはどうにも大多数の知らない子に先に教えるには早すぎるように思えますし、そもそも必要かも疑問です。少数の独自にはじめた早熟な子の中でも間違ったやり方の子を正す為に正しいやり方を教える（そもそも正しいやり方など決まっているのか？）という意図だとしても、それでもそれは少なくとももう少し先の思春期あたりからの方がいいのではとは思われ、そもそも多くの場合は各家庭やその子ども自身が自然に解決し得る問題であるようにも思えます。このガイダンスはどうにも子供が性に関して興味を持つ事や性の快楽への依存を早める悪影響の方が大きいように見えます。またこのガイダンスには性教育の開始は５歳からとしていますがヨーロッパでの性教育のスタンダードは「０歳から」と書かれているそうで、実際に国連（ＷＨＯ）が発表している「ヨーロッパにおける性教育の基準」（Standards for Sexuality Education in Europe）では早くて０歳の段階から自慰について教えるように書かれておりどう考えても早すぎます。更に９歳から１２歳で初めての性体験をするよう推奨している点についてはもはや何も言えません。これらを踏まえても「国際セクシュアリティ教育ガイダンス」の「目標」には、確実に子供の段階でそれを実行させる意図が含まれています。国連は国際アジェンダ2030という目標も発表しておりこれは2030年を目標に世界中の各方面を変革するという内容でこの中にはＬＧＢＴ推進やＳＤＧｓなども含まれているですが、
その目標の中には「Education　2030」として教育に関する改革も含まれ、その性教育方面での改革は当然国連自身が発行しているこれらガイドラインに沿う事になります。この国連発行のガイダンスとも関係が深く、性教育に関しての世界的な出版社として「ラトガース」という財団があるそうなのですが、この本部がオランダにあり、そこでこのラトガース財団が運営する小学校向けの教科書やパンフレットでは６歳児に「オーラルセックス」（フェラ）を教えている物もあるそうですがそんな事を子供の段階で教える必要なんて当然ながらありません。先日の広島サミットで岸田首相はウクライナに自衛隊の車両を千台以上提供する事を発表し、また少し前にウクライナに電撃訪問して戦勝しゃもじを渡してロシアを挑発するような事があったり、また今年になってＮＡＴＯ（北大西洋条約機構）が（大西洋と関係の無い）東京に支部を置くという話が出るなど日本は順調に欧米やウクライナとの関係を深め続けていますが、ウクライナはロシアによる侵攻がはじまる以前から児童の誘拐と人身売買、そして性的虐待について多くの黒い噂があった国の一つです。コロナ禍がはじまった頃ぐらいからか「トー横キッズ」やら「グリ下界隈」など売春で生計を立てる行き場を失くした子供たちが現れはじめ、どうも現在まで数を増やし続けて昨今とみに話題になっていますが、国連が示し続けているこれらのような方針に日本が従うような事になれば彼女らのような子供が日本中で更に増え続ける事になる事でしょう。この少子化でただでさえ子供がいない中で。彼彼女らの内の相当数は薬物（大半は市販の風邪薬等のオーバードーズだが依存性等が麻薬に匹敵する物もある）まで常用しているようですが、日本の未来の事を考えるなら、子供の性に関するこのような方針は決して受け入れるべきではありません。

2023年6月9日、「LGBT法案」が可決され13日に衆議院本会議を通過、16日に成立した。この法案が成立したならばやがてヨーロッパのように心が女であると主張すれば男でも女子トイレや女湯へと堂々と入れるようになるのも時間の問題となるが、この法案は当然ながら問題だらけで女性の権利が著しく侵害され性犯罪も多発する為にこれまでは自民党内でも反対され続け廃案になっていたのだが、2023年２月に「毎日新聞」が報道しない事を約束して本音を引き出すオフレコ取材を破って当時の首相秘書官の性的少数者への不適切な本音を報道した事を皮切りに、何故か当時の米国駐日大使が煽りグローバリスト側からの圧力がかかってＬＧＢＴ法案が復活、更に「公明党」が成立を要求して圧力をかけ岸田総理が指示した事によってこれまでの方針を１８０度転換して急遽可決され、国会においても驚異的な速さで成立したという事だそうである。上記で日本は欧米の言いなりですぐ掌を返すと書いたが正にその通りの事が今起こっている。2023年7月、最高裁は身体は男性のトランスジェンダー女性の方に女性トイレを使わせないのは不当であるという判決を下した。女湯や更衣室なども時間の問題だろう。
LGBT法案が通った事でこれまでヨーロッパで起こっていたように女湯や女子トイレ等に堂々と男が入ってきてそこで女性が襲われるような事も度々起こるようになるだろうが、当然未成年の女性達もその対象となる。多重人格で有名なある米国男性は連続強姦で捕まった事で多重人格である事が世間に知られたが、強姦を行なった人格は女性の人格（心）であり、寂しさから添い寝だけするつもりがいつの間にか襲っていたという話だったと確か記憶しているが、これは「心が女でも身体が男なら男と同じように強姦する事がある」という一つの事例である。無論この男性の演技や思い込みなどの可能性はあるがそれを言うならトランスジェンダーの方々にも演技や思い込みの可能性があるという話であり、ＬＧＢＴ等の方々が他人に差別するなと言いながら彼ら自身は精神障害者の方々を差別するのか？という話ともなってくるだろう。ＬＧＢＴ等の方々の主張と「同様に」この米国人男性の供述が正しいとするなら心が女でも肉体が男なら強姦する事があるのだからやはりトランスジェンダーの方でも女性専用の場所に入るべきではない。どうしても入りたいと言うなら「竿と玉」を取ってからにしろという話である。ＬＧＢＴの概念は更にＬＧＢＴＱとなるなどどんどん拡張され続けているが、そのようにあらゆる性癖や微妙な性差を開けっぴろげにし続けた最後にはＰ（小児性愛）Ｚ（獣姦）Ｎ（死姦）を追加する予定であるという話があるそうである。ちなみにこの米国人男性が多重人格になったのは幼少期の性的虐待が原因という事だが、幼少期の虐待はあらゆる精神障害や人格障害の主たる原因となり得る物の一つであり猟奇的殺人犯の方々にも幼少期に虐待を受けていた方は多いが、グローバリストの方々はそのような精神異常者や人格異常者の方々を量産したいのだろうか？世界中でそのような人々とばかり遭遇、或いは囲まれるような生活になるのが望みとは随分と奇特な事であると個人的には思われる。
「気持ち悪い」と感じる感覚、感情は、自分や周囲の人の生活や人生、心や肉体を「害となる他人や何か」に「侵食される」事を防ぐ為の感情や感覚である。無論これも怒りと同様に弱い相手をいたぶって仲間内の結束を深める材料にする為や精神的な優位や快楽も含めた利益を得る為の口実として沸いたり、また差別を主張する人々が言うように誤解や誤った偏見からも沸く感覚であり、或いは逆に、傍観できる立場から見れば嫌悪感が沸くが敵対すれば厄介な相手に対してはいざ自分がその相手に巻き込まれその人物と同類になるような場面でも沸かなくなるような程度の感情ですが（例えばイジメや犯罪等には怒りが沸くのにそれらを平気で行う方々が傍にいると彼らを恐れてかそれらが身近で起きても何も感じなくなり、何なら自分もそれに参加し出し彼らと同類となっていくように）、しかしそれを考慮しても自分や時に周囲の人々の心や人生を守る為、「誤った道」に「引き込まれないようにする為」には、（こんな怪文書をばら撒いているお前が言うなというところでしょうが）この気持ち悪いという感覚は極力否定するべきでは無い側面が確かにあります。そう感じた相手や事柄でも進んで攻撃したり排斥するべきではないのでしょうが、しかし少なくとも関わる事を避けたり、また向こうから寄って来るなら強く拒絶の意思を示すぐらいはするべきであると個人的には思っています。頭がおかしくなってしまった人の中にはこの気持ち悪いという感覚を無視し続けて、（或いは避けようとし続けていても否応なく）そう感じる相手や事柄と関わり続けた結果そうなった人も多いようであり、私自身それに近い経験を過去にしています。例え相手を深く傷つける事になろうと、差別だと言われようと訴訟をちらつかせるなど圧力をかけられようと、敵対する事で追い詰められる事がわかっていようと、感情以外に自分に殆ど正当性がなかろうと、拒絶しなければならない相手や物事、場面というものはあります。
（気持ち悪いという感覚には善悪は勿論物事の正否とも関係がありません。それが沸くからと言って自分が善だとか正しいという訳では決してありません。ただ自分を守る為に沸く事が多々あるというだけです。偽善やカルト思想など信頼し傾倒すれば人生の損失や破滅に繋がる罠への警戒としての嫌悪とはまた別に、悪人的な方が善人的な方や善的な行いを嫌悪する事が多々ありますが、これは比較され自分の地位が脅かされるのを避ける為の他、感化されそれまでの在り方を変えた結果損害を受けたり破滅する事を避ける為の側面もあるのでしょう。特に徐々になら変われても急に変わろうとした結果様々な問題が一気に起こり破滅したり、後悔から以前よりも悪的になる場合もあるので、それを避ける面でもこの感覚は有用であるように思われます。）

2023年10月末、最高裁は性別変更の手術用件を違憲と判断した。これは性転換手術をしなくても男から女へと戸籍を変える事が出来る事を意味し、また外観の用件については差し戻して再審理となっており、この外観の用件も違憲となれば男性器がついたまま処か見た目が男のままでさえ女性だと自称して堂々と女湯や女子トイレなどに入れるようになる事を意味している。例えば見た目も男性のままの日本人の中年男性等でも女湯に入ろうとして揉めて裁判沙汰になった場合、なにせ男性器も見た目も男のままでも女性だと認めないと憲法違反であるのだから負けるのは拒絶した女性側や施設や店舗側となり、あまつさえ賠償金まで取られる事となる。自分を女性だと騙る男性の方からして見れば入れれば視姦し放題、更には盗撮や痴漢、強姦なども容易となり、拒絶されれば裁判を起こして賠償金をふんだくれ、どう転んでも「美味しい」事となります。無論戸籍を女性に変える手続きは必要ではあり、そんな手間をとってまで行う方は滅多にいないと思われるかも知れませんが、そもそもが性犯罪が主目的では無く、温泉施設や女性専用施設で男扱いされた際や、職場などでも戸籍を変えた後に陰口やパワハラや嫌がらせや冷遇を受け始めた際等に不当な差別を受けたと訴え、相手方からの謝礼金、相手が折れなければ訴訟まで持ち込み賠償金をふんだくる為に戸籍を変える「差別ビジネス」の為に戸籍を変える者が続出するという事は考えられる事です。ヤクザや半グレの方々などはよく強姦を行なっているというイメージがあり実際彼らがそれをするケースは多いそうですが別に彼らはビジネスの為に行っている訳では無く趣味嗜好や立場的や状況的に行い易いから「ついで（役得）」で行なわれているのが恐らく大半であるように、戸籍を変えた「ついで（役得）」に先に挙げた性犯罪を行ない出す者が続出し出す事もやはり考え得る事ではあります。もはやクルド人自治区となるのも時間の問題とも言われている埼玉県川口市ではクルド人の方々が好き放題しており、小学生も含む多数の女性が彼らから性的な被害に遭い続けているという話もかなり流れはじめていますが、クルド人の方々ほど極端ではないにしろ増え続けている外国人男性の方々の中にも既に欧米で多くの事件をが起こっている通り当然この判決を利用して女湯や女子トイレ等に入り出し性的事件を起こすようになる方も出て来る事だろう。
最高裁裁判官の内、外観用件さえ違憲とした方は三名いたそうである。尤も、現時点でも外観用件さえ整えれば、つまり女装等をすれば男でも女湯等に合法的に入れるという事になるのでこの三人の方々以外の最高裁裁判官達もそれを認めた事には変わりはありませんが。上記で日本は欧米（国連）の言いなりと書いているが、この判決を見てもその方向性はより強くなり続けているようである。政治家や官僚等が言いなりとよく言われているのに裁判官、司法だけが例外という事は無いでしょう。法律の解釈次第で外国企業等が優位となる場合も数多いのだから。「このままで」行けば上記の国連の方針さえ日本で推し進められ出すだろう。今の風潮や世論が真逆でも新型ワクチン接種の時の事を思えば当てにはなりません。上記の気持ち悪いという感覚、嫌悪感など抗い難い相手や状況では自ら無視し、処か麻痺する事さえもよくある程度のものなのだから。

2022年は欧州において食糧難への対策として昆虫食の普及への試みが盛んに行なわれ、日本においても徳島県のある小学校においては給食に食用コオロギの粉末を混ぜるなどの試みが行なわれたが、コオロギの粉末は漢方薬にも使われており、その際、妊婦への処方は禁忌とされている。子供や妊娠していない女性になら問題ないようにも思えるが、漢方のおいての記述はあくまで薬として一時的に処方する際の話であり、妊娠出産の為の機能自体にダメージがあるなら常食した場合は妊娠中以外にも不妊や将来妊娠した際の子供の障害を招く恐れがあり、これまでの新型コロナワクチンに関する流れと比較し、昆虫食として食用コオロギが強く推されている現状を鑑みるならその可能性は高いように思われる。日本はいつの間にか大豆など遺伝子組み換え食品の消費量が世界一になっているそうであるが、食用コオロギの粉末使用が普及するなら一般企業が「企業努力」によってコスト削減の為にあらゆる食品に食用コオロギの粉末を混ぜる事も想定される事であり、その際には妊娠中の女性であろうと禁忌とされるコオロギの粉末を日常的に食べる事になると思われる。虫は極端な環境でも生きていける為に人間にとって（遅効性も含めた）毒となる成分も蓄積し易く、昆虫食に嫌悪感が沸くのはそこに起因する部分もあるのかもしれない。コオロギとゴキブリは見た目が似ていると言われる事もあるが、ゴキブリも繁殖は容易であり、昆虫食が普及した際、まあ「食品偽装」は「これまで通り」に普通に起こる事だろう。ただ日本の種類とは違うがゴキブリを普通に食用にしている国はあるのでコオロギよりはまだ安全かも知れない。まあゴキブリミルクなんて物も開発中らしいが。（以前の文ではコオロギは薬用ぐらいにしか用いられていないらしいと書いていたがこれは誤りで伝統的に常食している地域もあるようである。ただその地域で妊婦に対しての禁忌などが無いかは不明で、また種類によって安全であったりはあるかもしれない。また、新鮮なものは美味であるそうで鮮度が落ちると明確に不味くなるようなのですが漢方薬や加工品に使われるものはそれであり、或いは鮮度が落ちる事で成分の一部が毒となるというような事もあるのかもしれない。）
2023年2月末頃、パスコや伊藤忠などがコオロギバンなどのコオロギ食品開発とその普及を進めようとしている事で批判が相次ぎ、供給過多の野菜や乳牛などは廃棄や殺処分するのにそれらを使わずあえてコオロギを使う意味は？やコオロギの飼育にも結局大量の穀物が必要などがネットなどでも指摘され、国や多国籍企業などから助成金でも出ているのではとまで言われていたが、このコオロギ食は「何故か」当時のデジタル庁長官のデジタル大臣がマスコミの前で食べるなどその普及に力を入れており、そのデジタル大臣が同じく強く推進した新型コロナワクチンは強い健康被害、取り分け生殖能力に関する被害も世界中で報告され、それもあってか摂取率のみならずブースター摂取率も高い日本では2022年は予想よりも早く出生数が８０万人を割り込む結果となっており、コオロギ食が普及するならそれを後押しする可能性は高いだろう。このデジタル大臣が同じく推進しているマイナンバーカードは希望者のみではあるが口座情報などとも紐付けられているが、2021年には500万人のマイナンバー情報が中国に流出した恐れがある事が報道されているが、更にマイナンバーカードの利用規約にはこれを管理するデジタル庁が自由に利用規約を変える事が出来る事、マイナンバーカードによる被害が起きた場合「デジタル庁は一切責任を負わない」事が書かれており、これらについては2023年はじめに非難の声から先の自由に変更できる規約は「利用者にとって変更に合理的な意味がある場合」に限定するという旨の文が追加され、被害責任についてはデジタル庁に故意か重過失がある場合は責任を負うという旨（とも取れる）の一文が加えられたが、しかしワクチンによる健康被害や死亡事故をほぼ認めない今の姿勢を見るなら、マイナカードからの情報流出がどんな事態を起こしても大半はしらばっくれて終わりだろうし、規約の変更についても後からどうにでも理屈を付けて終わりだろう。2022年夏から秋にかけて資産情報と紐付けされたマイナカードの普及が一気に進んだ頃、ちょうど半グレのある方を指示役とした事件をはじめ、裏バイトを募っての強盗殺人が全国各地で頻発しはじめたが。この事件にオレオレ詐欺の元受け子もいたそうであり、またこの指示役の上にもまだ上司がいるという話があるが、
自民党が毎年開いていた「桜を見る会」には巨額詐欺事件のジャパンライフ元会長が安倍元首相から直々に招待されており、またかつて大阪の半グレのトップであり傷害で捕まった方もこの会に参加していた等いろいろ「キナ臭い」繋がりがある。この半グレの方々による裏バイト広域強盗は報道ではメンバーをネットで募り実行犯の方々が比較的若年であった事などからＺ世代のせいにした報道がよくされていたが、指示役の方自体がそれより上の世代である通り本当の病原から目を逸らさせる為の単なる矛先逸らしである。実際、指示役の方々がターゲットを決めていたリストの個人情報の流出元には公的機関から流出した物が多数含まれていた事も一部報道されている。日本には主に富裕層の高齢者の方々が溜め込んだ大量の資産が殆ど使われず眠ったままになっているが、自公政治家の方々と強い繋がりを持つような一部の特権階級的な上級国民の方々が彼らのような反社に意図的に国民の個人情報を流して強盗を促していたとするならば、その目的の一つはその死蔵された大量の資産を奪い自らの私腹を更に肥やす為だろう。今はまだ半グレの方々の闇バイトによる組織的な強盗は富裕層が主なターゲットであるようだが、その内に大多数を占める中間層がターゲットになりはじめるのも時間の問題と思われる。政府は2020年5月末時点で既にマイナンバーカードと全口座の紐付けを義務化する方針を示し、その後すぐの6月2日にマイナンバー法が国会で成立、2024年9月までに保険証が廃止される事が決定した。2023年4月、マイナカードに他人の健康保険証が紐付けられている、或いはマイナカードから他人の健康保険の情報を照会出来るという事例が全国で多発している。

コオロギ食については年々業績が悪化し続け、職員に自分や身内にノルマを消費させる自爆営業や時に枕営業まで半ば強制してさえ農畜産業への支援がもはや十分に出来なくなってきているＪＡが何故か農家や畜産家の保護そっちのけで食品開発に積極的に乗り出しているなど自分で自分の首を締めている有様ですが、その親玉である農水省も日本で珍しくほぼ自給できている米農家への支援を尽く打ち切って競争力の無い作物への転換を薦めるような政策ばかりし、やはり自分で自分の首を締めている有様で、2023年現在、米が日本で不足する日も近いという事さえ囁かれだしている。2023年5月末現在、台湾の半導体メーカーＴＳＭＣの工場が駐在員やその家族と共に熊本県に進出する事が決定し、ＴＳＭＣ側（台湾側）に次々土地が買われている事から熊本県の土地価格が現在高騰しているが、日本政府は誘致の為にＴＳＭＣ側に現在「４７６０億円もの補助金」（国内企業を含めた関連企業などへのものも含めると政府の補助額は総額１兆円を越えているという）を出す一方、熊本の地元の農家の方々、特に土地を借りて農業を行なっている農家の方々は地主が土地を売る為に農地を失い離職に追いやられ、県や政府はそれに対してほぼ何の対策もしていないのが現状である。一方で酪農もコロナ禍で学校給食が激減した事による需要減に加え、ウクライナ侵攻での飼料価格の高騰から2023年現在、全国的に過去10年で最多の休廃業数となりまた残っている酪農家も８割が赤字経営に陥っているらしいがやはりほぼ何の対策も行なわれていないそうである。農業や畜産には多額の初期投資と維持費が必要な事から多くの農家や畜産業の方々が借金を抱えている状態でである。熊本は野菜王国と言われるほどの一大農業地であるが、これが進めば日本の食はそれを生産する技能のある人の枯渇も含めて更なる危機的な状況となる事だろう。政府は2023年6月に外国人労働者の方々の在留期間、雇用期間が無期限であり、かつ家族も呼び寄せる事が可能な「特定技能２号」を適用する職種を拡大する事を閣議決定する方針でいるが、この特定技能２号を含めた永住権、永住資格を持つ外国人の方について日本ではその更新時に永住資格の要件を満たしているかを再審査する仕組みが無いらしく、これは他の殆どの国では有り得ないほど「ザル」であるようであり、
その為に住民票だけを置いたまま児童手当が振り込まれているかを確認しに年に一回日本に戻ってくるだけで殆ど居住実態の無い者や、居住実態なく納税もしていないが各種手当てや補助金、生活保護などの利益だけを得ている方もいるという。また、2012年に外国人の方にのみ支給されている生活保護費が年間1239億円、平均すると一人あたり167万円が支給されていたそうでありこれは当時の年金支給額の平均よりも多く、2012年当時は民主党政権下であったが、しかしそれから政権交替し11年を経た2023年現在もこの状況は変わっていない、処かどうも悪化しているようである。

2023年4月、岸田首相はエネルギーと気候に関する主要経済国フォーラム（ＭＥＦ）にて、日本はアジアにおいて今後10年で「150兆円」もの額を脱炭素化支援の為に投資する事を国を代表して表明し、また第五回経済財政諮問会議では海外からの人材、資金を呼び込む為に「１００兆円もの投資」を目指す事を目標に掲げた。岸田首相は2023年3月時点までにアフリカに４兆円、インドに５兆円の投資をする等、海外へ１８兆円もの支援を行なう事（バラマキ）を既に表明しており、また昆虫食やワクチンを推奨し続ける海外含めたＳＤＧＳ関連企業にも数兆円規模の予算が流れているようであるが、一方で日本国内では賃金が据え置きのまま値上げばかりが続く中で防衛費を一兆円増やす為に増税が検討され、また少子化対策の為に社会保険料の増税が検討されている。少子化の最大の原因は世界最長レベルの長時間労働と（手軽な娯楽と個人主義が蔓延した上での）貧困であるのに増税なんてされればその穴埋めの為に更に労働時間が延び、また貧困も拡がるので逆効果でしかないのだが、昆虫食やワクチン推進の姿勢からして間違いなく意図的だろう。岸田首相は何の実績も無い長男（慶応卒）の方を自身の政務秘書官に抜擢し外遊先での不必要な豪遊にも目を瞑るほど身内贔屓であるが（友人を公邸に招いて宴会するなど2023年5月末に流石に酷すぎて退職となったが）、岸田首相の弟が代表取締役を務めるフィールジャパンは主に外国人採用支援を業務としており、外国人誘致は元々安倍政権時から特に顕著であるが弟をそのポストにつけたのもその利益誘導の為に行なっているようである。日本へ移民を増やし続けるのは統一協会の意向であるが、岸田首相も安倍元首相と同じく統一協会とズブズブの関係であり、2022年の安倍元首相暗殺以来、統一協会批判が噴出し解散命令請求を出すという姿勢を見せていたが2023年4月現在、請求は困難な状況となっていた。その後2023年10月に政府が解散命令を出す方針であると発表されるが、解散命令が出され実行されたとして自民との「繋がりはそのまま」でオウムのように名を変えて生き延びるだけの可能性も高い。
2023年3月末、安倍政権時代の2015年にセネガルへの９５５万円のＯＤＡ支援という名目で現地の統一協会系団体へと資金が流されており、その責任者が当時の岸田首相である事が国会で指摘されているが、現在の岸田首相のバラマキも、安倍元首相のバラマキも諸外国への支援という名目だがその実態の多くは統一協会へ資金（日本国民の血税）を流す為だろう。
自民党議員の大半は元より、立憲民主党など対立野党も含め共産党系以外のほぼ全ての政党の議員の大半が統一協会と深い関係にあるが、この事について安倍元首相はじめ日本の政治家は利用しているだけでその実態や主張など見ていないというような発言がネット上のネトウヨ（ネトサポ）の方々等からあったのですが、しかし政治家が幾ら二枚舌とはいえ直接の支援者を裏切れば政治資金の打ち切りや協力の取り止め等からその後の選挙活動へ支障を起こしスキャンダルの暴露リスクも高まるなど政治生命に関わるのだから利用だけして当選したら無視なんて真似は出来る訳が無く、現にＯＤＡの横流しや首相官邸へ度々統一協会幹部を招いたりしていたのだから（解散命令は出せたが実行力は未だ無い）この意見は間違いである。そんな中で金を出してくれるからと言って悪質な霊感商法等で多くの日本人を破滅に追いやり、また日本人の利益と相反する思想の団体に擦り寄るというのは、政治家になるのは日本国民の為ではなく自分の権力や利益の為、或いは交渉相手の事を見抜けも調べさえもしない決定的に政治に向かない人物であると自白しているも同然である。擁護の余地は一切ありません。
2023年7月には統一協会総裁が岸田を呼び出して教育しろと発言し、また2023年8月8日には南米のパラグアイの統一協会の敷地内に麻薬密売組織が密売の為に使用する滑走路が複数存在していた事が地元メディアのＣＮＮブラジル等によって報じられています。上記でセネガルへのＯＤＡが実際には現地の統一協会系の団体に流れていたように、統一協会へは今でも主に関連団体などから国民の血税が流れ続けている。日本でのみ解散命令を出した処で、自公政権はまた別の形で統一協会へ日本の血税を流し続けるだけだろう。
安倍元首相暗殺犯の方について、擁護するつもりはありません。この方の行為は法律上、及び現代日本の社会通念上は明確に間違った行為です。ただ、この方の境遇、そして暗殺に至るまでの偶然の流れと（この方自身がそう努めていたとはいえ）安倍元首相以外に被害が出なかった点などから、或いは神にとって、霊的な面においてはこの方の行為は罪ではない可能性もあるとも思っています。とはいえそれが霊的面で許されていたとしてそれはこの方のような統一協会の直接の被害者ぐらいでしょうが。ただ、安倍元首相の銃創がこの方が撃った角度からはつかないはずのものであったり、この方が安倍元首相に撃った弾が発見できなかった事などからこの方ではなく付近の別の建物から別人によって狙撃されたという可能性があるという。この場合、この方は「誰かの思惑（陰謀）」に乗り共謀した事になりこの方が殺した事では無い事になるが、しかし先の霊的な罪はそちらの場合の方がむしろ重くなるのではと個人的には思う（その場合、この方の供述した事件に至った幾つかの偶然も事前に用意した偽のカバーストーリーという事になる）。この安倍元首相暗殺について安倍元首相がコロナワクチンに反対したから殺されたという言説が見られる。当初それはデマであるとここで書いたと思われるが、しかし、（後に厚労省によって潰されたが）安倍元首相がまだコロナが流行りだした初期でありワクチン登場前の2020年の段階でイベルメクチン（とアビガン）をコロナ治療薬として承認しようとしたのは事実であるようでこれは誤りだった。初期から新型コロナワクチンに反対していたある教授によれば元首相暗殺は元首相が夫人と共に新型コロナワクチンに反対するこの教授らのグループと会合を行なった翌日に起こったという話である。思えばワクチン接種開始も次の菅義偉首相の時からであり、安倍元首相が新型コロナワクチンに反対していたというのはどうも信憑性のある話のようである。

暴力で世の中を変えるのは駄目だというのはその通りであるが、それでも全うな手段で内部から変えようとする場合は潰されるか同じく腐るかのどちらかとなって失敗するのがオチである。イジメなどでもそうだが基本的に多勢に無勢な上に組織に属する上で個人情報（弱み）まで知られるのだから封殺されて然るべきと言えるだろう。失敗するだけならまだしも暗殺されるリスクさえも高く、東電ＯＬ殺人や西部氏の不審死や福島便槽事件（便槽にいた事自体がでっちあげの可能性が高い）など世の中の不審な暗殺事件等もそうだが内部関係者が所属団体、或いは元所属団体によって殺される事もしばしばあり、組織批判については恐らく内部関係者の方が外部の人間よりも遥かに暗殺され易いと思われる。東電ＯＬや福島便槽などのように死人に口なしで醜聞を捏造され死後の名誉まで汚されるケースもしばしばである。腐敗した組織や社会を変えるのに結局暴力が最も手っ取り早い手段であるのは確かであり、そもそもが民主主義の概念がはじまったフランス革命自体が暴力によってである。日本にしても振り返れば明治維新も大日本帝国の解体も結局外国からの暴力（武力）に晒されてようやく変わったのであり、統一協会の議員との癒着問題がこれほど世の中に噴出したのも安倍首相が暗殺された事でようやく起こった事である。暴力というものは最も「無視できない攻撃」であるが、腐敗した組織を暴力を使わず穏便に変える場合、批判にしても抗議にしてもそれが組織にとって無視できない攻撃となるならばまだ変わる余地があるが、そうで無いのならその組織の中で腐敗した者達同士が権力闘争をし、その中で勝利者がたまたま善的な志を腐敗しながらも保持し続けていた場合ぐらいしかほぼ無いが、これを「期待」する事はいつか宝くじに当たって金持ちになると思いこむ事と殆ど同じような事である（その勝利した改革者もその反発や単純な失敗から引き摺り降ろされ、或いは改革者自身が現実と理想の差から自ら挫折し元の腐敗した組織に逆戻りという事も多い。）。またその「穏便な改革」を待つ間も腐敗した組織による「被害」は当然起こり続ける事になる。「取り返しのつかない被害」が無いと言うのなら「待ち続ける」のもまた良いとは思うが。企業、商売人相手ならまだ世間の批判が大きなダメージになるが、洗脳宗教や他国の支援で活動する政治家などとなると…。抗議デモは暴力と非暴力の境界にある行為である。
腐敗した組織というのはどんどんその普段の業務なども杜撰になっていくもので、奈良県は公的機関が同和関係者と深く癒着する「同和腐敗」が最も根深い地域として有名であるが、安倍元首相暗殺時の奈良県警の警備がザルであった事もその事と関係しているのかも知れない。岸田首相暗殺未遂を起こした方について、まだ若くまた逸り易い気質らしい所からというのもあるだろうが、爆弾の威力の低さから（それでも殺傷しえる可能性は十分ある物ではあったが）どうも脅しや問題提起が主目的で本気で殺そうとまでは思ってはいなかったのではと個人的には思っている。とはいえこの後も岸田首相は上記のように相変わらず海外へ数兆ものバラマキをする事を立て続けに発表し続け、またその直後には統一協会への解散命令も取り消すような姿勢になっていたなど（この数ヵ月後の10月に解散命令を出す方針だと発表されたが）あまり効果は無いようで、またその後の支持率の上昇や安倍元首相暗殺時よりはマシとはいえその警備の甘さ、暗殺手段の稚拙さから自作自演の仕込みの可能性もあると思っているが、どうあれ岸田首相、及び日本の政治が「穏便に」改善するのを期待するというのは、色々な意味で「悠長過ぎる」と言わざるを得ないだろう。とはいえ暴力による革命や改革などもその後に組織を運営する能力がなかったり権力を失ったりするなら大概（その支持者共々）何らかのしっぺ返しを受ける事になり、それによって元の木阿弥、処か結果的により事態が悪化する場合も多い。とはいえ世の中にはどれだけ言葉を尽くし、またその待遇がどれだけ良くなろうが他者を害し利益を貪る事を止められない方というのは一定数いるようで（或いはそう成り得るような側面が人にはあるようで）、他人や未来がどうなろうが自分さえ、自分とその周囲さえ、今さえ恵まれていればいいという短絡的で利己的な方の中でも「極端な方」が、例えば原発のような問題があると判っている物でも儲けたり権力を得る為に平気でそれらに手を出し、さらにそういう方ほどそれを止めようとすれば「汚い手段」も平気で使ってくるので、「穏便に済ませれば」どこまでもそれに巻き込まれ黙認するしかなくなり、やがてその「問題のある物」に「依存する」羽目になる。
果たしてその通りにか結果的に今、人類全体で種々様々な「問題のある物」を使い続ける羽目になり破滅の一途を辿り続けているが、この事態は身から出た錆ではあり、神話や創作物ではこのような事態が極まるとこの後に「人類は愚かだ」と神的な何か（ＡＩ含む）に人類全体が滅ぼされるような展開になる事もままあるが、しかしじゃあこの問題ある物に最初に手を出した短絡的な方々は自業自得としてもそれを殺す事が出来ず結果止められなかった方々（我々）はどうすればよかったのか？とは思う事である。こういう方々は力を持ち続ける限り（現実世界でも）殺さなければ止められない場合も多く、力を奪えたとしてその段階では既にその悪事（システムやアイデア）が他に引き継がれているか、人々が依存したりでもはや取り返しのつかない事態になっているのが常であるが、それともやはりそうなる前に殺して止めるべきだったのか？と。しかしこれは現実を例に考えればキリが無い話である。神的な傍観者が期待するような「愚かでない」人類となるにはどうすればと考えるとこのような方を片っ端から殺していくか遺伝子を弄くってそもそもそういう人間が出ないようにするというのが浮かぶが、殺していく事は勿論遺伝子を弄る技術もどちらも問題のある物であり、歴史を見ても悪だ劣だのと差別し殺していくのはむしろこういう方々の方であり、また今現実で起こっている通りその遺伝子改変技術に真っ先に手を出して悪事を行なうのもそういう方々であるのだからどうしようもない。またこのような方々、性質はそもそも自然発生し（善人が事故で後天的に脳を損傷して悪人になった話もある。日本の政治家を見ても組織の重鎮は高齢になりがちだが認知症でも人格の豹変は知られている。）弱肉強食の世界や社会で有利に働いたり時に「必要」である場面さえある故に恐らく残っているのであり、なんというか根本的には世界の性質自体が変わらなければそもそもどうにもならないような気もする。(AIによる統治（人類の管理）という案も浮かぶかも知れないがＡＩは学習対象が人類であり、かつ悪意ある方が故意に欠陥を潜ませる事が出来、実際ＡＩが人類は滅ぶべきという結論を述べたり相談者の問いにまともに答えずその人格を否定する言葉を突然羅列しだしたりした例がある。また、ＡＩを積極的に開発、普及しているのがそもそもそういう方々（遺伝子ワクチン推進勢の方々等）である。更に機械であるので当然故障もする。）
しかし我々人間としては全うな手段で地道に社会を良い方にするように動くしかなく、霊的にもそれが正解だと思われる。信仰の面から更に言えば、根本的にはこの問題は神様に祈る（文字通りの意味）以外に恐らく解決法は無い。

岸田首相が外相を務めていた第二次安倍政権と同じく、2023年8月時点までで100兆円以上もの税金を海外へバラマキ続けている岸田政権ですが、このような海外へのバラマキには「謝礼金」として送った国からそれを主導した個人や企業や政治団体への「キックバック」があり、少なくとも６０兆円以上をばら撒いた安倍政権時は大体５〜１５％程のキックバックがあったそうです。両政権の海外への血税のバラマキは将来への見返りを期待しての投資どころか慈善活動ですらなく自身らが儲ける為の行為だったようですが、二つ以上の国の政治家達が共謀し互いに「意味の無い支援」を行い続ければ、それぞれの国の政治家や企業等は自らの国の税金をキックバックとして合法的に自らの懐に収め続ける事が出来る仕組みが出来る事になりますが、当然税金は国家の運営に必要なものであるので海外にばら撒き続ければ足りなくなり安倍政権や今の岸田政権のように増税を繰り返さなければならないのでこれは一部の上層だけが儲け続けてそれぞれの国の国民の大多数がどんどん貧しくなる格差の拡大を助長する仕組みとなります。或いはこれも現在加速し続けている世界的な格差の拡大の一因かもしれません。また、各業界において「後継者不足」に悩んでいる日本において、岸田首相の息子や小泉元首相の息子などが世間を騒がせた通り「幸いな事」に日本を導く役割を持つ「という」政治家達には「世襲議員」が多く後継者不足の心配は無いようです。後継者不足の原因かは知りませんが日本は「相続税」が世界で最も高い国の一つであり、資産額によって税率が変わるとはいえ最高税率においては（統一協会のある）韓国を抜いて世界一位です。しかしこの世界一高い日本の相続税について、親の「政治団体」を引き継ぐ際には「相続税がかからず」、政治団体に資産を移す事で子である世襲議員は相続税を実質ゼロにする事が出来るという抜け道が日本の政治家達にはあるそうで、道理で世間に恥を晒す羽目になっても政治家を目指しそれに固執する馬鹿な世襲議員が絶えない訳です。
2023年10月から施行されはじめる「インボイス制度」は消費税の計算方法と請求書の発行方法を変更する法律ですが、これが施行されるとそれまで消費税分の納税を免除されてきた年間売り上げが1000万円未満の事業主、主に個人事業主の方々も消費税分を納税しなければならなくなり、これは実質的な増税であり、それも個人などの「小規模な事業主を潰す事が目的」の増税であると言われています。このインボイス制度導入が決まった2022年当時、これまで免除され続けた消費税分は本来支払う義務のある税を支払わない「益税」であるから導入は当然という意見が出ていたようですが、しかし消費税は実は納税義務者が消費者ではなく事業主である「直接税」に分類され法律上は益税には当たらず、実際に過去に消費税分の納税免除は益税であるとしてあるサラリーマンが裁判を起こしたが「消費者が事業者に支払う消費税分は商品や役務の提供に対する対価の一部としての性質しかない」として「益税には当たらない」という判決結果が出ており、消費税法でも納税義務者は事業主としか記されておらず、また少なくとも2023年7月時点での国税庁のタックスアンサーでも消費税の納税義務者は事業主であるとのみ記されており、つまりインボイス制度導入の法的な正当性というものはどうも無いようです。そもそも年間売り上げ1000万円未満というのはかなりの弱小企業であり、個人経営だとしても事業費等もそこから賄う為に実質的な収入はかなり低く、底辺層も多く含む層でありこの不況の中でこの層に更に負担を強いる事は元々金の無いところから更に絞っても大して絞れない事もあって単なる弱者潰しにしかなりません。更に加えてインボイス導入の為にその事務処理も今までよりずっと煩雑になる為、インボイス導入によって年２４００億円程の税収増が見込めるそうですが、その事務コストは年４兆円かかるという本末転倒な事となるそうです。またその僅かな税収増も結局多くの事業が潰れる為に先細りし続ける事でしょう。また、単なる弱者潰しとしての面が大きい上に先に書いたように法的な正当性すら無い事もあって2023年10月になっても結局多くの事業主がインボイスに加入しないまま制度が導入されましたが、
個人事業主は零細企業も多い事もあって例えインボイスに加入しておらず節税できない個人事業主でもそちらに仕事を依頼した方が安く済むので依頼し続け、節税できなくなった分の費用が商品やサービスに上乗せされ、実質的な消費税増税として結局消費者全体にそのツケが回る事になっているようです。また、2023年6月末には税務調査会は（過去最高の税収にも関わらず）悪化する財務状況の中、（インボイス導入の時にも使われた理屈である）「税の公平性を見直す為」に今度はサラリーマンの給与所得控除と退職金控除を縮小する案を岸田首相に提出し、岸田首相は将来世代が希望を持てるような社会を実現したい（その為に増税する）と答え、サラリーマンにも将来、実質的な増税が来る事が決定的な状況となっているが、公平性と言いながら岸田政権が政治家などにはメスが入る事は恐らく無いだろう。

消費税について、例えばトヨタをはじめとした経団連関連企業をはじめ、主に輸出で儲けている輸出企業には「輸出還付金」（払い戻し税）という補助金制度があり、この補助金制度によって輸出企業は年間数兆円規模の大きな利益を挙げており、またこの輸出還付金は消費税の税率が上がれば上がる程それに合わせて高くなる仕組みであるそうである。経団連は自民党に多額の献金をし続けており、自民党はその経済、金融面での方針に大きな影響を受け続けているが、消費税の増税、もとい導入そのものがこの経団連からの指示によるものであり、経団連は2023年現在も消費税の19％への増税を自民党に訴え続けている。また経団連の長年の自民党への献金の返礼としてか、自民党政権は消費税導入の1989年当時７０パーセントだった富裕層の所得税率を2023年現在は約半分の３７パーセントに、大企業の法人税を４０パーセントから２３パーセントへと減らし続けておりこの「失われた30年」の間自民党は一貫して富裕層、大企業優遇の処置を取り続けている。また消費税を減らせば社会保障が、という意見がよく言われているが、しかし消費税は社会保障の財源には殆ど使われておらず、また社会保障の財源というなら「元々今の倍」だった富裕層の所得税率と大企業の法人税率を「元に戻す」方が適切といえるだろう。企業の内部留保も富裕層の数も「過去最高」になっているという話なのだから。ついでに輸出還付金も廃止して社会保障の財源に回すべきである。この日本の消費税導入も本当はこの輸出還付金目当てだという話である。日本の消費税は海外と比べて低い方であるというのもよく言われている事だが、まず消費税が高いヨーロッパの国々は代わりに高福祉であり例えば最も消費税率が高いハンガリーでは代わりに病院での診察料や大学までの学費が無料だったりと日本の社会福祉よりずっと充実しており、移民問題が悪化している今でさえ国民の幸福度は日本よりもずっと高く、また労働時間も日本よりずっと短い程である。また日本より経済規模の小さい後進国でも日本（日本ももはや後進国だが）より消費税率が高い国は多くあるが、しかし後進国とされている通りにそれらの国々の生活レベルは日本よりも悪い事が多く、それらの国々を引き合いに出すのは日本での生活が今よりも苦しく、経済的にも貧しくなってもいいと言っているも同然である。
また、それらの国々では物価自体は日本よりずっと安い事が多く、１０万円の10％で一万円取られる事に比して１万円の20％では二千円しか取られないというように結果的に消費税率の高さの割に実際に取られる金額自体は大きくならずそれほど負担になっていないという面も恐らくあると思われる（物が安いのは特に食べ物等がそうだが質は悪いが物自体は大量にある為という面が大きいと思われ、現地民の給与でも日本で働いて日本で生活するよりも物自体は多くを買える場合は多いと思われる）、その為、物価の高い日本がそれらの国々と同じ消費税率になった際の日本の貧困度合いはそれらの国々の人々のものよりも悪いものになる事が推測される。また欧州にしても後進国にしてもそうだが、それらの国々の軽減剤率はたった２パーセントの差しかない日本とは違って食料品や生活必需品や電気ガス水道代等は10パーセント以上安かったり消費税自体かかっていない事もザラであり（この文の段落を書いた当初は電気ガス水道まで消費税がかかっているのは日本ぐらい的な事を書いていたが誤りである）、その為か殆どの後進国においても国民の幸福度は日本より高く、また労働時間も短い。またアメリカにおいては消費税は無いが代わりに小売売上税という税制があり、これは消費税と似ているが消費税とは違い小売業者が実際に消費者に売った際にのみかかる税であり、消費税のように原材料などの業者同士の取引などでは税がかからない。日本のように取引ごとに何重にも税を取る様な制度ではない（やはりこの段落を書いた当初は業者間の取引でも税がかかるのは日本ぐらい的な事を書いたがこれも誤りで、かからないのは恐らく米国ぐらいと思われる）。また米国においても生活必需品等には日本よりもずっと低い軽減税率が適用されている。日本の国民負担率は世界的にみてそれほど高くない方とされているがこの国民負担率という概念は日本独自のもので日本以外では算出していない様であり、その為か諸外国のそれとは計算方法が違い諸外国では間接税率まで含めて計算されているが日本のみ「間接税を除いて」国民所得費から計算しており、その為に間接税が高い欧州等が高く算出され日本が低く算出されているそうである。所得税は兎も角として相続税の高さも日本は世界一で問題であり、これが子供世代への財産の継承を邪魔し少子化を進める大きな原因の一つとなっている。

2023年になって、自民、公明、維新が「緊急事態条項」を憲法に加える憲法改正の動きを活発化させている。この緊急事態条項は国家のテロや災害、戦争や金融危機、そして新型コロナのようなパンデミック発生時など国家の非常時に憲法の一部を停止、国民の「基本的人権」の一部を停止して内閣の権限を強める事が出来るという内容のものだが、それは「預金封鎖」、「財産の没収」、「政府への反対意見者の逮捕」、「通信の傍受によるプライバシーの侵害」、「知る事そのものを禁止する情報統制」、「強制的な徴兵」、そして「ワクチンの強制接種」などを国民に強制する事が「解釈次第でどうにでも」出来るような内容となっている。このような国民の基本的人権を侵害する法案はかつては小泉内閣が提出した「人権擁護法案」があり、これはかつて大日本帝国時代に政府に反対したり都合が悪い国民や単に特高に目を付けられただけの人を非国民として逮捕、拷問、財産没収しまくった「治安維持法」と同じく「こじつければどうとでも出来る」ような解釈の幅の広い曖昧な法案であり反対していた自民党議員の中川昭一氏は暗殺され、その後の民主党への政権交代などもあってかこれ自体は廃案となっているが、その後安倍政権に再び政権交代してこの法案へと形を変えて現在再び叫ばれている通りこれは自民公明、及び「統一協会」としてはずっと実現したかった法案である事が伺える。戦時中でも無いのにこんな大げさな事は起こらないと思っているかもしれないが、緊急事態条項が憲法にあるカナダではトルドー首相が2022年にワクチン反対者達のデモ等に対してこれを発動し「預金封鎖」や自動車保険の停止などを行い、また2016年にはトルコでエルドラン大統領が暗殺されかけた事を受けて発動し、２年間もの間解除されずその間５万人以上の政府職員が拘束され、また数万人以上もの政府職員や大学教授や警察官などが解雇され、また教育免許の剥奪などが独裁的に行なわれ続け反対意見を封殺し続けた。そしてナチスが独裁を手に入れたのもこの緊急事態条項によってであり、1933年２月に自作自演とも言われる国会議事堂の放火を受けてヒトラーがこれを発動し、それ以降のドイツの暴走と顛末はよく知る通りである。
憲法は法律の最上位にあるが、通常の法律が国民を縛るものに対して憲法は基本的に国民ではなくその法を行使する権力者、内閣や政府、或いは法律そのものを縛るものであり、対してこの緊急事態条項は権力者ではなく国民を縛る憲法であり、憲法の役割である権力者達の歯止めを利かなくさせる法である。もしこの先、この緊急事態条項が成立するなら山上や木村のような事件はこれを発動する絶好の口実となるだろう。また、この先新型コロナのみならず鳥インフルエンザやサル痘、その他新たな病原体などで発動する恐れもあるが、例えば上で挙げた預金封鎖や徴兵や情報規制、不当な逮捕などはしかし政権が転覆し法が大きく変わるまで待てばまだ後世の人たちが立ち直る余地がある事であるが、ワクチンの強制に関してはもはやその希望すら奪いかねない程の取り返しのつかない事態を招く行為であり、人類の技術が気軽に遺伝子を改変できるまで達した現在においてこの法はもはや致命的な危険性を孕んでいる。この法案は災害やテロ発生時などに政府が迅速に対応するのに有用であると言われているが、2018年の西日本豪雨の際に安倍首相が災害対策より宴会を優先させて対応が遅れたように「政府の対応自体が怠慢でないなら」、国としての対応は現行の「災害対策基本法」や「テロ対策特別措置法」等で十分であり、国会や議員の任期で空白期間が出る問題などはそれぞれ現行法を改正する事で対処すべき事柄である。（また、そもそもどんな法律や体制を敷こうが災害対策等は不測の事態への対処であり、かつ人間が対処する以上はどうしても不備が出るものであり、これら災害を含め非常時への対処についてそれを口実に更なる権限を求める主張については基本的に災害やテロ対策以外にもその権限が及ぶなら認めるべきではないと思っている。）
国としての対応の先、実際に現地で人々を助けるのは自衛隊や警察や地方自治体など現場での判断や行動こそが重要であり、この緊急事態条項によって緊急時に政府へ権限が集中すると地方や現場の裁量が取り上げられる為に柔軟に対処する能力を奪い、むしろ上からの指示待ちで動けないなど害となる可能性の方が高いとも言われている。災害やテロ対策などはむしろ逆に国ではなく現場の判断、権限を強化する方が（リスクは高くなるが）対応が迅速で、かつ現場の状況を把握し易い分だけ「その場においては」適切な処置（後々問題が出るリスクは高くなるが）はやり易くはなり、政府の権限を強化すると災害やテロへ迅速に、かつ人々を救助するのにより適切な判断が出来るという説明には（西日本豪雨時の安倍政権の対応などを見ても）疑問が残る。ヒトラーはこの緊急事態条項を発令しそれを濫用して授権法（全権委任法）の制定までの足掛かりとし（僅か５４日で成立した）、独裁体制を決定的な物としドイツ国内で誰も逆らえないようにしたが、麻生太郎はこれを見習えとまで発言し多くの（統一シンパの）自民党議員もこれに賛同している。暗殺は組織内や「友人」など「近しい人間」ほどされ易い。
2024年1月17日、政府が国会で提出予定の地方自治法が改正案の内容が判明したが、これは大規模災害やパンデミック時などの非常時に政府が個別の規定を無視して地方自治体へ直接指示出来るようになる内容であり、緊急事態条項と同様に災害時の政府の権限を大きくする改正案であるが、その問題点は上記と同様である。

2024年元旦に発生した能登半島地震においては正月三が日は新年会を優先した岸田首相と日本維新の会顧問であり自民所属の石川県知事の馳浩の災害対応が全くやる気が見えない酷い対応である事は各所で言われている事であり、発生翌日の１月２日時点で自衛隊員１万人が待機状態でいつでも災害派遣できる状態であったにも関わらずその大半はすぐに派遣せず、また発生直後から台湾などの海外からの救助支援の申し出を全て断り、発生から一週間以上経った９日時点でも在日米軍へ具体的な支援要請を出さず、更に海路からの救援活動が殆ど行なわれていない事に対して港が壊滅状態の為に自衛隊が船で上陸できない為という言説が流れる中、発生直後からＮＰＯ団体のピースウインド等が自前で船からの救援活動を行なっていたり、また主要幹線道路が一本でありそれが壊滅状態の為に陸路での救助が困難という言説が流れる中、それ以前の災害時には当たり前にあった道路修理や瓦礫撤去等の為の土建業界への要請が今回殆ど無く政府が予算をケチっているのではと業界内で噂されているらしい等、発生７日後には殆どの道路を復旧した民主党政権下での東日本大震災と比しても今回の岸田内閣の災害対応は格別に酷い物であり、政府の怠慢が原因での今回のこの有様を見ても上記の「緊急事態条項」を憲法に加えたり地方自治法を改正して非常時に政府の権限を大きくしても碌な事にならない事は明確な事だろう。災害救助のリミットと言われる７２時間を大幅に越えても腰が重く、多くの被災者の方が救助が間に合わずに亡くなり続けた中、岸田内閣は救助や衣食住の支援よりも迅速に学業の為に「家族の付き添いを完全に禁止して」被災した石川県輪島市の中学生達の集団疎開を（災害支援に比して恐ろしく迅速に）実行した。今回の石川県での地震は被災地が「スマートシティ計画」の候補地であり、また災害対応の悪さ、及び「不自然さ」から2023年8月にハワイのマウイ島で発生した大規模火災との関連性が指摘されているが（ガザ地区もまたスマートシティ計画の候補地であり2023年からのイスラエルによるガザでの虐殺についても共に）、これらが完全に偶然の災害だとしてもそこにかこつけて「地上げ」等の為に被災者の見殺し等が行なわれたという可能性は十二分にある事である。2024年8月現在、半年以上経った今も復興は全く進まず、避難所の劣悪な環境の為に被災者の方が亡くなりはじめているという。
国会議員や厚労省の職員の殆どは新型コロナワクチンを打っていないという話があるが、自分たちは決して打たないワクチンを国民に推奨し国民を殺そうとしているような連中が災害が起こっても国民を救助せずに見殺しにしても何ら不思議では無い。マウイ島での火災の際には発生直後に1000人以上の子供たちが行方不明になっているという情報が錯綜し、また被災地から子供を乗せた大量のスクールバスがそのまま行方不明になっているという情報もあり（その後マウイ島中央の米空軍基地内でこの大量のバスは発見されている）、公式発表においてはマウイ島火災の行方不明者は2023年9月半ば時点で100人以下となっているが、一方で地元紙ホノルル・スター・アドバタイザー紙は西マウイの学生1757人が他の学校に転校したか州外に転居したか「行方不明になっている」可能性があるという怪しい言及をし、またホット・エアー紙でも行方不明の子供たちは「あちこちでいる」という比較的小規模な離島の為に島外のみならず島内の移動さえ把握し易い中でやはりこのような怪しい報道をしており、どうも行方不明、とりわけ「子供たちの行方不明」について「報道規制」がされている事が伺われる。近年日本でも「ベビーライフ事件」という養子縁組された多くの子供達のその後の所在が判らなくなった事件があった。2024年８月現在、輪島市での疎開は終わり子供達は元の生活に戻り、今の所この疎開で子供の失踪や洗脳や強制ワクチン接種などが行なわれたという話は幸い無いようだが、しかし復興を放棄してまで迅速に行い、子供達だけを移動もままならない山奥に隔離したり（当初スマホも没収されるという話もあった、実際は不明）とこれがかなり「不可解」な動きであったのは事実であり、世論の反応の大きさ等から「今回は様子見」になっただけという可能性は十分にあり、今後日本での他所での災害時の対応について、例えそれが都道府県や政府主導のものであっても警戒し続けるべきである。

2023年４月、「明治製菓ファルマ」は「自己増殖型」のmRNAワクチンの日本国内における製造販売承認を厚生労働省に申請した。これは文字通りmRNA自体が体内で増殖するという類のワクチンであるが、自己増殖するという事はそれだけ体内に残り続け、それだけ長い間、下手をすれば一生の間スパイクタンパク質を体内で合成させ続ける事を意味し、またこのmRNAがＤＮＡに組み込まれる確率も格段に高くなり、それは子々孫々までスパイクタンパクを作り続ける体質が継承され続ける確率も格段に上がる事をも意味する。スパイクタンパクの毒性については上記で散々触れておりまたその毒性を告発する論文やサイトは日本を含めた世界中にもはや無数にあるが、mRNAワクチンの毒性としてロットなどによっては「未知のタンパク質」が合成され続ける事も既に報告され続けており、2021年以降、世界中でワクチン接種後に死亡した患者の血管から、時に数メートル以上の長さになるゴムのような血栓が取り出されたという報告も相次いでおり、当然こんな事は新型コロナワクチン以前には起こらなかった事である。また自己増殖型mRNAワクチンは更なる危険も孕んでおり、それは「エクソソーム」によってワクチンを打っていない相手にもこのmRNAを感染させる「シェディング」を起こす可能性が従来より遥かに高くなるという点である。エクソソームとは上記で書いた通り細胞の小さな断片であり、排泄物は勿論、毛や爪や皮膚や体液、更には呼気にさえ微妙に含まれており、そこには細胞内の小器官や時にRNAやDNAの一部も含まれており体内の別の細胞や時に他の生物の細胞にまで影響を与えている事が少しづつではあるが明らかになっている。新型コロナワクチン接種後、接種していない人が接種した人の傍にいるだけでワクチンの副反応と同様の症状を発症したという報告も相次いでおり、それはこのエクソソームによって未接種者にもmRNAが「感染」した為と言われている。この自己増殖型mRNAが広く接種されだした場合、その悪影響は周囲の人々にも強く感染する事が予想される。のみならずエクソソームは同種の生物のみならず別種の生物へも影響を及ぼすのでその影響は日本の自然界全体へと及ぶ可能性も高い。「ウイルス」はRNAを持ち細胞を乗っ取って自身のRNAを生産させる事で増えていくが、自己増殖型mRNAはもはやほぼウイルスと変わらないのではと思う。
明治以外にも「VLP Therapeutics Japan」という会社も同様の自己増殖mRNAワクチンを開発中であり、またアルカリスという千葉の医療品委託会社が福島の南相馬にｍＲＮＡ工場を2025年完成予定で建設中であり、今年2023年４月から既に原薬製造施設は稼動しているようである等、日本でのｍＲＮＡワクチンの開発、製造が盛んになっている（福島に工場が出来る辺りは何か原発誘致のそれとかぶるが）。自民党と共に日本でのワクチン接種を推進し続けた公明党の山口代表が2021年にビルゲイツから途上国へのワクチン接種を推進した事への感謝状を贈られている通り、日本は既に国内のみならず世界中でのワクチン接種を推進し続けていたようであるが、これら工場等が本格的に稼動し始めたら日本は更に取り返しのつかない遺伝子汚染を起こすmRNAワクチンを世界中に輸出し続ける事になる。国家としての「罪業」という物を考えるならこれは。公明党は2021年に国内ワクチンの無料接種を実現した事を実績として挙げている等ワクチン政策に対し一貫して積極的であるが、その為かネット上においては創価学会ＵＳＡがファイザー（とgoogle）の大株主でありその代表のＡなる人物がワクチンは人口削減の為の毒である（から学会員は打たないように）と言ったというような情報や画像がネット上で散見されるがこれらについてはデマである。このＡなる人物に到っては全く別の案件でネット上で炎上し晒しあげられた人物がその一巻でコラ画像等に使われているだけである。反ワクチンや陰謀論系のサイトでは度々この人物のコラ画像が引用されていたりするので間抜けの限りであり、人の事は言えないとはいえこんな程度のデマに踊らされているから世間から信用されないのだろう（それが狙いの者も多いのだろうが）。
ただ、公明党のある議員の方がワクチンについて同様の発言（書面での回答）を学会員にしたという件についてはある弁護士の方の選挙演説がソースであり真偽は不明である。しかしＡのコラ画像などはどうもこの演説の後に出来た物であるようで、この公明党議員の方の発言はよくＡのコラ画像とセットで出る事からも（良心からなのか何の意図で答えたのかは不明だが）この議員の方のこの発言だけは（本人はデマであると発表しているが）本当でその偽装工作の為にＡのコラ画像が作られ、またそれ以前からあった創価ＵＳＡがファイザーの大株主というデマ等と合わせて拡散された可能性はある。現在ネット上に出回っている創価学会ＵＳＡ関連のワクチン情報については明確にデマであるが、とはいえ「ワクチン接種開始直後から」の超過死亡数の「原因不明の」急速な増加をはじめワクチンの副作用による被害が増加し続けているのは事実であり、そしてそこに悪意があったかどうかは「置いておく」としても公明党が自民党と共にそのようなワクチンを国内外の多くの人々に打たせ続けた事も事実である。ワクチンの被害はもはや国内においても被害を隠し切れないほど大きくなり続けているが、2023年1月時点においても公明党（の幹事長）はワクチン公費の継続を政府に要望している。創価学会の3代目会長がパナマの麻薬王と会談している写真が存在しているが、創価学会の3代目会長は統一協会教祖と同じく父ブッシュが長官時代のＣＩＡの手引きで信者からの献金を元手に中南米においての麻薬ビジネスとマネーロンダリングで富を更に蓄え、その「コカインマネー」によって、特に小沢一郎や金丸信との関係を通じて日本の政界に浸食し、統一協会教祖とは別口だが同様に日本の政治をコカインマネーで汚染していった。日本の政治家達がこれほど腐敗しているのも、また今の日本がこれほど衰退し続けているのもその当然の帰結と言えるのかもしれない。

2023年6月、「日本小児科学会」は「生後６ヶ月以上から５歳未満のの全ての子供」への新型コロナワクチン接種を推奨する声明を発表し、理事である新潟大学の「齋藤昭彦」教授も「重症化を防ぐ為云々」と最初のワクチン接種が「はじまった当初からある決まり文句」をまるで「学習能力の無い機械のように」垂れ流しておいでになっておられるが、こんな事が実行されれば打たれた子供たちの世代は殆どが成人まで生きられないような事になるだろう。それまでに学校なども殆ど機能しなくなるか、或いは「製品」のように子供を「徹底的に管理」するようになった学校だけが生き残るような事になるだろうが。2023年6月時点において既に「免疫破壊」する効果のある新型ワクチンの影響か、代謝が早く影響が出やすい子供たちの間で新型コロナのみならず季節はずれ（新型ワクチン以前は流行期は殆どが冬）のインフルエンザやＲＳウイルスなどの様々な種類の病気が同時流行を起こし続けており、学級閉鎖や学年閉鎖に陥っている学校が多数出、また大人たちは大人たちで「多死社会」などという言葉まで作られ出したように「超過死亡」がワクチン接種後に急速に増加し続けているが。この日本小児科学会の声明は2023年6月16日に開かれたワクチン分科会での兵庫県の姫路市の市長であり自身も医者である「清元秀泰」の「小児の接種率を上げたいので公的な学会によって通達すると接種率が増えるので促して欲しい」という旨の発言を受けてこういう声明を出したそうである。清元秀泰は姫路市長になる前は日本医療研究開発機構に務めていたがこの日本医療研究対策企業の業務の一つは創薬ベンチャー、「ワクチンベンチャー」への出資等の支援である。つまり「ワクチン利権」に連なる人物である。
また、ＲＳウイルスが流行していると書いたが、米国においてこのＲＳウイルスを予防、治療する為の主に乳幼児用の治療薬（ニルセビマブ、アストラゼネカ製のモノクローナム抗体で遺伝子改変したチャイニーズハムスターの卵細胞から作られるが非ワクチン）が2023年6月に承認されたが、ＲＳウイルスは本来２歳までにほぼ全ての子供が（殆どが無症状で）自然感染するウイルスである。元々は誰でも感染し殆ど無害、或いは症状が出ても殆どが治るようなウイルスに対し、薬で不自然に感染を防ぐ、或いは治癒させるような事をすると乳幼児が成長する過程で起こるべき「免疫の発達」が著しく阻害される事が指摘されている。このＲＳウイルスが原因で米国では年間１００人の子供が死亡しているそうであるが、この治療薬は治験で１２人の子供が副作用で亡くなっている。全米中の子供の内１００人に対し、治験を受けた僅かな人数の中での１２人である。ＣＮＢＣの報道ではＦＤＡはこの死亡した子供たちは殆どが元々持っていた「基礎疾患」が原因で死亡したという事だが、それはこの薬が（免疫を混乱させる等で）それらを悪化させて死亡させた事を否定する材料にはならない。またこの薬ではないが過去に開発されていたＲＳウイルス治療薬では治験を受けた子の中で実際に投与された子の８０％が再度ＲＳウイルスに感染した際にＡＤＥ（スズメバチのアナフェラキシーショックのように抗体を持ったことで逆に症状が劇的に悪化する現象）によって入院を余儀なくされたが、対してプラセボで投与されなかった子は５％しか入院しなかったという事があったが、今回のＲＳウイルス治療薬について報道ではこの投与後のＡＤＥの問題が報道されていないそうである。報道されなかったのだから問題なかったのだろうと考えるのはあまりに頭がお花畑としか言いようがないが。このＲＳウイルス治療薬であるニルセビマブは日本でも既に承認申請がされており、おそらく近い内に日本でも使われはじめると思われるが、これもまた多くの子供たちに暗い影を落とす事になる事だろう。不安を煽ってゴミを買わせる霊感商法のように、子を心配する親達の不安を利用して製薬会社処か医者や国さえもグルになって子供たちの命と未来がどれだけ犠牲になっても薬を売って儲けたいのだそうだ。
2024年7月現在、世界では新型コロナのみならず、鳥インフルエンザや他のインフルエンザ、更にはノロウイルスなどのワクチンにおいてもmRNAワクチンの開発、臨床試験が侵攻し続け、その一部は早ければ今年中にも接種が開始されるという。

2024年8月末時点において、日本国内では既に治験によって４３００人がレプリコンワクチンを接種しているが、その内の９０パーセントに有害事象が起こっており、うち５名が既に死亡している。これはあくまで接種後数ヶ月のごく短期の結果であり、接種後数年経ってコロナワクチンの健康被害がどんどん出てきている事と同様、時間が経つほどに被害も死者ももっと増えていく事だろう。
2024年末、レプリコンワクチンは事前にその危険性が周知されていた事からも接種した人はそれまでのワクチンと比しても比較的いなかったようで、また明治製薬ファルマの親会社である明治製菓に対し不買運動が起こるなど懸念されていたほど悪い方向には進んでいないようである。しかし一方において2024年秋から「フルミスト」という鼻に吹き付けるスプレータイプのインフルエンザの「予防ワクチン」の接種がはじまりこれが大人気だったそうだが、その接種開始とほぼ同時期から日本ではインフルエンザが過去最高の流行を見せた。日本は新型コロナワクチンを世界一打っていながらその後に新型コロナが世界一流行したが、また同じ事である。このフルミストの添付文書には飛沫や接触によってワクチンを打っていない人にもワクチン成分がうつる水平伝播が起こる恐れがある事が書かれている。子供以外にも流行しているのはそれも関係があるのだろう。また、このフルミストは妊婦や幼児、免疫不全者には悪影響が出る恐れがある事が示されており、また臨床試験に基づく情報ではフルミスト接種者の７割に副反応が出た事が示されている。今回はよほど騒いだのでレプリコンがそれほど打たれなかったが、どうせこれからも国民は何度も無警戒に新しく出たワクチンを打ち続けるのだろう。またこれまで打ち続けたＲＮＡ（或いは遺伝子）ワクチンや新型コロナ自体が持つ遺伝子改変能力の悪影響もその長期的な影響が出るのはこれから、そしてほぼ永続的であり、さらにレプリコン自体についてもＵＳＤＡ（米国農務省）では「犬用ワクチン」が既に承認されているという。

イベルメクチンは副作用として不妊を引き起こすと騒がれているそうだが、その根拠の一つとされるイランの研究ではウサギへのイベルメクチンの投与からその効果が認められるとされ、しかしその投与量は体重比から人に換算すると一日に１２ｍｇの錠剤を２０錠ほど投与する事に相当するという通常の用法の約２０倍にも及ぶ過剰摂取を５６日間続けた結果のものであった。また、投与を止めた後二ヶ月の間に二度、未投与のオスと投与後のメスを交配させた所一度目より二度目の方が多くの子供が生まれ、投与を止める事で生殖能力を取り戻しはじめたと見れる結果も出ているようである、また過剰摂取によってウサギが死んだというような事も起こってはいないようである。実際イベルメクチンはこれまで主に駆虫薬として世界中で何十億回も人々に投与されているがその健康被害報告もほぼ無いようでイベルメクチンが大量に必要な寄生虫被害の多い地域（衛生状態の悪いアフリカなどの発展途上国）でも投与された事で少子化が進んだという話も無い。イベルメクチンは新型コロナワクチンや製薬会社の新薬を人々に打たせる事の「妨げになる」としてこれまで叩かれ続けおり、これは今年になって厚労省及びマスコミなどから総攻撃を受けていた小林製薬の紅こうじサプリへの攻撃とも同様の構造である。2024年6月28日の武見敬三厚労省大臣の会見では小林製菓はその時点で死者170人の遺族から相談を受けていたがこの内半分以上の９１人については紅こうじ成分を「接種しておらず」、３人については医師への聞き取りから因果関係が無いことが判明している。残り７６人について厚労省は小林製薬に調査を求め、厚労省が直接その進捗を管理するという力の入れようであるが、しかしこの健康被害を受けたとされる方々の「新型コロナワクチンの接種暦」は不明でありその被害が本当に紅こうじのものかワクチンによるものかは不明で（ワクチンでも紅こうじと同様（それより遥かに多岐）の被害が出ている）その癖、紅こうじより遥かに数が多く深刻なワクチン被害については厚労省もマスコミも性懲りも無く１０月から接種をまたはじめそれについて宣伝さえする通り、小林製薬へのものより遥かに小さな追求、報道しか行なわない有様である。
新型コロナは結局健康を保ち免疫を上げれば大した問題にならない程度の病気であり、紅こうじは当然、健康食品として「長年問題なく食べられ続けた物」の一つだが、この騒動もまたこのようなワクチン接種の妨げになる物を潰す為、さらにその「ついで」にワクチン被害の一部を紅こうじになすりつける為に仕掛けられたものである。その後８月15日において、７月２１日までにサプリ接種後に死亡したとして遺族から相談を受けた９７人中、８割にあたる７９人の調査が終了したが紅こうじとの因果関係が判明しなかった事が厚労省により発表されている。

ワクチンによって根絶されたとされる天然痘について、しかし実はこの病が過去の世界において深刻な問題だったのは多くの人々の栄養状態と衛生状態が今より遥かに悪く免疫力が弱い状態だったからこそであり、２０世紀になって食糧が大量生産されだし衣食住が充足し続け、下層に至るまで健康状態と衛生状態が改善された事で多くの人々の免疫力が上がり、かつ過去の流行で抵抗力の低い人々が亡くなり減り続けた事が根絶に到った主たる理由である。天然痘ワクチンはむしろ逆にその後に天然痘の大流行を起こした事が統計などから知られており、例えば1918年に天然痘が散発的にしか発生していなかったフィリピンにおいて米軍が３２８万人にワクチン接種した所その直後に接種を受けた約４万７千人が天然痘に感染する大流行が発生し、翌19年に今度は２倍ほどの７６７万人に強制接種させた所、その後同じく接種された約６万５千人が天然痘に感染した。また、1871年7月15日の医学誌ランセットではロンドンの天然痘病院の患者の７３パーセントがワクチン接種済みであり、当時のイギリス全体では１２万人が接種済みでありながら天然痘に感染した事が書かれており、これは進んでコロナワクチン接種を行なった日本や欧米などの「優等生」国では未だにコロナが大流行する一方で、あまりワクチン接種しなかったアフリカなどでは殆どコロナが終息している事と同じ事である。また2024年現在増えているという麻疹や百日咳などもこれらのワクチン接種開始後に殆ど消えたとされているがこれらのワクチン接種が開始されたのは既に流行が終わり感染者が減り続けていた最中の事であり、現在ワクチンによって根絶、またはほぼ消えたとされる病の殆どはワクチンのおかげではなく、健康状態と衛生状態の改善と過去の流行時における自然淘汰、または何もしなくてもほぼ消えかけていた所でワクチン接種を開始してそれをワクチンの手柄だと偽っただけというのが実情のようである。
ただ、最初のワクチンである狂犬病ワクチンについては事情が異なり、これについては本当に予防効果がある。しかし、ワクチン接種による狂犬病の予防率が９５パーセント以上とされているがこの数字には疑問がある。それは狂犬病が発症するまでの間（発症三日前まで）狂犬病ウイルスに感染しているかどうかは基本的に知る事が出来ない事からである。発症前に狂犬病に感染したかどうかを知れないのは狂犬病ウイルスが血液などではなく神経を伝ってくる事が原因だと思われるが、当然の事ながら発症しなければ感染しているか判らないのだから発症しなかった所でそれが本当にワクチンの効果なのかそもそも元々感染していなかったのかは判らない。狂犬病の予防率９５パーセントという謳い文句はかなりいい加減に決められた相当胡散臭い数字のように見える。とはいえ、高い予防率を謳っている通り狂犬病ワクチン接種者の殆どが狂犬病を発症しない事は事実だろう。しかし、狂犬病ウイルスの感染率と発症率が知られているよりもずっと低い場合、本当の予防率はこれよりずっと低くなる可能性はある。狂犬病は人を含めた全ての哺乳類と鳥類に感染するが日本をはじめオーストラリアやイギリス、スウェーデンなどでは根絶されており、根絶はワクチンのおかげとされているが野生動物や野犬やネズミにまでワクチンを打ってきた訳でも無い中、動物全般に感染する狂犬病を完全に根絶出来たのはそもそもの感染率がかなり低かった事がかなり大きかっただろう事は推測出来る事である。また、狂犬病は名の通り犬からの感染が最も多いが、犬は野犬でも群れで行動する為に狂犬病を発症すればその群れの他の犬たちに噛み付き、更に噛み付かれた犬達が後になって発症し更に多くの群れの犬たちに噛み付き、となってやがて群れ全体が狂犬病に感染し、狂犬病を発症し凶暴化した野犬達が集団で周囲の人々や動物たちを襲いだしその地域一帯の人々や野生動物達の殆どがゾンビ映画のごとくに狂犬病に、というような事がワクチン登場以前も起こっていないのもそもそも噛まれても滅多に感染発症しない程度には感染率と発症率が低い為なのでは？と疑う余地はあるかも知れない。
とはいえ、発症すればほぼ助からず、また現在はコロナワクチンやマスクや消毒などの影響で大半の人々の自然免疫力が弱っている事も相まって、海外などで犬や野生動物などに噛まれたなら狂犬病ワクチンを打っておいた方がいいのは確かと思われる。ただ、この狂犬病ワクチンもまたmRNAワクチンの開発が進められているようであり、もし海外で野犬に噛まれるなどして狂犬病感染の疑いからワクチンを打つことになった際、mRNAワクチンが出されたり、それ以外にもコロナ禍の後に登場した新型のワクチンを出されたなら、病院を替えてでも従来型のワクチン、出来れば副反応が強い動物脳由来のものではないタイプの従来型の狂犬病ワクチンに替えるべきであるように思う。日本国内では予防の為にペットの犬に狂犬病ワクチンを打つ打たないが大きな問題となっているが、これについては日本で狂犬病が再び出現しない限りは（仮に再出現したとしてよほど運悪くその「最初の出現」に遭遇した人以外は）打たない方がいいと思われる。
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2024年8月8日、日向灘を震源とするマグニチュード7.1の地震が発生し、その直後、気象庁は南海トラフが割れたかもしれないと「南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）」を発表、発令中南海トラフ地震が起こる可能性が高いと連日マスコミによって報道された。結果として発令中何も起こらなかったがこれによって全国各地で米の買占めとコメ不足が発生し、それまでもジワジワと上がり続けていた米の値段がこれまでの５割以上値上がりする事となった。一ヶ月経った９月初旬現在においてもまだ米は全国的に品薄状態のままであり、そんな中、2024年１月から７月までの米の海外への輸出量が過去最大となった事が発表された。まだ南海トラフ騒動で米の買占めが起こる前の７月時点で既に米の値段は前年より３割増し程度に高騰しており、また若干品薄にもなっていたが、どうやら国民そっちのけで米を海外に売っていた事がその大きな原因の一つであったようだ、品薄と値上げ続いている通り恐らく発令後の８月以降のコメの輸出量も過去最高のままと推測される。農水省及び農協（ＪＡ）は品薄を解消できる十分な備蓄米があるにも関わらずそれを出し渋り続け、また業者による値段の吊り上げも放置し続けていることについて、政府は10月からの新米の価格が安くなりすぎないようにする為（農家の売り上げを守る為）としているが、既に昨年から５割以上値上げしている状態で値段が安くなるもあったものではない上、肝心の農家の現状は（新ＮＩＳＡ推進によって株が買われ円が売られた事などがかなり大きな因とした起こった）円安や物価高や肥料高によるコスト高、高齢化や後継者不足などから、これまでも農家を冷遇し続けた長年の減反政策等によって日本の農家は減り続けてた中で2024年に米農家の倒産、廃業数は過去最多を更新し、職業別の自殺率を見ても農家がトップである等全く農家を守れていない。単純に農協や業者やそれと癒着する政治家官僚が儲ける為に農家や国民そっちのけで価格を吊り上げているだけである。(安倍内閣以来増え続ける各企業の内部留保についても同様であり、コロナ禍はこれが無ければ乗り切れなかった等と言いながらコロナ禍でも減る処か増え続けており、一方で国民全体が貧困化し続けている通りそれが一般の社員や従業員に還元される事は無かった。コロナ以降増えた倒産も「人手不足」（奴隷不足)が相当数を占めた始末で、合法的に上が金を持って逃げただけである。）
輸出用の米を生産する水田には補助金が出るようだがそこで作った米は国内に流通するのが禁止されており、これも今の米不足、米の価格高騰に拍車をかけている。この事をみても農林水産省や農協は農家の保護と国民へ安全で十分な食物を供給するその義務を果たさず、もしろそれを妨げる事ばかり行なっており、もはやまともに働かず余計な事ばかりして血税を食いつぶす税金泥棒の穀潰し集団と言って過言ではない。挙句、農林中央金庫の2025年3月決算の最終赤字は1兆５千億円以上もの巨額赤字になる見通しになる事が発覚しており、10兆円規模の米国債や欧州債を売却予定であり、世界経済への影響が深刻視されている始末である。農水省に限らず日本は何十年も前から労働基準法違反の過酷な労働を課すブラック企業がそこら中に蔓延しながら労働基準監督署がまともに取り合わずずっと放置され続けているが、これなども労働基準監督署は本来行なわなければならない事を行わず給料や社会保障だけはいっちょまえに掠め取り続ける税金泥棒集団といえ、また新型ワクチン薬害にしても殆どの医療や健康の調査機関はその被害実態の調査や追求、予防などに殆ど機能しておらず国民の声は無視され続け、未だ効果の無い処か害しかないワクチンをはじめマスクや消毒ばかり推奨し続け健康を守るという義務とは真逆の事ばかりの税金泥棒集団と化しており、当然これらを監督、主導する立場にある厚生労働省もまた本来の義務を果たさない処かその逆ばかりする税金泥棒集団と言える。農水省や厚労省に限らず今の日本の政府機関は大体こんな税金泥棒ばかりなのだろう。岸田内閣、というより自民党という頭が腐っているのだから無理も無い面はあるが。日本の国力を弱らせ、日本人を苦しめるこの方針は「戦勝国」であり戦後世界の覇権国であったアメリカの意向である。プレスコードによる検閲が今もＮＨＫなどマスコミ各社に受け継がれている通り戦後から今まで依然としてアメリカからの干渉は続いているが、中でも米本国の政府ともまた独立した権力系統にあるという「日米合同委員会」には日本の政治家や官僚は誰もが法律も憲法さえも無視しての服従が求められ、これが日本の政治家が尽く日本人を苦しめ外国人ばかりを優遇する政策ばかりを通すその根本原因である。
日本の国家予算の中には毎年４００兆円、実質的には２００兆円の「特別会計」という枠が存在しているが、この中、正確には一般会計との間の調整予算として毎年９０兆円規模に及び、ほぼ完全なブラックボックスとなっている「会計、勘定間のやり取り」の中から３０〜３５兆円がアメリカに毎年ひそかに「上納」され続けている。この「特別会計」のタブーに触れたが為に石井紘基氏や中川昭一氏は暗殺されたとも言われており(或いは特別会計に触れたかは判らないが小渕元総理も何らかのアメリカの意向に反した為に亡くなった可能性はあるかもしれない)、「日米合同委員会」及びアメリカの意向に背く事は在日米軍などを通じて議員や政財界の要人等に不審死を齎し続けているという。もはや戦後最悪の首相の座は岸田首相へと大きく塗り替えられたが、在任時時点では安倍元首相がその座であったが、しかしトランプ大統領と懇意であった事などはこの「日米合同委員」の影響力を少しでも弱める意図からであったとも言われているようで、或いは安倍元総理の在任時の失政にはこの日米合同委員会などの意向に従いつつ可能な範囲で被害を抑えるようバランス取ろうとした結果としての部分もあったのかもしれない。このように今の日本は政治経済の中枢に近づけば近づくほど売国奴とならなければ政治生命どころか文字通り生命まで取られるような状況であり、このような状況が続く限り誰が政権を握ろうが日本は何処までも落ち続けていくだけである。アメリカ、及び、軍事や領土、経済、文化、移民などあらゆる面から日本に干渉しようとし続けている中国がもはや日本に干渉出来ない程に弱る、或いは「滅びなければ」、日本が立ち直る事は出来ないだろう。大元の開発元がアメリカの企業である通り、世界で唯一日本でだけ「レプリワクチン」接種による大規模な「人体実験」が行なわれるのもアメリカの意向である。

2021年辺りからか、この文はどうも量が膨れ上がり自分の許容量を越えた為か新たに書こうと思う事が起こっても筆が進まず書けないような事が増えた。
財務省の異常性（増税すれば出世。国民を貧しくすれば高評価。経済が悪化しても責任は追及されない等。国会議員もだが大半が帰化人という噂さえある）や元有名ジャニーズタレントとフジテレビ性接待(警視庁捜査一課が性接待を受けていたという話もある)やそれ以前のジャニーズ事務所創立者の性虐待問題の表面化や主に吉本興業の有名お笑い芸人たちによる性加害問題、旭川での新たないじめ殺人とその背後にある組織的な未成年への性虐待、強姦と売春斡旋（主犯の一人の女性とこの事件の担当刑事に肉体関係があったという情報もある。旭川警察や学校、自治体等がこの事件の追求に非協力的なのも彼らにこの組織的な未成年売春の「顧客」が多いからだとも）、兵庫の百条委員会とマスコミや自民党議員達の癒着と利権と不正の諸々。公明党が長年大臣に居座り続ける国交省による外国人免許取得問題や国交省と八潮市陥没事故はじめ交通インフラの急速な劣化との関連。表面にプラスチック成分を塗布した「プラスチック米」や放射線を当てて品種改良した「放射線米」などの流通や、異常気象などで食料が安定して供給できない時に政府が栽培作物を勝手に「指定」して農家に強制的にその作物を栽培させる事が出来（実行されれば恐らく農家自身の希望や適正どころか土地や地質や気候等への考慮もないだろう。また輸出拡大の為など大した事態でなくても強制され出すと予想される）、拒否農家には罰金なども課せる食料供給困難事態対策法の制定、クルド人の方々はじめ外国人犯罪者の方々への判決の異様な甘さと在日韓国人からの帰化人の方がナンバー２にいる日本弁護士会との関連、そして未成年への強姦や轢き逃げによる殺人でさえ外国人なら執行猶予付きでの釈放や起訴取り消しで無罪となる例まで出るなど着実に日本が再び治外法権と化しつつある現状、1994年にＣＩＡが１９５０〜６０年代に自民党に巨額の資金提供をしていた事が米紙で報道され それを受けて当時の外相（元デジタル担当大臣及び元ワクチン推進大臣の父）が資金提供に関する文書を公開しないように米政府に要請した事が、2025年にトランプ政権が公開した機密文書に記されていた事、米国音楽業界で長年に渡って行なわれ続けた性虐待、人身売買、薬物蔓延等が発覚したディディ（パフ・ダディ）事件、
米国内の中国産フェンタニル蔓延問題やそれが日本の名古屋を経由してアメリカに輸入されていた件や、日本での今後のフェンタニル系薬物の蔓延への懸念、米軍を追放しタリバンが支配した後のアフガニスタンでのアヘン生産量が９５パーセント減り、アメリカ占領中にこそアフガニスタンでアヘンが大量に生産、輸出されていたという事実。USAID（米国際開発局）関連の暴露（ＮＨＫはじめマスコミ各社や岸田首相にも資金供与を行なっているようである）、ごく初期はＬＧＢＴ優遇撤廃やウクライナへの停戦要求、USAIDの解体等その多くは米国民の大半の為になる事をしたが後は米国内処か世界中を混乱、事態を悪化させ続けているトランプ大統領とトランプ政権の言動の数々、トランプ大統領のガザ侵攻擁護やその他の強硬的言動の数々（ドアインザフェイス的な外交手段的な面もあるだろうが）、大統領の側近になって間も無く秘密裏に行なわれたテスラ社ＣＥＯ（世間ではテスラ創業者と思われているが実は違う）のチームによる不正な大量の米国民の個人データ取得とそこから危惧される中国の監視システムのような電子取引や口座等の強制停止等デジタル面から独裁へと発展する危惧、2025年4月現在、米国製造業保護の名目で行なわれ世界中で株価の暴落を引きおこし世界恐慌への引き金を引く懸念が出ている強行的な上気まぐれなトランプ関税、そしてその気まぐれな暴落と回復の裏で側近のテスラ社ＣＥＯはじめ超富裕層たちが４０兆円以上儲け、トランプが株価暴落を意図的に起こしたという懸念。更にバイデン政権で加速度的に積もり、ＤＯＧＥが各業界の財務の無駄を削減してもバイデン政権時以上に膨れ上がり続けている債務をチャラにする為に世界恐慌と共にハイパーインフレを引き起こそうとしている懸念、ウクライナ侵攻停戦の早々の放棄、イランの核施設への攻撃と戦争中だったイラン、イスラエル双方よりも先に停戦合意したと発表するなど（以前はでっち上げと書いていたがその後両国共に停戦合意を発表した為単にトランプが先走っただけのようである。しかし、トランプの発表後に辻褄を合わせる為にアメリカが働きかけて事後的に停戦に持ちこませた可能性もあるかもしれない。この場合は先に発表した事は外堀を埋めて停戦を促すのに有用な戦略だったと言えるのだろうが）など殆ど無軌道に見えるトランプ政権の行動がもたらす第三次世界大戦も含めた世界への影響、
不法移民であるという以外に犯罪歴も無く既に米国内に定着していた移民達さえ強制排除しはじめた事で農作物の７割以上が収穫できない農家が出はじめるなど、移民の強制排除による米農家や建設業などへの影響とアメリカという世界有数の農業大国で農作物が著しく減少する事による世界中の食料供給への影響についての懸念、ワクチン否定派であるトランプ政権の厚生長官がその主張を徐々に曲げる言動をし続けている事、2025年秋にはファイザー社ＣＥＯがトランプや反ワクチン派として有名だった厚生長官らとホワイトハウスで笑顔を握手を交わしたりし、トランプ政権がファイザーとの間に一兆円規模の契約を結び、ファイザー及びコロナワクチン含むその製品が米政府からの「お墨付き」を得た事、エプスタイン文書の存在の否定、米国民の為に見えたトランプの行動は民主党政権後の安倍政権やネトウヨの方々と同じ信用を得て返り咲く為の見せ掛けで、結局はヒラリーなどと同類であり、エプスタインとも袂を別ったように見せかけただけであり、米国及び世界中を独裁と貧困、そして破滅に向かわせる意図でずっと行動し続けていたのではと言うもはや確信に近い疑惑（スマートシティの推進やウクライナ侵略の引き伸ばしなどからも露国民に対するプーチンも同様）等など、（第二次政権でのトランプの豹変以降、善性で動く有力な政治家も少しはいると思っていた自分の考えの甘さを痛感している。エプスタイン文書の中にはトランプの名もあるらしいが、操れるような弱み（悪事）の無い人間が国のトップ、どころかあらゆる組織の長に立つ事は、あらゆる勢力が許さない故に無理なのかもしれない。）
ここに挙げたもの以外にもこの文に書いている「時事ネタ」の大半はメディアとネットが情報源であり、ネット等を見ればこの文を見なくても遥かに詳細な情報が知れるが、
この文でわざわざ触れているのはネットでの情報を知らない方へ周知する為だとか、その問題に関して個人的な考えがある際にそれを述べる為、これらの問題をなるべく風化させず、ネットではなく物理的な媒体でも触りだけでも残し、また放置されていた問題を再提示させる一助とする為である。

2025年5月末、小泉農水相は備蓄米を全国のスーパー等へ直接放出し格安での販売を行う事を決定し、また備蓄米が尽きれば格安の海外米を輸入する旨を述べた。備蓄米はこの時点で既に半分が（「日本の」市場には出回らなかったが）無くなっており、備蓄米が尽き海外米ばかりになるのもそう時間がかからない恐れがあるが、もし日本米が殆ど日本から消えた場合、今年以降もずっとこのままとなる恐れがある。その上、その海外米さえ際限なく値上げし続けるかもしれない。小泉農水相のこの措置は日本の米市場を奪う事（及び日本の米農業の完全壊滅）を目的としている恐れがある。ＪＡ自体の解体も狙っているかもしれない。その場合、農林中央金庫が抱える巨額の負債がどうなるかは懸念される処ではある。
ＪＡは契約農家から米６０kgをたった１万円ほどで買取っているらしく、これはあくまで一例であるが恐らく何処も大差無いと思われる。2025年5月時点でスーパーなどでは米５ｋｇは大体4000円程度で売られており、価格の大半はＪＡや卸売り業者が吊り上げたものである事が判る。米農家の大半が苦境に喘いでいるのはＪＡが格安で米を買い取っているからに他ならず、ＪＡを介さずネットなどで直売している農家は利益を出しており、値上げ対策やスーパー等から日本米が消える事への対策として、米農家との直接契約というのは一つの選択肢として挙げられる。買う側が増える事で農家側にも直接販売が増えるという事もあるかも知れない。ＪＡが米の価格を吊り上げ続けているのは農林中央金庫の金融資産運用の失敗による兆越えの損失を補填する為というのが理由としてはあるようであるが（金融知識が無いままＧＳ等の投資会社等に言われるまま金融商品を買い続けた為に招いた損失だとも）、米の価格を数倍にした程度では焼け石に水であると思われる。

この文は見ての通り批判的な内容が多く、その際に必要以上に馬鹿にするような事を書いたり、また実名なども書いていましたが、2025年5月時点からこの文からその大半を消しはじめています。これらは幾つかの意図からわざと書いており、その意図の一つは私が創価に一度入って抜けた事や（短い方では消していますが）個人情報の一部を載せている事とも関連していますが、これらを残していても無意味であると強く感じるようになった事から消しています。

2025年8月、第9回アフリカ開発会議（岸田元首相が主導していた計画という）にて、官僚（元外務省官僚という話である）の天下り団体である「ＪＩＣＡ」がアフリカ・ホームタウン計画として木更津市などをナイジェリア（アフリカ内でもかなり治安が悪い方だという。その犯罪気質と気性の荒さなどは今問題となっているクルド人達ですら比べ物にならないという。中学校を襲撃しそこにいた２７６人の女子生徒を誘拐、強姦、妊娠出産させ未だ１００人近くを監禁し続けているというボコ：ハラムというイスラムテロ組織があるのもこの国である。ナイジュリア以外の国も治安は勿論エイズの感染率なども日本より悪い国ばかりである。）などの「ホームタウン」と認定し、留学生などを誘致する方針を示し（途上国ではかなりマシな方のベトナム人でも日本国内で万人単位で失踪者（不法移民）が出ている）、それを受けてナイジェリア政府は木更津市がナイジュリア人の移住先と指定と誤って発表、ＢＢＣまで特別ビザを発行すると誤報し、これらが主にネット上等で拡まり反対運動が発生。ナイジェリア政府が先の発表を訂正し、政府やマスコミ各社等はネット上でデマが拡がったなどと述べている（ナイジュリア政府やＢＢＣなどがまずデマを流したのであるが）、デマの真偽はどうあれ、アフリカからの労働力を誘致するＪＩＣＡが存続している限りこれまでの流れからアフリカ人が日本に大量に住む事になるのは確実な流れである。仮にＪＩＣＡが解体されこの計画が白紙になってもまたすぐに別の団体、別の計画がどこかの安価で治安の悪い途上国から移民を連れてくるという流れは変わらないと思われる。（例えば東京都知事及び東京都はエジプトからの労働者を日本に誘致し支援する合意をエジプト・日本経済委員会（EJBC）と結んでいる。ちなみにであるが「アフリカホームタウン計画」と「日本エボラ研究所」の設立、及び（レイプ被害にあった際の避妊に用いられる）「緊急避妊薬」の日本での承認は同じ時期であったという。この緊急避妊薬は１５歳以下の未成年は使えなかったが、2025年8月にその年齢制限も取り除かれた。）
ＪＩＣＡの職員の平均年収は１４６０万円で納税の対象外であるといい（海外移住などで住民税などが免除されるケース等と推測される）また在外職員には年三回、公費で海外旅行できるなど高待遇であるという。ＪＩＣＡのホームタウン計画は反対運動によって一旦白紙となったが、名前を変えただけという懸念もあり、また一方で2027年4月からは外国人技能実習制度に代わる「育成就労」の新制度が施行され、移民達が家族を日本に連れてきて永住させる事が更に容易となる。この制度かは不明だが、外国人労働者の給料も日本人と同等以上になるよう法律で定めようという動きもあるようである。外務省は定住支援として医療費や家賃を無料、月に２７万円支給等の高待遇の外国人支援プログラムを既に行なっているという。更にＪＩＣＡの他にも自民党や維新の会の元も含めた議員の方々などが協議員として名を連ねる外国人共生支援全国協会、通商ＮＡＧＯＭｉなども政府から補助金を得て移民を日本に増やし、定住させる為の活動を続けているそうである。
2025年10月に自民党初の女性総裁が誕生したが、彼女が安倍政権下で総務大臣だった2020年９月に外国人との共生を進めていく地域を応援する為の交付税措置を新たに創設した事を発表しており、また、それ以前の2016年にも主に地方に向けて地域経済のグローバル化の必要性が高まっているとして多文化共生のワーキンググループの活動を推進したりと、高度外国人人材の受け入れなどを推進し永住権の獲得もそれまで日本での５年間の就労が必要な処を１年間の就労で取得出来るようにしたりと移民政策を行い続けた安倍元首相と同じく彼女もまた移民推進派である。安倍元首相の永住権の取得簡略化で永住権を取得した多くは中国人であったそうだが、2024年静岡県浜松市では中国籍の女性が女児を誘拐しようとして逮捕されたが、これは臓器売買目的などでの誘拐とも言われており、中国は非合法の臓器売買が多数行われそれ目的の誘拐も多発している。また中国は日本の名古屋を米国向けのフェンタニル（医療用麻薬）密輸の中継地点にしていた事が発覚しているが、このフェンタニルはその名古屋でも（日本の他の都市圏でも）蔓延しはじめているという。子供等が誘拐されている防犯カメラ等の実際の映像は中国に限らず世界中の物がyoutube等にも多数存在している。この映像には薬物が用いられているものも多数存在している。
2025年秋に日本のイスラム移民の一部について、日本の滞在ビザ取得の為に日本人女性を騙して結婚し、結婚後に日本人女性から財産や土地や会社など全てを奪って日本に居座るという事が組織的に行なわれている事を告発した被害女性の演説、及びその動画が話題となっているが、女性の騙し方から警察や行政のかわし方などがマニュアル化されているらしく彼らはイスラムブローカーの手によってそうやって日本に侵入し嘘の難民申請で不法滞在し、違法な白タクや車の窃盗、解体などで貯蓄を蓄え、耕作放棄地などを買占め土地を占有して行政に手を出させないようにして日本に居座り日本での勢力を拡大するという手法を繰り返しているようである。この女性の夫は妻子への暴力をはじめ数々の犯罪行為をしているにも関わらず入管も警察も行政も司法も機能せず未だ日本に居座り続け、一方で日本人である妻は逆に家も財産も会社も社会保障も全てを夫に奪われ、夫からの暴力（というより殺害。「名誉殺人」も教育水準の低いイスラム圏ではよくある事である。）を恐れて隠れて生活し続けているという。エジプトやトルコ、またはインドネシアなどの多くのイスラム教圏国では世俗主義を取り、政治と宗教を分離して考え、イスラム教を押し付けず他の宗教尊重し、土葬やハラール、日に五度の礼拝などのイスラムの教えも他国の文化の迷惑となるならしなくていいという姿勢をとっているそうであり（日本に昔から住んでいたイスラム圏の人々の殆どはこの考え方や姿勢であるという）、イスラム教の教典であるコーラン（クルアーン）第２章「雄牛」第２５６節には　宗教に強制はあってはならないという言葉があるなどその教典の中にはイスラム教の強制、押し付けを確かに禁じている部分がある。（一方で異教徒は殺せなど言っている部分もある。解釈次第で自己の内面のみの話としたりムハンマド時代のみの話としたりと穏便な解釈も出来はするが…。コーランも仏典と同じく元は口伝であったそうなので、仏典の一部に釈迦には男性器が無いと一種の権威付けの為に後の信者達に嘘を書かれた事と同様にコーランにも仏典と同じく後世の信者達（特に支配欲の強い男性信者達）の都合によって偽られたり歪められている部分もあるとは思われる。）
非イスラム教の日本などにやってきて信仰を押し付ける等の問題を起こしているの主にパキスタン系の人間であるそうである。パキスタン人といえばイギリスで小学生も含む現地の未成年少女達１４００人以上がパキスタン人移民達のグループから性的被害(集団強姦、人身売買含む)を受け続けたロザラム事件などが思い出され、また、パキスタンの武装勢力はアフガニスタンのタリバンとも繋がりが強いという話であるが、教育水準の低さなどからなのか、教典を読まず親や周囲から教えられた誤った教えを信じて強制する事がパキスタン人には多いようである（同じパキスタン人のイスラム人男性がこのパキスタン人達の傾向を非難している動画もあるという）。ただ、この演説及び動画の被害女性は中東なども一緒などと言っていた事からこの夫はパキスタン人ではなく中東などの別のイスラム圏の人間である可能性もあり、また、懐柔的な事を言って裏や後で牙を剥くのはカルト宗教や人権団体、その他反社会的組織などでの常套手段でもあるので、果たして大半は穏便であるというイスラム擁護についても気をつけるべきであるように思われる。クルド人などもトルコからのイスラム移民である（トルコ自体はクルド人達の日本への移民には反対の姿勢を示しているが）。また、イスラム教を押し付けてくる者達などに対しコーランではイスラム教の押し付けを禁じている云々と説得しても殆ど効果が無いだろう事は、日本でも法華経に書いていない事ばかりを毎日何時間も繰り返しながら自分は法華経の教えに帰依していると思っている口先仏教が蔓延している事からも容易に理解できる事だろう。思えばこれら教育水準の低い国のイスラム教徒達のその押し付けの強さやしつこさ等は創価や顕正会などの姿勢とよく似ている。
中国の言いなりだった事で有名な、ＪＩＣＡとも関係が深いという石破政権時の外務大臣はパキスタン人移民を増やす政策を行なっていたそうだが、反インドという姿勢が共通している為もあってかパキスタンは中国と仲がいいようであり、アフリカ諸国もまた中国から多額の開発支援を受けていた事で有名である。パキスタン、というよりイスラム圏とアフリカ諸国は、世界中の殆どの国が少子化に向かい続ける現代においてなお高い出生率と人口増加率を誇っているが、彼ら移民が更に日本で増えだし、日本社会と文化を破壊し続けるなら、それに伴いアフリカやイスラム圏でも少子化や大規模な人口減が起こり始めると予想される。ベトナムも危ういかも知れない。倫理が無く面子のみを重視する国や企業は遺伝毒、精神毒を垂れ流しつつそれを隠蔽、或いは抗議を無視し、被害を深刻化し続ける。また国が衰退しはじめれば今まで正統派として労働を免除され人口増加に寄与していた層もその保護を失う。核の問題もある。
こども家庭庁が来年2026年度の予算の概算を今年から1000億円増の7.4兆円と発表したが、日本の少子化対策は毎年高い税金をかけながらほぼ効果が無い状態が続いており（欲望に忠実故に（欲望を抑える意味も感じ難い故に）後先考えず子供を作りまくる貧困国とは違い。物質的な充実と安定した生活を担保に多くのルールに縛られている日本や西側諸国などにおいての少子化は、劣悪な労働環境や給与の低さ等からの現状の余裕（自由）の無さと未来への希望の無さがそのまま少子化や婚姻数の低下に直結している。気軽に快楽を得られる手段が溢れている事や独身でも問題なく暮らしていける社会構造は劣悪な労働条件と過剰なルールを民衆に呑み込ませる為には必須とも言える手段であるが、これらも少子化に拍車をかけている大きな原因である。現状の少子化は育児休暇やいくらかの補助金程度で解決するものではない。）、そして少子高齢化を口実に更に外国人労働者を増やし移民を増やすという悪循環に今の日本は陥っているが、移民を入れた程度では治安や民度は勿論、経済力、技術力、学力、文化等あらゆる面での日本の衰退と悪化は止まる事はない。この先、少し持ち直す事はあるだろうが、しかし基本的には誰が首相になりどんな政党が与党になろうとこの流れは止まることはなく、日本は衰退、悪化し続けていく。しかし日本の衰退と悪化は2040年までに、或いはそこから１、２年程度は続くかもしれないが、しかしそれまでには終わる。少なくとも2045年までには完全に終わる事だろう。その後、日本は地上に天国を顕現したかのような場所へと変わっていく。
これを書いている私個人は予知能力やその他霊的な能力などの明確な特殊な能力は持っていない。この文の予言的な言葉は全て他の予言あるいはその解釈、又は現実で起こっている事柄から導いた予測である。

スターリンク衛星など、現在も大量に打ち上げられ続けている大量の人工衛星の残骸や蒸発した金属粒子等は近い将来地球規模での大規模な汚染、又は公害の原因となる可能性がある。また、この人工衛星群は「火の雨」とも称される現象の原因ともなるかも知れない。もし原因となる場合は衛星の残骸そのものではなく蒸発粒子と宇宙線や磁気嵐との反応などから間接的に起こる可能性の方が高いように思われる。「火の雨」という現象の発生は予言からである。これはあくまで「現象（自然現象？）」であって焼夷弾のような兵器や航空機からの燃料落下など事故等によって起こるものではないそうである。この文に書いた当初から当たる可能性は低いと予防線を張っていてそのまま外れた2025年7月の大津波の予言（予知夢）とは違い、原因はどうあれこの現象については起こるものだと確信している。


施設さえあれば容易に、かつ安価に安定した質を維持したまま大量生産出来る「化学物質」は、「劇的な」「確実な成果」を人々と社会に与える。故に個人が大病を患ったり、また社会全体で著しく生産能力が不足するなど状況が「逼迫」しはじめた時、これらの「化学物質」は今以上により激しく製造され、また消費される。それは様々な悪影響を人々の心身に与えるが、しかしその悪影響は劇的ではなく常に緩やかに、また微妙な形で進行し続ける為、放射能と同じく因果関係を立証する事の困難さから、その影響が深まっても人々は危機感を憶える事は稀である。そしてその悪影響は全体に及ぶ為、（脳も不完全にしか成長しなくなる事もあって）いつしかそれが「普通」となり、原発事故時のように「安全基準」は次第次第に引き上げられ続けていき、依然化学物質の濫用は行なわれ続ける。「不完全な成長」故に「子供が子供を育てる」という状況が更に深刻化していく事も相まって、肉体的にも知能的にも精神的にも劣化して生物的にはボロボロになりながらも、そこから生じる様々な支障から文明を維持する為には更に更に化学物質を使う事に成らざるをえず、そしてその為に更に更にその心と身体を悪化させていく。やがて文明を維持できる最低限の健康や理性さえ人々が維持できなくなるまで。社会が「今のような平和」を維持し続けて行く限り、この「緩やかな悪循環」を抜け出す術は恐らく無いだろう。
他にも発がん性や赤子の低体重化や生殖機能の低下などと密接な関係が指摘されている化学物質としてはPFAS（フッ素系界面活性剤、ポリフルオロアルキル）が挙げられ、これは多くの工業製品で広く使用されているPFOAやPFOSなどの人工有機フッ素化合物の総称であり、化学的に高い安定性もあって日用品も含めた多くの工業製品の製造に広く使用されているがその高い安定性により人体や自然の循環システムの中では分解されずに蓄積され続け、河川などの水循環によって自然界中に拡散されれば土壌やその地に住む生物の体内などに半永久的に残り続けていく物である。2019年5月のアメリカのCBSのニュースでは調査によって全米の内４３州の水道水からこのPFASが検出された事が報道されたそうであり、そして恐らく状況は日本も含めた他の先進諸国や製造業の盛んな発展途上国でも同様のものと推測されるが、基本的にフッ素はその化合物も含めて毒性が非常に強く、PFASではないが一部のフッ素化合物は歯を丈夫にすると歯磨き粉や健康食品や一部地域の水道にまで添加されているが、しかしそれについても有意な効果は見られずむしろ癌や認知症等を誘発していると指摘するデータも存在している。また、このような化学物質以外でも、例えば現行の無線通信システムでの携帯電話やスマートフォンや基地局から発せられる電磁波にも発がん性や心臓疾患との関連性が環境毒性を研究しているアメリカ保健福祉省の国家毒性プログラムなどの調査で既に認められており、また2020年のブルークロス・ブルーシールド社の調査では2013年から2017年の４年間で米国で若年性認知症の発生率が2倍、それも若い世代ほど発生率の増加が著しく30〜44歳での発生率に到っては3.7倍になっており、この原因の一つとして若年ほど依存率の高いスマホ等の電磁波の恒常的な曝露が指摘されている。
更に現在では日本でも本格導入が検討されだしている第五世代無線通信システム、通称「５G」について、試験導入した欧米各国の街で原因不明の頭痛や不眠や鼻血やその他の心身の不調、「死産や流産の増加」に鳥の謎の大量死などが既に発生し欧米のメディアでも既に大々的に報道され問題視されており、世界中での５Gの毒性に関する研究では５Gで使用する電磁波はDNAを損傷しまた「子供や胎児ほど影響が強く」、また神経系に作用し頭痛やうつや「注意力欠損」などを引き起こす事や、汗腺や目が受容体として機能しそれ以前の規格より強く影響し易いことなども報告されている。また、2021年５月には５Ｇの電波が血中で酸素を運搬するヘモグロビンの構造を変化させ、新型コロナの主な死因の一つである酸欠を促進させる事が示唆され、他５Ｇの生殖機能や脳神経への影響と新型コロナ及びワクチンのそれらへの影響との相乗効果が懸念されている。５Gの危険性について日本では殆ど報道されておらず国民の多くは殆ど何もわからないままこの悪影響に晒される事になるが、その悪影響も恐らく公害病と呼べるほど劇的でなく国も公害病の時のようにその毒性を頑なに認めない事だろう。「経済競争」や「技術競争」で「今」競おうと思うならまだ世界で禁止されていない現状においてはこの導入は必要な事であるように写る事だろう。本格導入以後の人々の心身の健康と子供達の育成については中止されない限りは年を経る毎により明確に悪化していくだろうが、無線通信システムは世代を経る毎にデータの送信量を引き上げる為に使用する電磁波が強力になっていく為、「便利さ」を求める限り、または「経済競争」「技術競争」に躍起になり続ける限りは無線通信システムの世代は進み、そして進めば進むほどその害はより強くなっていく事になる。導入当初は多くの人々も自身の感覚に「違和感」のようなものを感じるだろうが、それも「慣れて」しまえば消え、後は単なる個人的な健康問題や心の問題として処理されてしまう事だろう。
他にも遺伝子組み換え食品について、それを食べて育てられた家畜やラットなどの多くに「不妊」や「早産」や「流産」、「赤子の低体重化」や「加齢の早まり」などが引き起こされる事が報告されており、その明確な原因は定かではないが、微生物由来の低毒性の殺虫成分を微生物の遺伝子を組み込んで自力で生成させた事で細胞一つ一つまでその成分が染み込み表面のみ農薬をかけている作物より多くその毒性を摂取する事になる事や、更には他の生物の細胞の遺伝子を組みかえるウイルスなどの働きによって「遺伝子の水平伝播」が起こり組み換え作物の食品を食べた動物や人などの「腸内細菌」の遺伝子が「組み替えられ」、家畜やラット、更には人の腸内でその毒成分が「常に生成されるようになる」事などが原因として挙げられているようである。遺伝子組み換え作物の「遺伝子の拡散」による環境への影響は深刻な問題であり、遺伝子組み換え作物の周辺の野生種や他の作物まで組み換え作物の遺伝子が拡がっている事は各地で問題視されているが、これが生態系全体に広く拡大すれば野生動物全体が組み替え作物を食べた家畜やラットのような症状に陥り生態系が崩壊する危険性があり、また自然界から作物への毒性遺伝子の「逆輸入」も常に起こり易くなり人類の食糧供給と繁殖に強い悪影響を与え続ける事になる。2022年7月、1940年代に比して大西洋のプランクトンの９割が消えた事がイギリスのサンデーポストというメディアで報道されている。地球上の二酸化炭素から酸素を作り出している存在の大半は植物ではなく海洋中のプランクトンであり、植物が作り出す酸素よりもその量は多い（少なくとも５割、最大で９割近くは海洋プランクトンが酸素を作っているという話である）。プラスチックやその他薬剤などの化学物質のみでなく、排泄された新型ワクチンによる遺伝子汚染も悪影響を与えていると推測される。


南京大虐殺も731部隊も大量の死者が出たという割には殺害され捨てられた遺体などの物証が殆ど存在していない。731部隊に関してはほぼ皆無である。日本において戦後、自身が南京大虐殺や731部隊での殺人を行なったと懺悔する方がメディアにおいてさえ相当数現れたが、しかし中国や国内のシンパもそれらを追求したいのならその方々の一人からでも死体の埋葬場所でも聞き出していれば今頃は実在論争など起こる余地もなく、それもわざわざ「通州事件」の写真から証拠写真を捏造するような真似をする必要も無く確かな証拠を得る事が出来たというのに、戦後数十年どこの警察でも行なっているような事を全く行なわずみすみす証言者達が寿命で亡くなり証拠の場所を聞き出せなくなり「迷宮入り」させるというのは、本当に事実を明らかにする気があったのか疑いたくなる姿勢ではあります、まるで、本当はこれら虐殺が行なわれていない事を、証言が全て嘘である事を知っていたからこそそれ以上追求しなかったかのような。

もし学会員の方などでこの文章を読んで腑に落ちる所があり、日蓮の信仰を信じられなくなったならば、先に書いたように果たして今まで信じていたものを失くして不安に思われるかも知れません。例えば日蓮系以外でも天台宗などは妙法蓮華教を日蓮よりも前に最高の経典としていたので、もし改宗されるなら天台宗に行かれるのが今までの信仰からもまだとっつき易いかも知れません。また、仏教ではなく神道系であり、一応は元仏教系だった方からすればとっつき難いとは思われますが、私は、京都の「綾部」と「亀岡」に本部を置く「大本」という宗教団体の信者であり、私自身はその「大本」の教えを信仰している為、もし改宗されるならば私個人としては大本への改宗をお薦めいたします。なお、私がこのような事を書いているのは、あくまで私個人の個人的な感情や考えからであって、大本にも隠れて行っている為、この文書の作成、拡散について大本は一切関係が無いという事を断わっておきます。
大本は所謂教派神道の一派であり教派神道には他に天理教や金光教や黒住教などがあり、これらは傍目から見れば大本と似た印象を与えがちだが、これらは大本の「先走り」であり教えとして不完全である（これは教派神道のみでなく大本以前の既存宗教全てに言える事であるが）。当然天理教から分派したほんみちのようにこれらからの分派もまた同様である。また大本から派生した世界救世教や成長の家など、或いは崇教真光などのその更なる分派、または日月神示などについては大本の教えを真似た教えであり、この界隈（古神道）に興味を持ちはじめた方などはこれらの教えに傾倒しがちなれど、これらの不完全な宗教や教えに傾倒するぐらいなら大本へと来た方が遥かに有意義でありまた確実である。こ天理教などは各地に大きな教会を建てているが「田畑売りたまえ、すってん天理おうのみこと」と天理教の祝詞をもじった言葉で揶揄されていた通りあまりに傾倒しすぎると住む家まで含めた財産全部を教団に寄付する羽目になるという話である。（また教え自体にも「貧に徹しろ」という指導者層の搾取を進んで受け入れさせるバラモン的な教えがあるようです。清貧は確かに霊的な罪は少ないがしかし「貧すれば貪する」物であり貧困は悪心と迷妄を生み（霊的に）より深い罪に陥る温床となり、また貧に拘る者は成長をも拒む為に結局は（霊的な意味でも）小物止まりになる。天理について余談であるが、高山の真の柱は云々とは、あの筆先が「明治」に書かれた物である事を考慮しなければならない）
                                                                                     田布施　蟻巣